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牛のゲップを抑えて温暖化対策も GXに取り組むスゴイ会社
DXに続き、昨今のトレンドの1つがグリーントランスフォーメーション(GX)だ。テクノロジーを駆使して脱炭素など、温室効果ガスを抑制し、持続的な社会を築く取り組みを指す。そんなGXに長けた世界の企業をいくつか紹介しよう。(2022/1/14)

脱炭素最前線:
三菱重工、30年の実績持つCO2分離・回収プラント コスト削減で首位維持へ
石油産業によって発展を遂げた米テキサス州ヒューストン。その中心部から南西60キロほどのところにある石炭火力発電所で今、脱炭素時代の象徴ともいえる設備が稼働している。(2022/1/13)

東京の大雪、電力供給は「非常に厳しい」 東電が北電などに電力融通を要請
東京電力は、気温の低下により電力需要が増したため、北海道電力や東北電力、中部電力、関西電力に電力の融通を要請した。午後4時時点で6日の電力使用見通しは、ピーク時で97%としており、電力の需給逼迫(ひっぱく)度は最高レベルの「非常に厳しい」になっている。(2022/1/6)

脱炭素:
脱炭素社会実現のカギ「リチウムイオン電池」と「水素」、その動的解析と今後の展開
国際気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、2018年の「IPCC1.5℃特別報告書」で「産業革命以前から続く世界の気温上昇を1.5度以内に抑えるためには、二酸化炭素(CO2)の排出量を2050年前後には正味ゼロ(カーボンニュートラル)に達する必要がある」と示唆した。この特別報告書を受け、日本を含め世界各国はカーボンニュートラルへの目標を表明している。こうした脱炭素社会へのカギを握る1つに、エネルギーを蓄える「蓄電池(2次電池)」が挙げられる。(2022/1/4)

製造マネジメント メルマガ 編集後記:
「半導体」「品質不正」以外に、脱炭素やパナ動向も読まれた
2021年の製造マネジメント記事ランキングの補足です。(2021/12/28)

「COP」を通じて考える日本企業の脱炭素戦略(前編):
「COP26」の“前と後”を読み解く――日本企業が知っておきたい気候変動の潮流
気候変動に対する世界的な危機感の高まりから、その開催に大きな注目が集まった「COP26」。では今回の「COP26」、そしてそれ以前から続く世界の気候変動に関する大きな流れについて、日本企業は何に注視し、どのように事業戦略に落とし込んでいけばよいのだろうか。「COP」の概要や他国の取り組みをもとに、そのポイントを解説する。(2021/12/27)

旭化成・小堀秀毅社長を直撃【後編】:
旭化成・小堀秀毅社長を直撃 事業分野を見直し、脱炭素に積極的に取り組む
多面的な事業展開をしてきた旭化成。その一方で、時代にそぐわない分野も出てきている。大胆な事業分野の見直しを断行すると同時に、企業の生命線になったカーボンニュートラルな社会実現のための事業には積極的に取り組む考えだ。小堀秀毅社長にインタビューした。(2021/12/22)

戦略的な狙いは:
東芝の会社分割は、本当に企業再生につながるのか
先ごろ注目された東芝の会社分割は、欧米の例とは違って、企業側の狙いは随分と視座の低いものだったようだ。しかしながら結果オーライになる可能性も少なくない。(2021/12/19)

トヨタもEV投資に本腰:
猪瀬直樹が日本の自動車産業に警鐘 「テスラとではガラケーとスマホくらい違う」
2050年までのエネルギー革命について「もはや選択の余地はない」と語るのは、作家であり元東京都知事である猪瀬直樹氏だ。「今の日本の自動車と、テスラとではガラケーとスマホくらい違う」と話す同氏に、EV(電気自動車)を巡る日本の自動車産業の構造的課題と、エネルギー政策の展望を聞いた。(2021/12/16)

産業動向:
ポーランドで再生可能エネルギー発電施設の開発事業に参画、鹿島建設
カジマ・ヨーロッパは、ポーランドで再生可能エネルギー発電施設開発を展開するPAD-RESを買収した。カジマ・ヨーロッパによるポーランドにおける企業買収は、同国で学生寮を開発・運営するStudent Depot(スチューデントデポ)に次いで2件目となる。(2021/12/15)

