　モノとモノがつながることで新たな価値を生むというIoT（Internet of Things）はどのような経済効果をもたらすのか。「IoTは向こう10年で、1600兆円の価値を生む」と語るのは、Bluetooth SIGにて開発者プログラムのディレクターを務める、スティーブ・ヘーゲンデルファー氏だ。

　IoTの根幹をなす「つながる」ことに寄与する技術の1つがBluetoothだが、Bluetooth技術の認証団体であるBluetooth SIGでは「通信範囲の拡大」「最大2倍の高速化」「メッシュネットワーク対応」の3つで、爆発的なIoTデバイスの増大とそれに伴う市場拡大をサポートしていく考えだ。

　Bluetooth Low Energy（BLE）のClass1であっても通信範囲は最大100mほどだが、これを最大4倍まで拡大し、高速化については消費電力はそのままに最大2倍の通信速度向上を狙う。また、メッシュネットワークについてはCSRmeshをベースにしたワーキンググループを既に稼働させており、こちらの技術を元にした実装が行われる予定だ。

　この3点は2016年中に発表の予定されている技術ロードマップとして2015年11月に発表されているが、これらは現行規格（4.2）の機能強化・追加ではなく、次バージョンでの実装となることがヘーゲンデルファー氏より明かされた。

　ヘーゲンデルファー氏はBluetoothを利用したソリューションの中で大きな伸びを見せているのがビーコンであり、農業やリテール分野を中心に広く普及が進むだろうという。加えて、国内でも成田空港にBluetoothビーコンを利用したナビゲーションが導入されており、そうしたロケーションサービスにも用途にも利用が拡大するだろうと述べる。

　実装が予定されている「通信範囲拡大」「高速化」「メッシュネットワーク対応」によって、これまでBluetooth以外の無線通信技術が選択肢にあげられてた産業機器や自動車、ビルメンテナンスなどにもその利用範囲は拡大するが、ヘーゲンデルファー氏は“すべての無線通信にBluetoothを”という方向は意図しないとする。

　「Bluetoothの特徴はセンサーとの親和性、低消費電力、オープンであること」（ヘーゲンデルファー氏）と述べ、あくまでもBluetoothの特長を生かした範囲での利用・導入から促進していくというスタンスを示した。