日産自動車は、世界の都市部在住の若年層に対するモビリティの選択に関する調査をエコノミスト・インパクトに依頼し、同層が電気自動車を移動手段として支持しているという結果を得た。
日産自動車は2025年3月6日、世界の都市部在住の若年層に対するモビリティの選択に関する調査をエコノミスト・インパクトに依頼し、同層が電気自動車(EV)を移動手段として支持しているという結果を得たと発表した。同調査は、5大陸15都市の18~30歳までの都市居住者3750人を対象とした。
現在のEV所有者の割合は23%であったが、全体の3分の1以上が10年後にはEVを所有したいと回答した。また、今後5年間の内にEVを運転するだろうと回答した者の割合は、新興国の都市で44%、先進国では31%であった。
上海、サンパウロ、メキシコシティなどの大気汚染や渋滞といった環境問題が深刻化している都市では、EVへの関心が高かった。EVの普及のカギを握る要因としてバッテリー性能、充電インフラやコストなどが挙げられるが、新興国の都市においてはバッテリー性能に関して、先進国ではこれまでのガソリン車と比べて、今なおEVの高コストを懸念する声があった。
回答者の40%以上が、次世代のEV技術に大きな期待を寄せており、EVが日々の生活に変化をもたらす可能性を認識していた。特にEVが移動手段であることに加え、再生可能エネルギー由来の電気を蓄電し外部デバイスに供給するなど、エネルギーマネジメントに寄与できることを回答者の半数が理解していた。
また、緊急時における電力共有をはじめとする従来のモビリティにはないEVならではの機能に関しては、新興国の都市の回答者の方が大きな期待を持っていた。
今後も日産は、充電インフラの機能向上、バッテリー技術の改善、コストパフォーマンスが高いEVソリューションの開発を進め、充電やエネルギー貯蔵に関するイノベーション、V2X技術などを用いることで、効率的で包括的なEVエネルギーエコシステムの構築を目指すとしている。
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