2023国際ロボット展 特集

自律的に作業を完結できる安川電機の新型ロボット、AIとの融合を容易に2023国際ロボット展

安川電機は、自律的な動作を可能とするための機能を備えた産業用ロボット「MOTOMAN NEXT シリーズ」を発売すると発表した。

» 2023年11月30日 06時30分 公開
[三島一孝MONOist]

 安川電機は2023年11月29日、「2023国際ロボット展(iREX2023)」(東京ビッグサイト、2023年11月29〜12月2日)の会場において、自律的な動作を可能とするための機能を備えた産業用ロボット「MOTOMAN NEXTシリーズ」を2023年12月から順次販売すると発表した。

photo 安川電機が新たに発売する「MOTOMAN NEXT シリーズ」のラインアップ[クリックで拡大]

 労働人口減少が進む中でロボットの活用により人手作業を代替することへの期待は高まっている。しかし、従来のロボットは、ワークの形状や位置が決まっており種類も少なく、同じ位置の作業動作を繰り返す作業を代替できても、これらが定まっておらず変化が多い作業では使用することが難しかった。そのため製造現場ではいまだにさまざまな人手作業が残されているのが現状だ。

 これらの課題を解決し、未自動化領域の自動化を実現するために開発されたのがMOTOMAN NEXTシリーズだ。MOTOMAN NEXTシリーズは、周辺の状況を認識し、判断しながら自らの動作を計画、実行し、支持された作業を完結することで、自律的に動作ができる産業用ロボットを目指している。

photo 製造現場における未自動化領域とMOTOMAN NEXTで実現するもの[クリックで拡大] 出所:安川電機

 具体的には、「自律性の実現」と「オープンプラットフォーム」を特徴とする。自律性については、ロボットコントローラー内に周囲状況の認識、判断処理、センサーから得られた周囲の位置情報を基に動作計画を立てる機能を備えた「自律制御ユニット」を組み込んだ。これとロボットの制御機能を組み合わせることで、状況に応じた作業を現場でプログラムレスで簡単に構築できるようになる。

photo 安川電機 上席執行役員 ロボット事業部の岡久学氏

 安川電機 上席執行役員 ロボット事業部の岡久学氏は「ロボットが作業を行うためにはティーチングが必要になるが、こうしたエンジニアリング作業をできるだけしないで済むような仕組みを取り入れたことが特徴だ。ロボットコントローラー内でデジタルツイン構造を再現し、フローチャートで作業指示を行うだけでデジタルツイン上でティーチングを行うことができ、これを現実のロボット制御に反映させることで、容易にロボットに作業を行わせることができる。専門の担当者なしで、現場で全ての作業が行えるような姿が理想だ」と語っている。

 また、デジタルツインで構築した作業指示と現実とのギャップを抑えるために、MOTOMAN NEXTのマニピュレータはより精度を高めた。指令に対する追従性を高めるため、自社開発した最適なモーターを採用。これによりコントローラーが指令した位置と実際の位置の差を最小化できたとしている。

photo 自律性の実現[クリックで拡大] 出所:安川電機

 これらの自律性は周辺環境と組み合わせて作りこんでいく必要があるため、MOTOMAN NEXTシリーズは「オープンプラットフォーム」を採用している。MOTOMAN NEXTコントローラーの開発環境をオープン化し、顧客やパートナー、システムインタグレーターが自由に開発を行えるようにした。「パートナーとの連携が何よりも重要になる。パートナーコミュニティーの構築なども検討していく」(岡久氏)。

photo オープンプラットフォームの実現[クリックで拡大] 出所:安川電機

 これらを利用することで、AI(人工知能)と組み合わせたロボットシステムなどを容易に実現できるようになる。iREX2023ブースでは、食器の下げ膳作業の自動化システムをデモンストレーションした。トレイ上に残飯や紙くずなどが不規則にバラバラに載っている状態でも頭上のカメラで自動で判別し、ロボットを作業させる最適な経路を自動生成し、ごみを廃棄し、食器を回収するような動きができる。「このようなシステムを容易に短期間で構築できるのがMOTOMAN NEXTの特徴だ」と岡久氏は訴える。

photo iREX2023でデモ展示を行った食器の下げ膳作業の自動化システム。[クリックで拡大] 出所:安川電機

 MOTOMAN NEXTシリーズはまず、可搬質量で4kg、7kg、10kg、20kg、35kgの5機種を2023年12月から順次投入する。今後は同モデルの協働ロボットのラインアップを用意する他、より高度な動作が行える7軸モデルや、双腕ロボットなどの投入を検討しているという。販売目標については「内部的な生産計画などはあるが公表はしていない。顧客やパートナーとともに『コト』としての課題解決を進めていくことの方が目先の販売数より重要だと考えている。まずは顧客やパートナーとのすり合わせなどを進め、実績や知見などを積み、2年後くらいから業績的にもドライブできるような形を想定している」と岡久氏は述べている。

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