日本製鉄は、高炉水素還元の試験で、試験炉において石炭を用いた従来手法と比べCO2の排出量を43%削減した。
日本製鉄は2024年12月20日、高炉における鉄鉱石の還元で石炭の代わりに水素を用いることでCO2排出量を削減する技術「高炉水素還元」の試験を行い、試験炉において石炭を用いた従来手法と比べCO2の排出量を43%(実績値)削減し、試験炉での開発目標を前倒しで達成したと発表した。同社調べでは高炉水素還元によるこの排出量の削減は世界初だ。
高炉水素還元の技術開発に関して、同社は東日本製鉄所君津地区(千葉県君津市)の水素還元試験炉(内容積12m3)で、加熱した水素を使用してCO2を削減する技術「Super COURSE50技術」の試験を2022年5月にスタートした。
これまでにSuper COURSE50技術により従来手法と比較し、2022年に22%、2023年に33%のCO2排出量を削減するなど、開発を進めてきた。今回は、2024年11〜12月に実施した試験で、従来手法と比べCO2の排出量を43%削減した。
現在の高炉プロセスでは石炭を用いて酸化鉄である鉄鉱石の還元/溶融を行っている。しかし、石炭による還元は発熱反応であるのに対し、水素による還元は吸熱反応であるため、還元反応が進みにくい他、鉄鉱石が溶融しにくいという技術課題がある。
今回の試験では、炭素に代えて水素での還元を増やしていく際に、加熱した水素利用時の高炉内の熱バランスを改善した。
同社は、試験炉での水素還元技術を確立したことを踏まえ、今後はスケールアップ技術の開発など、製鉄プロセスからCO2排出を50%以上削減する技術の開発を進め、大型高炉での実用化に向けた取り組みを加速していく。
現在、東アジアを中心に、世界には約800基の高炉(日本20基)が存在しており、世界の粗鋼生産の約半分を占める中国を含め、世界中の高炉メーカーが高炉の脱炭素化技術の開発を進めている。
こういった状況を踏まえて、日本製鉄は「日本製鉄カーボンニュートラルビジョン2050」を掲げ、3つの脱炭素技術の開発を推進している。この取り組みは2022年1月に新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)のグリーンイノベーション基金に採択された。日本製鉄、JFEスチール、神戸製鋼所、金属系材料研究開発センターの4社のコンソーシアムの下、高炉水素還元技術の開発も進めている。
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