　IDC Japanは2016年11月14日、「2016年国内IoT市場コグニティブ／AI活用動向分析」の結果を発表した。IoT（モノのインターネット）とコグニティブ（AI）の2つの技術に着目し、それぞれの技術を活用した主要な用途をまとめた上で、将来的にIoT／コグニティブ双方を組み合わせて生み出される価値について調査した。

　IDCでは、2020年にかけて全世界で生成されるデータのうち、データ量の大きさは「非IoTデータ」が多くを占め、データ量の成長性では「IoTデータ」が非IoTデータの倍のスピードで成長すると見ている。これにより「収集可能なデータの最大化」をけん引する役割を果たすのはIoTであり、IoTデータ／非IoTデータの双方において「有効活用可能なデータの最大化」のけん引役を務めるのがコグニティブとなる。

　IoTとコグニティブを組み合わせる用途は徐々に運用が広がってきている。今後、製品の品質改善や製造機械の故障予兆検知、小売店舗内での販売促進、運輸業でのフリート管理や輸送貨物管理など、さまざまな産業分野でその重要性が飛躍的に高まると見られる。

　ITベンダーは「収集可能なデータの最大化」のため、分野を越えてIoT／非IoTを含めた多様なデータを組み合わせることも視野に入れたソリューションの提案が必要になる。また「有効活用可能なデータの最大化」には、コグニティブを中心としたアナリティクス技術を駆使し、IoT／非IoTデータを十分に活用し価値を最大化することが重要となる。

　IoT／コグニティブのROI（投資対効果）については、導入前にそれを見極めることは極めて困難だ。IDCでは、企業がデジタルビジネス革新を推進する際は、導入後、運用する過程でROIを見極めていく考え方が必要だとしている。