　それでは、部品や材料の調達難に際した場合どのような対策を取っているのだろうか。対応策について聞いたところ「代替部品の調査と活用」が最多の19.9％となった。次いで「設計変更による不足部材活用の回避」（14.2％）、「新規調達先の開拓」（10.4％）などが続いている。022年2月に行った「第3回半導体・電子部品の供給状況に関するアンケート」では、これらの回答に加え「顧客への納期延長交渉」や「通販商社など市場調達の活用」なども上位回答として挙がっていたが、深刻な逼迫期を過ぎたことから、緊急対応のようなアクションの比率は下がっている。

調達に困った部品や材料についての回答結果［クリックでダウンロードページへ］

中長期的なサプライチェーン変革は62.3％が「できていない」

　昨今の地政学的問題や経済安全保障の問題、またコロナ禍のようなパンデミックなどの可能性などを考えると、サプライチェーンについては、より柔軟でレジリエンスのある体制作りが求められているが、新たな対策を「既に導入している」としたのは14.2％となった。また「検討している」が23.6％となっており、新たな動きを「具体的に行っていない」が過半数（62.3％）を占めている。コロナ禍を経て新たな体制構築に取り組む企業と、サプライチェーンの混乱が過ぎ去ったことで一息ついている企業とで対応が分かれる結果となっている。

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　進めている企業に具体的な取り組みを聞いたところ「BCP対策」「カーボンニュートラルへの対応」「データスペース構築」「グループ会社や製品の枠を超えた共同購買の検討」「グループ全体のシステム統合」「集中調達」などの意見が挙がっていた。

≫「サプライチェーン改革」のバックナンバー

半導体の供給不足の状況を調査、自動車だけでなく産業用機器への影響も広がる
MONOist、EE Times Japan、EDN Japanのアイティメディア製造業向け3媒体は「半導体・電子部品の供給状況に関するアンケート」を実施した。調査期間は2021年2月17日～2021年3月16日。有効回答数は201件。本稿ではその内容について紹介する。
センサー不足が増加、納期遅れは1年前よりも深刻に
EE Times Japan、EDN Japan、MONOistのアイティメディア製造業向け3媒体は「第3回半導体・電子部品の供給状況に関するアンケート」を実施した。調査期間は2022年2月9～25日で、有効回答数は290件。
不足から一転して過剰在庫に悩む半導体市場、最悪シナリオでは回復は2026年？
コアスタッフは、半導体／電子部品市場の現状と今後の展望について説明会を開催した。
2022年後半は半導体不足が解消し調整局面へ「それでも足りないモノは足りない」
コアスタッフが足元の半導体市況や今後の展望について説明。2020年後半から続く半導体と電子部品の厳しい供給不足が全般的には解消に向かいつつあり、今後約半年～1年間は調整局面に入る可能性が高いという。ただし、32ビットマイコンやパワー半導体などは入手しにくい状況が続いており、これらの製品については供給不足が続く見込みだ。
半導体や樹脂不足、サプライチェーン混乱への対応に迫られる2022年
ワクチン接種なども含め“Withコロナ”への動きが進んだ2021年。製造業においても復調が期待されたが、そこに水を差したのが半導体不足などを含むサプライチェーン混乱だ。2022年はこれらへの一時的対処が進む一方、今後も断続的に生まれるサプライチェーンの問題を抑制するような根本的な対応強化も進む見込みだ。
半導体不足の遠因となった、旭化成の半導体工場火災で起こったこと
旭化成は2021年9月14日、2020年10月に起きた宮崎県延岡市の旭化成エレクトロニクス半導体製造工場の火災について事故調査報告書をまとめたと発表した。建屋棟の損傷が激しく火災原因の特定には至らなかったが、発火場所の推定と、再発防止策などの調査結果を公開している。