製造プラントの異常予知、AI使い高度化 東芝が新システム
人工知能やデータ解析技術の進展で、プラントの異常の予兆を検知するシステムが高度化してきた。人手に頼らなくても正常な状態との比較が瞬時にできるレベルに達しており、発電所や製鉄所などで導入が拡大している。(2021/12/8)

仮想通貨の1年を振り返る 770万円最高値更新への道のり【前編】
仮想通貨にとって、2021年は復活の年だったと言えるだろうか。ビットコインの価格は770万円を超え、過去最高値を更新した。この1年、仮想通貨周りでどんなことがあり、そして22年はどうなるのか? ビットバンクの廣末紀之CEOと長谷川友哉マーケットアナリストの解説を元に、この1年の動向を振り返る。(2021/12/2)

Transport Dive:
データを生かさない道路制御は害悪「スマート道路」「スマート縁石」の可能性を探る
交差点のアナログな制御のために生まれる無駄と公害を算出する調査結果が出された。道路や縁石を利用したリアルタイム交通制御の施策は問題解決に役立つだろうか。(2021/11/30)

導入事例:
アッシュクリートを福島第一原発の津波対策工事に適用、10万トン以上の石炭灰を活用
安藤ハザマでは、石炭灰を使ったアッシュクリートの製造技術を開発して以降、さまざまな現場で適用し、2021年3月末時点で、162.3万トン以上の石炭灰を有効利用している。現在は、福島第一原子力発電所で、津波対策の一環として、「1F 日本海溝津波対策防潮堤設置工事(材料製造工事)」でアッシュクリートを適用する計画を進めている。(2021/11/16)

DXで現場業務、技術継承はどう変わる?:
北海道電力が発電所におけるローカル5Gの実地検証を開始
北海道電力が発電所構内にローカル5Gを構築して、火力発電所における現場業務の生産性向上と技術継承の効率化を目指す。(2021/11/13)

川崎重工 水素発電のリード役担う覚悟実現へ、世界初の専用ガスタービン開発 西村元彦執行役員インタビュー
神戸港に浮かぶ人工島「ポートアイランド」で、脱炭素社会の先駆けとなる取り組みが行われている。(2021/11/11)

モノづくり総合版メルマガ 編集後記:
「これ以上の豊かさはいらない」といえる分野、いえない分野
自分に向けて言うのはいいかもしれませんが、他者、特に次世代に向けて言うべきではありません。(2021/11/11)

住友商事の挑戦【前編】:
住友商事・南部智一副社長に聞く「DXによる再生の道筋」 社内の構造改革を強力に推進
大手商社の中で事業分野の見直しを含む構造改革を迫られていた住友商事。同社が、DXを活用してターンアラウンド(再生)を図ろうとしている。経営戦略においてDXを中心に位置付け、成功と失敗事例を示すことによって社員に共感を持たせるなど、多様な施策を実行してDXを先導してきたメディア・デジタル事業部門長(CDO)の南部智一副社長にインタビューした。(2021/11/11)

異色の日本人社長が見た米国モノづくり最前線(2):
日本の自動車産業はEV開発で出遅れていても商機を失ったわけではない
オランダに育ち、日本ではソニーやフィリップスを経て、現在はデジタル加工サービスを提供する米プロトラブズの日本法人社長を務める今井歩氏。同氏が見る世界の製造業の現在とは? 今回は「自動車産業」に光を当てる。(2021/11/11)

産業動向:
バイオマス発電所で発生したCO2を輸送・貯留する技術の検討を開始、大成建設ら
大成建設は、石炭フロンティア機構を代表とする国内の13機関と共同で、商用規模のバイオマス発電所で発生する排ガスから分離・回収されたCO2を液化・圧縮後に、CO2輸送船で貯留地まで運搬し、海底下の地下深部に貯留する実証試験に向けた検討を進めている。事業の実施期間は2021年度から2025年度までの5年間を見込む。(2021/11/9)

