• 関連の記事

「技術開発」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「技術開発」に関する情報が集まったページです。

船も「CASE」:
排出削減の経済合理性や効果を見極める、日本郵船グループの取り組み
日本郵船グループで技術開発を担うMTIでもGHG削減への取り組みにおける優先度は高い。国際海運におけるGHG排出削減の動向と、その動向が海運事業に及ぼすインパクト、そして、GHG削減を進める開発で重要となる「GHG排出量のシミュレーション」と「排出削減効果の推定技術」について紹介する。(2024/6/6)

物流のスマート化:
長距離物資輸送に向けた無人航空機技術の開発、実証に着手
NEDOは、長距離物資輸送に向けた無人航空機技術の開発および実証に着手する。水素やSAFなどで運用できるハイブリッド動力システムや軽量構造技術、高出力モーターなどの要素技術開発を進める。(2024/6/4)

第12回「メタネーション推進官民協議会」:
ガスの脱炭素化で期待の「合成メタン」、その基準案とメタネーション技術の開発動向
ガス分野の脱炭素化技術として普及が期待されているメタネーション。1年ぶりに開催された「メタネーション推進官民協議会」では、今後普及が期待されている低炭素e-methane(合成メタン)の基準案や、最新の技術開発の動向などが報告された。(2024/6/4)

脱炭素:
建設現場で温室効果ガス排出量算定のDX技術開発へ 鴻池組など3社が連携
鴻池組とMCデータプラス、ゼロボードは共同で、建設現場の温室効果ガス排出量算定のDXに取り組む。鴻池組の建設現場に、ゼロボードの温室効果ガス排出量算定/可視化クラウドサービスを導入し、排出量情報を一元管理するとともに、MCデータプラスの施工管理サービスとのデータ連携機能を開発する。(2024/5/22)

厳しさ増す米国のファーウェイ規制 専門家「全て排除するのは難しい」
米国が華為技術(ファーウェイ)など中国IT企業への規制を強めるのは、機器を通じた情報流出への懸念とともに、技術開発競争で中国に主導権を握らせたくないとの思いがあるためだ。日本は経済安全保障で米国と歩調を合わせるが、過剰に華為などを締め付ければ、中国側が報復に出る可能性もあり、慎重な対応が求められる。(2024/5/19)

「24年6月から1年かけ」協議へ:
半導体事業全般で技術開発や生産、販売なども、東芝との提携強化を狙うローム
ロームは2024年5月8日に開催した決算説明会で、東芝の半導体事業との業務提携強化に向けた協議を2024年6月に開始すると公表した。ローム社長の松本功氏は、すでに提携を進めるパワー半導体の製造に加え、半導体事業における研究開発や設計、調達、物流、販売といった幅広い分野での業務提携を目指す提案の概要および、シナジー効果を語った。(2024/5/17)

レーザーを“優しく速く”照射する新手法:
PR:今まで見えなかったSiCの不良を「見える化」! パワー半導体の開発を加速させる不純物解析
次世代パワー半導体の研究・技術開発に欠かせないSiC/GaNウエハーの不良解析が大きく進展しようとしている。サーモフィッシャーサイエンティフィック製のICP-MSとガルバノ光学系搭載フェムト秒レーザーアブレーションシステムを組み合わせた新しい元素分析装置「ガルバノ光学系搭載フェムト秒LA-ICP-MS」は、ウエハーに含まれる微量の不純物元素を高精度かつ高感度で解析する装置だ。既存の分析手法では得られなかったデータを活用できるようになり、次世代パワー半導体の開発や製造に大きく貢献する可能性がある。(2024/5/17)

工場ニュース:
旭化成が新横浜に半導体技術開発拠点を新設、製品開発や研究の主要機能を集約
旭化成エレクトロニクスは半導体の技術開発拠点として「AKM Co-creation&Technologyセンター」(横浜市港北区)を開設する。(2024/5/9)

研究開発の最前線:
ソルダーレジストの技術開発を加速する研究拠点を埼玉県嵐山町で開設
太陽ホールディングスは、埼玉県嵐山町の嵐山事業所内でソルダーレジストの開発を加速する技術開発センター「InnoValley(イノヴァリー)」を開設した。(2024/5/9)

