　酸化物系市場の2022年見込みは、2021年比2.3倍の39億円。2040年には1兆2411億円と予測される。小型は、民生機器やIoT（モノのインターネット）機器など耐熱性が求められる製品への採用が進み、今後はエネルギー容量の増大やコスト低減、環境発電（エナジーハーベスティング）との組み合わせなどにより、ウェアラブルデバイス、ヒアラブルデバイス、新規用途での採用が拡大するとみられる。

　大型は、海外を中心に固体電解質に電解液やゲルポリマーを添加する疑似固体の実用化が進んでいる。疑似固体は固体電解質ほどエネルギー密度や急速充電性能が高くないが、LIB以上の安全性やパック当たりのエネルギー密度が達成されれば、xEV向けを中心に2025年にかけて大きく伸長すると予測される。

　硫化物系市場は、現在は僅少ながら、2040年は2兆3762億円と予測。硫化物系を搭載したハイブリッド自動車（HEV）が、2020年代の前半までに発売される予定だ。2020年代後半には、日本や韓国、欧州の自動車メーカーが高価格帯の電気自動車（EV）など限定した車種への搭載を進めるとみられる。

　LIBからの置き換えは　酸化物系と硫化物系が主力となる。特に硫化物系は、2030年代以降に、正極、負極活物質に新材料を用いた全固体電池の展開が見込まれる。このことから同社は、全固体電池の2040年世界市場を3兆8605億円と予測している。

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セラミック外装の硫黄物系全固体電池、基板への表面実装に「世界初」対応
マクセルは2021年3月30日、硫化物系固体電解質を使用したセラミックパッケージの小型全固体電池を開発したと発表した。セラミックパッケージの採用により、250℃環境下での信頼性を確保。基板へのリフローはんだ付けに対応した「世界初」の硫黄物系全固体電池だ。
基板に実装できる全固体電池、IoTデバイスの電源として期待大
TDKは、「CEATEC JAPAN 2018」（2018年10月16～19日、幕張メッセ）で、基板に実装できる全固体電池「CeraCharge（セラチャージ）」を展示した。国内初披露となる。IoT（モノのインターネット）やRTC（リアルタイムクロック）デバイスの電源などでの利用を見込んでいる。
メルセデス・ベンツとステランティスが全固体電池ベンチャーに出資、2026年製品化
全固体電池を開発するFactorial Energyは2021年11月30日、メルセデス・ベンツやステランティスと共同開発契約を結んだと発表した。双方から出資を受け、全固体電池の実用化を急ぐ。なお、2021年10月には現代自動車と起亜自動車がFactorial Energyと全固体電池を共同開発すると発表している。
全固体電池で注目高まる「電解質」、固体にするだけでは意味がない!?
今回は、リチウムイオン電池の正極と負極の間にある「電解質」、そして「全固体電池」について解説していきます。
村田製作所は全固体電池を2020年度中に量産へ、リチウムイオン電池も高出力化
村田製作所はオンライン展示会「CEATEC 2020 ONLINE」に出展する電池関連製品について説明。全固体電池は開発が順調に進んでおり、2020年度中（2021年3月まで）の量産開始という当初計画に変更はない。また、円筒型リチウムイオン電池については、50～60Aの大電流出力が可能な製品を開発しており2022年4月に投入する計画である。