AIは鉄板だし不正はダメ絶対、トイレのセキュリティも検討しよう：製造マネジメント 年間ランキング2018（2/2 ページ）

[松本貴志，MONOist]

2018年も相次いで発覚した不適切検査、15社を超える

　一方で、ランキング第4位には「1カ所だけ不正がなかった日産九州工場、分かれ目は「専門家がいたかどうか」」と、日産自動車の完成検査問題を取り上げた記事がランクインしました。

　自動車業界に限らず、建築用免震装置・素材・産業機器等、幅広い製品領域で不適切検査が発覚した2018年。2018年に製造業企業で不適切検査を（追加も含めて）公表した企業は15社を超えます。^＊）

＊）関連記事：日立化成の不適切検査がさらに拡大、新たに29製品で発覚

＊）関連記事：KYBが新たな不適切検査を発表、「原点調整」で検査データ改ざん

＊）関連記事：三菱電機子会社、不適切検査を発表――該当製品は253種783万個にも

　不正を犯した各社が発表する調査報告書を見ると、その不正を犯した要因として、ある共通したものが浮かび上がります。2019年初旬に掲載予定の「MONOist新年展望」では、各社の不適切検査概要をまとめるとともに、調査報告書から読み解ける要因と対策を見ていきます。

トイレもネットにつながる時代、IoTセキュリティは業界を超えた検討課題

　ランキング第9位には、「IoTトイレが乗っ取られたら漏れる、あの情報――TOTOとNTTコムらの実証実験」が入りました。キャッチーなタイトルからは想像もつかない硬派な内容だったこともあり、SNSでの反応も多くあったようです。

　本記事で取り扱うIoTトイレを含め、私たちの身の回りにはインターネットに接続する機器が急増しています。トイレがインターネットにつながると高齢者の健康情報が見える化できるように、従来全く関連がなかった製品をインターネットに接続することで新たな価値を生み出すことは、今では当然のこととなりました。

IoTトイレのセキュリティ脆弱性を攻撃するデモの様子

　しかし、トイレのように全くインターネットに接続したことがない製品をセキュアにIoT化するためには、当該製品を開発するメーカーとセキュリティを熟知するベンダーの協業、そして安全を担保する実証実験が欠かせないと感じています。MONOistでは2019年もIoTセキュリティ技術について精力的に取材する方針です。