医療機器ニュース:
ホログラフィーを利用したコンタクトレンズディスプレイ技術開発が採択
東京農工大学らは、情報通信研究機構の公募事業に採択され、「ホログラフィックコンタクトレンズディスプレイを実現する革新的基盤技術の開発」をテーマとした研究開発に共同で取り組む。(2024/5/7)

ちょっと昔のInnovative Tech:
大画面ディスプレイ1台 vs. 複数枚ディスプレイ──作業効率がいいのはどっち? 2009年発表の論文を紹介
富士ゼロックスの研究技術開発本部に所属していた柴田博仁さん(現在:群馬大学教授)が2009年に発表した論文「大画面ディスプレイ・多画面ディスプレイの導入による業務効率化の測定」は、大画面や複数ディスプレイの導入効果を定量的に評価した研究報告だ。(2024/5/7)

“究極のAI”実現に向けて
Meta、ザッカーバーグ氏が語る「GPU」に投資する理由と“AIの失敗”
Metaが2023年期の決算を発表し、同社のAI技術とそれを支えるデータセンターへの注力ぶりが明らかになった。同社CEOマーク・ザッカーバーグ氏は、AI技術開発の鍵をどこに見いだしているのか。(2024/4/24)

医療技術 インタビュー:
オリンパスの新CMOが担う「MSA」の役割とは、内向きではなく患者と向き合う
オリンパスは、同社 CMO(Chief Medical Officer)のジョン・デ・チェペル氏の合同取材に応じた。チェペル氏は「オリンパスに何が求められているかを把握し、日本の優秀な技術開発部門や製造部門に伝えることで、その力をグローバルに広げていくことに貢献したい」と語る。(2024/4/17)

スマートコンストラクション:
山岳トンネル工事の技術力向上へ「実物大模擬トンネル」構築 鉄建建設が施工の遠隔化や自動化目指す
鉄建建設は、千葉県成田市の建設技術総合センター内に、山岳トンネル工事の研究/技術開発を行う実物大模擬トンネルを構築し、運用を開始した。今後、模擬トンネルを利用し、施工の遠隔化や自動化などを始めとした技術開発や実証実験を実物規模で進める。(2024/4/16)

DRAMとの“距離”はまだ遠く:
「3D NANDの進化」に必要な要素とは
新興の不揮発性メモリと並行して、3D NAND型フラッシュメモリの開発も続いている。DRAMやSCM(ストレージクラスメモリ)との性能のギャップを少しでも埋めるためにどのような技術開発が進んでいるのだろうか。(2024/4/1)

政府が宇宙技術戦略を初策定 自立性確保に向け、技術的優位性など狙う
政府の宇宙政策委員会が、安全保障と民生の両面で重要度が増す宇宙活動の自立性を確保するため、技術開発の方向性を定めた「宇宙技術戦略」を初めて策定し、東京都内で高市早苗宇宙政策担当相に報告した。高市氏は「私たちの命や暮らしを守る中で宇宙技術は必要だ。新たなサービスや産業も生む」などと応じ、着実に実行していく姿勢を示した。(2024/3/28)

産業制御システムのセキュリティ:
三菱電機が米国のOTセキュリティ企業に協業/出資、ネットワーク可視化に強み
三菱電機は米国のNozomi NetworksとOTセキュリティ事業の拡大を目指し、長期的な協力関係構築に向けた技術開発およびマーケティングの協業契約を締結するとともに、Nozomi Networksに出資した。(2024/3/15)

イノベーションのレシピ:
外観検査を効率化するMLA技術や多種AMRの一括制御技術など、OKIが新技術を公開
OKIは、技術開発拠点であるOKI蕨システムセンター(埼玉県蕨市)で、研究開発中の先端技術や取り組みを紹介する「OKI OPEN LAB 2024」を開催した。(2024/3/15)

