ガートナージャパンは、国内企業のデジタル変革(DX)を推進する技術の導入状況について調査した結果を発表した。半数以上の企業や組織が、何らかのIoTプラットフォームを導入済みあるいは検証中であることが分かった。
ガートナージャパンは2023年11月7日、国内企業のデジタル変革を推進する技術の導入状況について調査した結果を発表した。調査によると、半数以上の企業や組織が、何らかのIoT(モノのインターネット)プラットフォームを導入しているか、評価、検証中であることが分かった。
ガートナージャパンは「IoTプラットフォームはデジタル変革を達成するための中核的なテクノロジーの1つ」だとして、対象となる人やモノ、システムなどの現状をデータとして収集、分析し、意思決定や提案をするための新たな仕掛けの基盤になると説明した。
IoTに続いて回答が多かったのは、5Gやエッジコンピューティング、センシング、カメラ画像のAI(人工知能)、ML(機械学習)分析など。これらはIoTプラットフォームと連携して、デジタル変革を推進する際に採用されることが多いテクノロジーだ。
同社は「デジタルを推進するには、従来のビジネスモデルを大きく変革していく必要がある」と述べ、自社単独では難しいため、自社のデジタル変革のグランドデザインを明確にした上で、顧客やパートナー企業に共感を得ることが重要だとしている。
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