京都大学らは、全国健康保険協会のデータを用いて、健康診断において心電図異常が指摘されると、将来の心血管疾患の発症リスクが上昇することを明らかにした。
京都大学は2024年7月2日、全国健康保険協会(協会けんぽ)のデータを用いて、健康診断において心電図異常が指摘されると、将来の心血管疾患(CVD)の発症リスクが上昇することを明らかにしたと発表した。ハーバード大学らとの共同研究による成果だ。
調査の対象となったのは、2016年に心電図検査を受検した35〜65歳までの心血管疾患の既往のない協会けんぽ加入者で、対象者数は369万8429人だった。最大5年間の追跡の結果、心房期外収縮などの軽度異常や心房細動などの重度異常がみられた加入者は、正常心電図であった加入者と比べて、CVD発症リスクが高かった。また、軽度心電図異常の数が多い場合、将来の重度心電図異常発症のリスクが高くなっていた。これらの関連に、年齢や性別、生活習慣病など、属性による違いはなかった。
この結果は、日本では一般的な健康診断における心電図検査が、心不全や脳梗塞を含むCVDのリスク評価に有用であることを示唆している。
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