　住友電気工業は、国際情報通信技術見本市「CeBIT 2017」（2017年3月20～24日、ドイツ・ハノーバー）において、光ファイバーを溶融接続するのに用いる融着接続機をIoT（モノのインターネット）化した融着接続管理システム「SumiCloud」を展示した。2015年半ばから販売している製品だ。

　光ファイバーを接続する上で最も信頼性の高い手法とされているのが溶融接続である。溶融接続には専用の装置である融着接続機が用いられている。しかし、工事現場などで融着接続機による溶融接続の状態を管理する手法としては、作業者が自身で写真を取ってメールするなど手間のかかるやり方が一般的だった。

　住友電気工業は、従来よりも小型軽量の融着接続機「TYPE-71C＋」に無線LAN接続機能を付加し、連携するスマートフォンから融着接続に関するさまざまな情報をクラウド上で一括管理できるシステムとしてSumiCloudを開発した。

住友電気工業の融着接続機「TYPE-71C＋」（左）と融着接続する内部の機構（右）（クリックで拡大）

　TYPE-71C＋の内部には6個のカメラが組み込まれており、融着接続の際にさまざまな方向から融着接続の状態を撮影する。これによって、融着接続の状態を把握でき、接続部で発生する損失の推定も可能だ。そして、カメラ画像を含めた融着接続情報と作業の日時、位置情報などをひも付けてクラウドに上げて管理することができる。

　「現場の作業者の負担を大幅に削減できるとともに、管理者もほぼリアルタイムに作業状況を確認できるようになった。こういったIoTの要素を入れた融着接続のソリューションは業界初であり、顧客からも好評を得ている」（同社の説明員）という。