産業制御システムのセキュリティ:
三菱電機がOTセキュリティ事業拡大に向け協業拡大、リモートアクセス技術に強み
三菱電機は米国のDispel LLCとOTセキュリティ事業拡大に向けマーケティングおよび技術開発の協業契約を締結したことを発表した。(2024/3/1)

FAニュース:
新事業ブランドと技術開発拠点で従来の枠組みを超えた“その手があったか”発見へ
RYODENはコア技術や新技術の開発、応用実証などを行う「RYODEN-Lab.」の開設および新たに事業ブランド「RYODEN Tii!」を策定したことを発表した。(2024/2/28)

世界の展示会で見たモノづくり最新動向(2):
電動化の先へ、自動車業界で加速する脱炭素技術開発 CES 2024レポート(後編)
この連載では、MONOistとSalesforceのインダストリー専門家が協力して、世界各地の展示会から業界の最新トレンドをお届けします。前回に続き、2024年1月9日〜12日にかけて米国のラスベガスで開催されたCESより、第2弾では自動車業界の脱炭素化のトレンドについて紹介します。(2024/2/20)

さくらのクラウドを経産省が支援 「海外サービスに依存しない状況確保する」
さくらインターネットの「さくらのクラウド」が、経済産業省による「特定重要物資クラウドプログラムの供給確保計画」の認定を受けた。経産省は今後、同サービスの技術開発に関する人件費などを助成する。(2024/2/20)

意外と知られていない「USBの歴史」【第3回】
USBが「なぜこんなにあるのか」が分かる“USB分岐の系譜”
1990年代に登場したUSBは、どのような進化を遂げてきたのか。技術開発が始まった1995年から、最新版が登場した2022年までの歴史を振り返る。(2024/2/12)

政府が「IOWN」の開発プロジェクトに452億円の出資 「我が国としての大きな戦略がある」
政府は1月30日に、NTTが率いる技術開発プロジェクト「IOWN(アイオン)」の開発プロジェクトへ出資すると発表した。これを受けてNTTは、IOWNに関する記者説明会を実施し、IOWNの構想を説明した。(2024/2/2)

停滞するストレージの技術進化【前編】
ストレージが進化しない理由は“売れない”から? なぜ企業は買わないのか
2023年のストレージ市場では、ソフトウェアの開発は進んだものの、ハードウェアの技術開発は鈍化傾向にあった。ハードウェア面でストレージの革新的な新技術が登場しなかったのはなぜなのか。(2024/1/29)

デジタルファブリケーション:
大成建設 技術センターに聞く 7軸自由度の“移動式3Dプリンタ”を開発した真意
大成建設は、今までになかったデザインや施工の効率化を可能にする手段として、建設用3Dプリンティングの技術開発に注力している。従来のガントリー型3Dプリンタを大幅に刷新した最新の移動式3Dプリンタは、これまで課題だった3Dプリント範囲の拡大や鉄筋かぶりの最適化などを実現し、建設用3Dプリンティングを次のステージに押し上げるデジタルファブリケーション技術として注目を集めている。(2024/1/24)

量子コンピュータの課題 「訂正」する画期的技術を開発 東大教授ら起業へ
光を使った量子コンピュータの実現に向け、東京大の古沢明教授らのグループが9月にも会社を設立する方針であることを明らかにした。量子コンピュータで課題となっていた、計算エラーを訂正する画期的な技術を開発し、18日(日本時間19日)に米科学誌サイエンスに論文が掲載された。この成果により、必要な技術開発に目途が立ったため、起業するという。(2024/1/19)

「死亡交通事故ゼロ」を目指すSUBARU Lab:
PR:SUBARUの挑戦を支える、「AI開発を止めないストレージ」とは
「死亡交通事故ゼロ」を実現するため、技術開発を進めるSUBARU。従来の画像認識から進化するため、AI技術の導入を考える同社の前に立ちはだかった壁とは。(2024/2/2)

メカ設計ニュース:
アニメ/フィギュア用3Dモデル制作補助ツールの開発に向けた提携を発表
生成AIの研究開発を手掛けるAIHUBとフィギュア/玩具メーカーのグッドスマイルカンパニーは技術開発に関する提携を発表した。最初の取り組みとして「アニメ制作補助ツール」「3Dモデル制作補助ツール」の開発に着手する。(2024/1/5)

