　2016年冬に国内発売する新型「プリウスPHV」では、新たなコネクテッドサービスが提供される予定だ。新型プリウスPHVは、ほぼ全てのグレードにDCMが標準装備され、通信サービス料金も3年間は無償となっている。このDCMによって、ユーザーのスマートフォンから車両にアクセスし、エアコン操作や充電情報の確認をリモートで行える「ポケットPHV」のサービスを始める。

新たなコネクテッドサービスを導入する新型「プリウスPHV」の前でコネクテッド戦略を説明するトヨタ自動車の友山茂樹氏

　また2本目の矢で紹介したeケアサービスは、新型プリウスPHVから導入される。併せて、車両情報からトラブルを予知してメールで知らせたり、整備工場での点検入庫を促したりする「故障予知サービス」も提供する。

　友山氏は、コネクテッドの3本の矢、新型プリウスPHVのコネクテッドサービスについて説明した後「これからのトヨタ自動車は、毎年数百万台のクルマを作る企業ではなく、数百万の顧客との接点を作る企業になっていく。モビリティサービスのプラットフォーマーとしての新しい未来に期待してほしい」と述べ、会見を締めくくった。

　なお報道陣からは、「モビリティサービスのプラットフォーマーになる上で、GoogleやAppleといったIT企業と競合するのではないか」という質問が多くあがった。これについては、「IT企業とは、対決構造ではなく、互いのプラットフォームを融合してより良いサービスを提供することになる」（友山氏）とした。その上で同氏は、「クルマはある種の情報端末であり、その付加価値はクラウドに移りつつある。ただし、その安全安心を確保するためには、（トヨタ自動車のような）製造業がプラットフォーマーになるべきだ」と述べている。

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