データ活用で「全社的に十分な成果あり」は8％ 日本企業の調査結果発表：製造マネジメントニュース

ガートナージャパンは、日本企業のデータ活用に関する調査結果を発表した。データ活用の取り組みにより、全社的に十分な成果を得ている組織の割合は8％となっている。前回の調査から5ポイント増となった。

[MONOist]

　ガートナージャパンは2025年1月23日、日本企業のデータ活用に関する調査結果を発表した。過去数年の調査ではほぼ横ばいだった、全社的に十分な成果を得ている組織が増加した。

　同調査によると、データ活用の取り組みによって全社的に十分な成果を得ている組織の割合は8％となった。2023年11月に実施した前回の調査に比べて、5ポイント増となっている。また、全社的あるいは一部において、何らかの成果を得ている割合は89％に達した。

データ活用の取り組みによる成果 出所：ガートナージャパン

　全社的に十分な成果を得ているとした回答者の全てが、データ活用に取り組む目的や目標が明確であると回答。一方で、成果を得ていない組織ほど目的や目標が明確でないことが判明した。

データ活用の取り組みによる成果における目的や目標の明確性 出所：ガートナージャパン

　取り組みにおいて課題となっているものでは、スキル不足が28.3％で最多となった。次いで現場の理解や協力の獲得（20.8％）、業務への適用（20.3％）となっている。

　今回の調査結果から、データ活用に取り組む際は、組織として目的や目標を明確にすることが成果を獲得する上で重要だとしている。