IDC Japanは、2020年第1四半期における、世界および日本のウェアラブルデバイス出荷台数を発表した。世界市場では、前年同期と比較して腕時計型デバイスの出荷台数が減少。一方で、耳装着型が大きく増加している。
IDC Japanは2020年7月6日、2020年第1四半期(1〜3月)における、世界および日本のウェアラブルデバイス出荷台数を発表した。台数のデータは「Worldwide Quarterly Wearable Device Tracker 2020Q1」(発行:IDC)を基にしている。
同社によると、2020年第1四半期の世界のウェアラブルデバイス出荷台数は、前年同期比29.7%増の7258万台だった。
デバイスごとに見ると、市場全体の54.9%と最も大きな割合を占める耳装着型デバイスは3987万台で、前年同期比68.3%増と大きく成長。次いで、腕時計型が同7.1%減の1692万台、リストバンド型が同16.2%増の1524万台となっている。
この結果について、IDCは新型コロナウイルス感染症の拡大が背景にあると分析している。耳装着型デバイスの需要増は、感染防止のため在宅勤務が増加する中、スマートフォンやスマートアシスタントと連携しつつ、周囲の騒音を低減したいというユーザーのニーズが高まった結果と見る。
一方、腕時計型は、スマートフォンやPCと、部品やリソースを共有していることから、PCなどと同様に供給が感染症拡大の悪影響を大きく受け、出荷台数が減少したとしている。また、2020年後半には腕時計型デバイスに押し下げ圧力がかかるとも予測する。
ウェアラブルデバイス関連企業上位5社の世界市場を見ると、Appleがシェア29.3%で首位に立っており、次いでXiaomiが14.0%、Samsungが11.9%、Huaweiが11.1%、Fitbitが3.0%となった。対前年成長率では、「Galaxy Buds」「Buds+」といった耳装着型デバイスの出荷が好調なSamsungが、71.7%増と最も大きく伸びている。
国内のウェアラブルデバイス出荷台数は、前年同期比60.3%増の165万9000台となった。内訳は、耳装着型デバイスが同63.6%増の115万1000台、腕時計型が同58.5%増の27万7000台、リストバンド型が同36.5%増の13万2000台となっている。
国内市場もトップはAppleでシェア66.0%。次いでソニーが7.8%、Samsungが5.4%、Huaweiが3.7%、Garminが3.5%となった。
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