　JDAソフトウェアは2015年12月2日、「Manufacturing Pulse Report 2016」を発表した。メーカーからの消費者の購入行動を中心に調査したもので、同年10月8～15日にインターネット上で実施された。総サンプル数は計6146人で、内訳はイギリス2083人、ドイツ2025人、フランス1029人、スウェーデン1009人だ。

　調査結果によると、5分の2以上（42％）が過去12カ月間にメーカーから直接製品を購入していた。しかし、43％が希望する配送方法または集荷方法がなかったためにメーカーからの直接購入をやめたという。購入希望商品がメーカーで欠品していることに不満を覚えたという人も43％いた。

　一方、こうした問題がありながら、過去12カ月間にメーカーから直接購入した人のうち40％が、メーカー以外で購入した場合よりも良い購買経験ができたと回答している。

　購買行動に関しては、30％が5年前と比べてメーカーからの直接購入が増えたと回答。また、過去12カ月にメーカーから直接購入した人のうち、68％は店頭で、53％はオンラインで購入している。

　これらの結果から、顧客がメーカーのWebサイトから直接購入する余地はまだ十分に残されており、顧客が満足できる配送の仕組みや品ぞろえの充実が、メーカー側の必須課題だと分析している。

　また、過去12カ月にメーカーからインターネットで購入した人のうち、メーカーが顧客データを有効利用していると考える人は38％に過ぎなかった。さらに、32％の人が、過去12カ月間の自身の購入判断にネット上の口コミやソーシャルメディアが影響を与えたと回答している。

　直接購入する理由は、最も多かったのが価格（62％）で、以降は在庫があること（39％）、製品保証（32％）、製品の選択肢（31％）となっている。過去12カ月に直接購入した製品の種類は、家庭用家具（46％）、洋服・履物（35％）、家電（33％）で、その性別内訳は全ての国でおおむね、家庭用家具や洋服・履物は女性が男性より、家電は男性が女性よりも多いという結果となっている。

　その他、製品のパーソナル化については、過去12カ月間に、メーカーがパーソナル化した製品を手にしたのは9％だが、4分の1以上（28％）がパーソナル化されればメーカーから製品を購入する可能性が高くなると回答している。

　これらの結果を総合して、消費者の需要を満たすために、メーカーは利益に影響を及ぼす要因に最大の注意を払いながら、デジタル・サプライチェーンを構築する必要があるとまとめている。

「製造マネジメントニュース」バックナンバー