　芝浦機械では、次世代3D積層造形技術総合開発機構（Technology Research Association for Future Additive Manufacturing、TRAFAM）に参加し経済産業省および新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の研究開発プロジェクトとして金属3Dプリンタの開発を推進。その成果として、2019年11月にZKシリーズを発売した。材料の金属粉末を供給しながら造形する指向性エネルギー堆積方式（DED）を採用し、200×200×200mmの小型部品造形から1000mm以上の大型部品造形まで対応する3機種を展開している。

　金属3Dプリンタは高額製品である一方で、従来と設計および製造方法の考え方を変えなければ価値を発揮することができないため「発売から2年が経過し、反応はあるが、用途開拓に苦労している状況だ」（担当者）としている。

　そこで、新たな提案として、ZKシリーズと移動式ロボットを組み合わせ、金属積層造形の業務プロセス全体を自動化するデモを披露した。使用した移動式ロボットは、双腕を持ち移動しながら作業を行える生産支援ロボット「CONOID-III」だ。双腕による作業で人が行う作業の一部を代替できる。例えば、右手で扉を開け、左手で設備の中にあるワークを取り出す作業を行える。

　デモでは、ZKシリーズから造形が終わったワークを取り出し、3次元測定器まで運搬。それを測定し、良否判定に合わせて、正しい場所にワークを配置する一連のプロセスを行った。金属3Dプリンタは、造形に一定の時間が必要になる他、金属を溶融させて積み上げるために正しく造形されているかを測定する必要がある。そのため、これらの運搬作業も人が行う必要があるが、これらを自動化できれば、トータル的な人的コストや作業コストの削減などにつなげられる可能性がある。「金属積層造形では待ち時間や人手が必要な付加的作業がどうしても生まれるが、そうした負荷を削減することで用途が広げられるのか、JIMTOF2022での出展でニーズを探っていきたい」（担当者）としていた。

≫「金属3Dプリンタ」のバックナンバー

東芝機械がDED方式金属3Dプリンタの受注開始、販売価格は5000万円から
東芝機械は、金属3D積層造形装置「ZK」シリーズの受注を開始した。材料の金属粉末を供給しながら造形する指向性エネルギー堆積方式を採用している。
広がる金属3Dプリンタと工作機械の融合、それぞれの技術方式の特徴
2020年11月16～27日にオンラインで開催された「第30回日本国際工作機械見本市（JIMTOF 2020 Online）」において、主催者セミナーとして、東京農工大学工学府機械システム工学専攻教授の笹原弘之氏が登壇。「金属材料のAdditive Manufacturingの基礎から見える未来予想」をテーマとし、金属AMの代表的ないくつかのプロセスの基本原理とメリットやデメリットについて述べるとともに、国内外の金属AMの最新動向について紹介した。
TRAFAMが砂型3Dプリンタのプロジェクト完了、金属3Dプリンタは引き続き技術開発へ
技術研究組合次世代3D積層造形技術総合開発機構（TRAFAM）は、Additive Manufacturing（付加製造）の国家プロジェクトを新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託研究として進めている。
日本の積層造形の取り組みは周回遅れ、今から世界に追い付くには？（前編）
金属3Dプリンタの最新動向や課題を語る「Additive Manufacturingのためのシミュレーション活用セミナー」（サイバネットシステム、アンシス・ジャパン主催）が2018年7月4日に東京会場、5日に名古屋会場で開催された。
“芝浦機械”の長期ビジョン、「モノ＋コト」ビジネスを拡大へ
芝浦機械（旧東芝機械）は、「新生『芝浦機械』長期ビジョン2030」を発表した。グローバル製造業が直面するメガトレンドに卓越した技術革新で応え、社会的課題の解決と企業価値向上を目指す。