　分野別で見ると、産業向けでは組み立て製造やプロセス製造、官公庁、公共および公益、小売、運輸が2021年時点では支出額が多い。製造業が目立つ理由として、国内GDPに占める割合が大きいことや政府支援施策が充実していることを挙げている。また、製造業では生産プロセスのスループット向上や、製品品質レベルの監視、エネルギーコストの削減など幅広い用途でIoTの活用が進んでいることも関係しているという。

　個人消費者向けでは、スマートホーム用途などが市場をけん引し、2023年以降には主要産業分野の中で支出額が最大規模になると予測している。用途別では、スマートホームに加えて、院内クリニカルケアや小売店舗内リコメンド、スマートグリッドおよびメーターなどで大きな成長が見込まれる。

国内IoT市場ユースケース別 2021年の支出額および2021～2026年の年間平均成長率予測［クリックで拡大］出所：IDC Japan

　技術別に見ると、クラウドやアナリティクス、AI（人工知能）などの技術が急速に進歩し、それらを活用するための技術やコスト面のハードルが下がってきたため、幅広い業種でIoTを効果的かつ手軽に利用できるようになりつつある。

　また、IoTを活用したデジタルビジネスを創出するには、IoTプラットフォームやアナリティクスソフトウェアなどへの継続的な投資が必要となる。これを受けてIoT向けのソフトウェア、サービスなどの技術グループへの支出額割合は、2026年には全体の50％以上にまで増えることが見込まれる。

国内IoT市場技術別の支出額規模予測と支出額割合、2021年と2026年の比較［クリックで拡大］出所：IDC Japan

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