工場ニュース:
リチウムイオン電池からレアメタルを高効率回収、三菱マテリアルが技術開発へ
三菱マテリアルは、子会社の小名浜製錬の小名浜製錬所の敷地内に、リチウムイオン電池リサイクル技術の確立に向けたパイロットプラントを建設する。(2023/12/22)

自然エネルギー:
浮体式洋上風力発電の開発動向、政府は新たな産業戦略を策定へ
主要な国内の再生可能エネルギー電源として導入拡大が期待されている洋上風力発電。なかでも水深の深い海域にも導入できる「浮体式」については、今後さらなる技術開発やコスト低減が求められている。こうした浮体式洋上風力発電に関する技術開発や、政府の投資政策の動向についてまとめた。(2023/12/21)

7億7500万ドルで、韓国に:
ASMLとSamsung、次世代EUV装置によるR&Dファブを共同設立へ
ASMLとSamsung Electronicsが、次世代EUV(極端紫外線)リソグラフィ装置による先端半導体プロセス技術開発のR&D(研究開発)ファブを韓国に設立するMoU(協業覚書)を締結した。両社は、ファブ設立に向け1兆ウォン(約7億7500万米ドル)を共同出資する。(2023/12/15)

imec、CEA-Leti、Fraunhoferで:
2nm GAA、7nm FD-SOIなど最先端ノードの産業化に挑むEU
EUは欧州半導体法の一環として、最先端ノードの製造プロセスを産業化すべく、少なくとも3つのパイロットラインを構築する。imecで2nm以細のGAAプロセス技術開発を、CEA-Letiで10nm以降のFD-SOIプロセス技術を、Fraunhofer Instituteでヘテロジニアスシステムインテグレーションを手掛けていくという。(2023/11/30)

材料技術:
「Nano Terasu」を有効活用するために住友ゴムが仙台に研究拠点を開設
住友ゴム工業は、宮城県仙台市内の施設で立地表明式を開き、次世代放射光施設「Nano Terasu」を活用した先進研究と新技術開発を行うための拠点「住友ゴム イノベーションベース・仙台」を開設することを発表した。(2023/11/20)

医療機器ニュース:
オリンパスが八王子に本社を移転、全ての事業機能を集約したグローバル本社へ
オリンパスは、2024年4月1日付で、現在新宿モノリスにある本社機能を、中核製品である内視鏡の製品や技術の開発を行っている八王子事業場 技術開発センター 石川に移転すると発表した。(2023/10/27)

23年中に高NA EUV露光装置が納入:
Intelがオレゴン拠点の大規模拡張計画を発表
Intelが、米国オレゴン州ヒルズボロにある半導体技術開発施設を拡張する、大規模投資計画を発表した。投資額は明かしていないが、CHIPS法からの支援を条件とし、「当社が米国の他拠点で行っている投資に匹敵するものだ」としている。(2023/10/24)

CEO単独インタビュー「新生SUSEが狙うもの」【第7回】
LinuxベンダーSUSEが脱「販売」に動くしかない“深い理由”
競合Red Hatから新しいCEOを迎え入れたSUSEは、技術開発に注力するとともに、販売体制を一新する。具体的には何をするのか。(2023/10/13)

脱炭素:
ヤンマー、水素発電システムなどクリーンエネルギー機器の実証実験施設を開設
ヤンマーエネルギーシステムは、実証実験施設「YANMAR CLEAN ENERGY SITE」を開設する。水素発電システムや蓄電池などのクリーンエネルギー機器の耐久試験、技術開発などの実証実験を実施する。(2023/9/19)

材料技術:
車載用全固体電池向け硫化物固体電解質の新生産技術開発に成功
AGCは、車載用全固体電池に使われる硫化物固体電解質の量産に向けた、新たな生産技術の開発に成功したと発表した。(2023/9/8)