脱炭素最前線 岩谷産業、液化水素製造でCO2ゼロへ
大阪湾に面する堺市西区の築港新町。火力発電所や製油所、化学プラントが集積する、このエリアに世界から注目されるプラントがある。(2021/10/28)

AI:
発電設備向け「AI異常検知システム」を共同開発、アズビルと関西電力
現在、発電設備を対象にした設備異常検知システムの活用では、AIと設備の専門知識をともに有した高度人財が大量に必要とされ、加えて未知の異常は検出が難しいという課題を抱えている。そこで、アズビルと関西電力は、次世代システムとして、AIモデルを自動で構築可能な発電設備向けの異常検知システムを協同開発することに乗り出した。2021年度内にも開発を完了させ、2022年度から国内外でシステムの販売を開始するという。(2021/10/22)

自然エネルギー:
脱炭素技術を顧客と「協創」、日立がエネマネ実証環境を構築
日立製作所(日立)が脱炭素関連技術を駆使したエネルギーマネジメントシステムの実証環境を構築し、運用を開始した。顧客とのオープンな協創を通して、社会課題を解決する環境イノベーションの創出を目指す。(2021/10/18)

市川レポート 経済・相場のここに注目:
中国電力不足問題に関する考察
中国では現在、電力不足が深刻化。目先の経済成長率の維持よりも、温暖化対策など中長期の改革を重視する姿勢に転じたと考えられます。日経平均株価にとっても、目先は中国のこれらの問題が、上値をおさえる要因になると思われます。(2021/10/6)

スピン経済の歩き方:
経済事件を予言? ビジネスパーソンこそ『ゴルゴ13』を読むべき理由
すご腕スナイバー、ゴルゴ13ことデューク東郷の活躍を描く漫画『ゴルゴ13』の作者、さいとう・たかを氏がお亡くなりになった。政治家や官僚など幅広い層に支持されているわけだが、筆者の窪田氏は「ビジネスパーソンこそ読むべき」だという。どういう意味かというと……。(2021/10/5)

産業動向:
大成建設が「カーボンリサイクルCO2地熱発電技術」の開発に着手
大成建設は、地熱技術開発と共同で、地熱によって高温状態となった地層中にCO2を圧入し、熱媒体として循環させることで地熱資源を採熱する「カーボンリサイクルCO2地熱発電技術」の開発に着手する。(2021/10/5)

自動車業界の1週間を振り返る:
ダイハツがシリーズハイブリッド、コンパクトカーの電動化で選択肢広がる
電動化の話題に事欠かない自動車業界ですが、電動車の情報を扱うelectrekによるとここ最近、英国でEV(電気自動車)の中古車を調べる人が増加しているようです。原因はガソリン不足にあります。(2021/10/2)

中国、広範囲で電力不足 AppleやTeslaの工場にも影響
中国各地で電力不足が深刻化して停電が相次いでいる。習近平国家主席が掲げた地球温暖化対策目標の達成に向け、火力発電所の稼働抑制の動きが広がったことが響いたと指摘される。影響は中国本土の約3分の2に相当する地域に広がり、中国経済の先行きへの不透明感が増している。(2021/9/30)

輸出と雇用を失う:
トヨタ豊田章男社長「EV一辺倒」に危機感 政府の「脱炭素」方針を痛烈批判 
「一部の政治家からは、全てを電気自動車にすればいいんだとか、製造業は時代遅れだという声を聞くこともあるが、違うと思う」。トヨタ自動車の豊田章男社長の発言が波紋を広げている。実態を踏まえない国の「脱炭素」方針を痛烈に批判、電気自動車(EV)偏重が続いた場合、日本の自動車産業の雇用が失われると懸念を示す。(2021/9/25)

PR:再エネ普及と脱炭素に貢献する「VPP(仮想発電所)」、企業が参加するメリットや意義とは?
脱炭素社会の実現に向けて、分散電源を統合管理する「VPP(バーチャルパワープラント、仮想発電所)」への期待が高まっている。需要家である企業の目線で考えたとき、VPPへの参加にはどのようなメリットや意義があるのか。需給調整市場の創設に伴い、企業により身近になったVPPについて、VPP事業に詳しい東京電力エナジーパートナーに聞いた。(2021/9/27)