自動運転技術:
自動運転の進化と人材育成を両立するには? 競争促す「コンテスト」
名古屋大学 未来社会創造機構 モビリティ社会研究所 特任教授の二宮芳樹氏が自動運転技術の開発と人材育成の両方に資する技術開発チャレンジへの期待を語った。(2023/8/30)

MaaS:
NECとNEXCO中日本が除雪車の自動運転化で共同技術開発
NECは、中日本高速道路と共同で、除雪車の梯団走行の自動運転化に向けた技術開発に着手した。2024年度内を目標に自立走行技術や、車間距離の保持技術の完成を目指し、試験走行や検証などを実施する。(2023/8/28)

電子ブックレット(オートモーティブ):
モータースポーツ超入門
MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、知られているようで知らないモータースポーツでの技術開発競争を紹介する連載をまとめた「モータースポーツ超入門」をお送りします。(2023/8/24)

脱炭素:
重要なCO2削減技術のポテンシャルとコストの算出式を示すNEDO総合指針2023を策定
NEDOは「持続可能な社会の実現に向けた技術開発総合指針2023(NEDO総合指針)」を策定したと発表した。(2023/8/23)

サンケン電気 技術開発本部 パワーモジュール開発統括部長 舩倉清一氏:
PR:開発/生産のスピードアップで成長を実現――サンケン電気パワーモジュール事業
サンケン電気は自動車、産業機器/民生機器、白物家電用のパワーモジュール事業の強化を継続する。需要拡大に備えて効率的な増産投資を実施すると同時に開発スピードを加速させ、付加価値の高い新製品の売上比率を引き上げることで事業拡大を狙う。同社技術開発本部でパワーモジュール開発統括部長を務める舩倉清一氏に、製品/技術開発戦略について聞いた。(2023/8/21)

あらゆる機器に必要なテストにイノベーションを提供:
PR:顧客に寄り添い“使い勝手”を追求する ―― アナログ・デバイセズ高精度アナログ半導体事業戦略
アナログ・デバイセズのインダストリアル部門の主力事業であり、計測/テスト市場向けのプレシジョン(精密)アナログ半導体事業は、どのような成長戦略を描いているのか。計測/テスト市場の展望や製品/技術開発戦略などを交えて、同事業を担当するマネージング ダイレクターに聞いた。(2023/9/6)

製造現場向けAI技術:
オムロンが料理の自動化? 近未来デザインから新しいモノづくりの軸を確立
オムロンは2023年6月15日、京阪奈イノベーションセンタにおいてラウンドテーブルを開催し、同社の技術開発や具現化の方向性、研究子会社であるオムロンサイニックエックスの活動内容などに関して説明した。本稿はOSXに関する説明を中心に紹介する。(2023/8/21)

2025年度の黒字化目指す:
JDI決算は赤字継続、技術開発で再起図る
ジャパンディスプレイの2023年度第1四半期業績は、売上高が前年同期比7%減の530億円。営業損益が同70億円減で139億円の赤字、純損益が同72億円減で122億円の赤字となった。「eLEAP」などの独自技術開発で黒字化を目指す。(2023/8/18)

Apple製デバイスのセキュリティ向上策【第2回】
「Apple製品のMacがそんなに危険なわけがない」だって? そんなわけがない理由
Appleは同社製デバイスのセキュリティを強化するための技術開発に取り組んでいる。「だからApple製デバイスは安全だ」という考え方は正しいのか。間違っているとすれば、真実は何なのか。(2023/8/15)

試作と量産は全く違う:
バッテリー技術は「量産への移行」が問題
バッテリーの技術開発は活発に行われているが、「量産」まで持っていくのは至難の業だ。(2023/8/2)

3Dプリンタニュース:
プラスチックリサイクル問題の解決を目指す3Dプリント技術をタイで共同開発
ExtraBoldは、YN2-TECH(THAILAND)、泰日工業大学と提携し、共同でプラスチックリサイクル問題を解決する3Dプリンティング技術を開発する。泰日工業大学のラボ内に、3者がエンジニアと設備を配置し、技術開発を推進していく。(2023/8/2)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。