太陽光発電導入、世界で加速 米は35年に4割 日本では用地不足も
温室効果ガスを排出しない再生可能エネルギーの一角である太陽光発電の大量導入に向けた世界的な動きが強まっている。(2021/9/10)

中国の暗号資産マイニング業者に壊滅の危機 当局が禁止令
暗号資産の代表格である「ビットコイン」の運営に、大きな地殻変動が起きている。必要なコンピューター処理を行い、新たな仮想通貨を生み出すマイニングという作業を中国の習近平政権が全面禁止したためだ。背景には世界的な普及を狙うデジタル人民元との競合を避けたい思惑がある。(2021/8/13)

施工:
大成建設が環境配慮コンクリを使用したシールドセグメントを開発、管路施設工事に適用
大成建設は、環境配慮コンクリート「T-eConcrete」を使用したシールドセグメント「T-eCon/Segment」を開発し、大阪府大阪市内で施工を進める下水処理場内の管路施設工事に導入している。(2021/8/6)

FAメルマガ 編集後記:
トヨタやパナソニックが加速するカーボンニュートラル工場、そのカギは?
まずは今の動きを突き詰めることが重要だといえるかもしれません。(2021/7/9)

自然エネルギー:
再エネの“産地証明”を可能に、みんな電力がトラッキングシステムを外販
みんな電力が太陽光発電などの再生可能エネルギー電源の発電源を特定できる「P2P電力トラッキングシステム」を、小売電気事業者向けに外販。電力の地産地消を目指す地域新電力や、発電所を指定した法人向けの電力メニューなどを展開する小売電気事業者向けに展開する。(2021/6/29)

電力供給サービス:
インバランス料金に2段階上限、電力価格高騰を受け経産省が省令改正
経済産業省がンバランス料金算定の基となる省令の改正を行ったと発表。インバランス料金に2段階の上限価格を導入する。(2021/6/16)

杉山淳一の「週刊鉄道経済」:
鉄道と脱炭素 JR東日本とJR西日本の取り組み
2021年5月26日に参議院で可決した「地球温暖化対策推進法の改正法案」は、地球温暖化対策として、CO2など温室効果ガスの削減への取り組みを求めている。CO2削減では自動車業界の話題が突出しているが、鉄道業界はどのようにしていくつもりだろうか。(2021/6/4)

電力供給サービス:
電力価格高騰で資金繰り悪化、新電力の4社に1社が特例措置を利用
年始にかけて発生した電力市場価格の高騰。その影響によって、インバランス料金の支払い猶予措置を受けている新電力会社は全体の4分の1にのぼるという。帝国データバンクが独自の調査結果を発表した。(2021/6/1)

産業制御システムのセキュリティ:
日立のサイバー防衛訓練サービスがリモートワークに対応「オンラインNxSeTa」へ
日立製作所は、同社の大みか事業所(茨城県日立市)や顧客の拠点などで実施してきたサイバー防衛訓練サービス「NxSeTA(Nx Security Training Arena)」について、リモート環境からの参加が可能な「オンラインNxSeTA」を2021年6月1日から提供すると発表した。(2021/5/25)

エネルギー管理:
GW中に東北エリアの再エネ比率が87.7%に、出力制御は回避に成功
東北電力ネットワークが、東北6県と新潟エリアの大型連休期間中(同年4月29日〜5月9日)における電力需給データを公開。一部の時間帯において再生可能エネルギーの出力が高まり厳しい需給状況となったが、再生可能エネルギー電源に対する出力制御を回避できたという。(2021/5/17)

製造マネジメントニュース:
脱炭素対応急ぐ三菱重工、100%子会社の三菱パワーを2021年10月に統合へ
三菱重工業は、2020年度(2021年3月期)連結決算と2021〜2023年度の中期経営計画「2021事業計画(21事計)」の進捗状況について説明。2020年度連結業績は、2020年11月に発表した通期見通しをおおむね達成した。21事計では、エナジー事業を脱炭素に対応させる「エナジートランジション」に向け、100%子会社の三菱パワーの統合を決めた。(2021/5/11)

生き残りをかけた技術競争:
「液化水素運搬船」先駆者の川崎重工 河野一郎常務に聞く「韓国や中国がまねできない技術」
川崎重工業が水素ビジネスに本腰を入れている。造船技術を生かして液化水素運搬船を建造し、液化水素の海上輸送でトップランナーの役割を果たす。この分野の責任者である河野一郎常務にインタビューした。(2021/5/7)

太陽光:
離島の再エネ普及の現実解となるか、沖縄電力の新事業「かりーるーふ」とは?
「2050年にCO2排出ネットゼロ」を掲げる沖縄電力。多くの離島を抱え火力発電に依存せざるをえないなど、さまざまな制約がある同社が、再エネ普の目玉として開始した新事業「かりーるーふ」とは?(2021/4/26)

法制度・規制:
2021年度の再エネ賦課金は3.36円に増加、買取総額は前年度並みに
経済産業業が2021年度の賦課金単価を公表。需要家が負担する賦課金単価は3.36円/kWhで、前年度より0.38円増加した。(2021/3/31)

再生可能エネルギー:
太陽光パネルと蓄電池を個人宅にタダで設置、沖縄電力の再エネ目玉事業「かりーるーふ」
沖縄電力グループは、個人宅の屋根に無料で太陽光パネルを設置し、家主に電力を格安で販売するPPA事業「かりーるーふ」を展開している。かりーるーふは、個人宅の屋根を借りて太陽光パネルを設置し、電力を販売するPPA事業。設備面のサポートはパナソニックが行う。太陽光パネルの初期費用や保守費用は無料で、屋根を貸した住宅には、パネルとともに設置される蓄電池によって災害時にも電力が供給される。これまでに50枠の募集枠に対し、2倍以上の申し込みがあり、人気を裏付けている。(2021/3/30)

山岳トンネル工事:
連続練りミキサーを使った速硬性モルタル吹付けシステム、小断面トンネルの補強で有効
熊谷組は、ファテックと共同で、速硬性のFCモルタルを連続練りミキサにより湿式で吹付けるコンパクトな施工システム「FCライナー」を開発した。新システムは、既設トンネルの補強だけでなく、新設の小断面山岳トンネルなどで掘削後、断面に吹付けし、早期に閉合する必要がある場合などにも適用できる。(2021/3/26)

研究開発の最前線:
人工光合成ではない「P2C」でCO2からCOを生成、東芝が工業化にめど
東芝がCO2(二酸化炭素)を燃料や化学品の原料となるCO(一酸化炭素)に電気化学変換する「Power to Chemicals(P2C)」を大規模に行う技術を開発。一般的な清掃工場が排出する年間約7万トンのCO2をCOに変換でき、CO2排出量が清掃工場の数十倍になる石炭火力発電所にも適用可能だという。(2021/3/22)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
バッテリーEV以外の選択肢
バッテリーEV(BEV)やプラグインハイブリッド(PHV)などの「リチャージ系」は、自宅に充電設備がないともの凄く使いにくい。だから内燃機関はしぶとく残るし、ハイブリッド(HV)も然りだ。ただし、カーボンニュートラルにも目を配る必要はある。だから、それらを補う別のエネルギーを開発しようという機運はずっと前から盛り上がっている。(2021/3/22)

モノづくり総合版メルマガ 編集後記:
コロナ禍も何のその、脱炭素を武器に変える日立の勝算
日立化成の売却などは一つの時代が終わった感はありますが、次の成長に向けて打ってきた布石はズバリと当たっているように感じます。(2021/3/4)

製造マネジメントニュース:
三菱重工が火力事業の構造改革を前倒し、呉のボイラー製造機能を長崎に集約
三菱重工業が2020年度(2021年3月期)第3四半期業績について説明。コロナ禍の影響から少しずつ脱しつつある中で、世界的な脱炭素、カーボンニュートラルに向けた動きにより火力事業の課題が顕在化している。そこで、水素や蓄エネルギーなどのエナジートランジションを推進する事業体制への構造改革を前倒して実施することを明らかにした。(2021/2/5)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。