サントリーホールディングスは、サントリー天然水 南アルプス白州工場で、グリーン水素製造設備の利用を開始した。山梨県と技術開発参画企業10社で、水の電気分解から水素を製造する、P2Gシステムのエネルギー需要転換実証に取り組む。
サントリーホールディングスは2025年10月11日、サントリー天然水 南アルプス白州工場(山梨県北杜市)で、グリーン水素製造設備の利用を開始したと発表した。水の電気分解から水素を製造する、P2G(Power to Gas)システムのエネルギー需要転換実証に取り組む。
今回の実証には、山梨県とサントリーホールディングス、東レ、東京電力ホールディングス、東京電力エナジーパートナー、カナデビア、Siemens Energy、加地テック、三浦工業、ニチコン、やまなしハイドロジェンカンパニーが参画。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の助成を受け、グリーン水素導入に向けた実証に取り組む。
設置するグリーン水素製造設備の能力は16MWで、日本最大になるという。24時間365日稼働した場合、年間2200トン(t)の水素を製造し、1万6000tのCO2(二酸化炭素)を削減可能だ。高効率かつ低NOx(窒素酸化物)の水素ボイラを開発することで、工場で使用する一部の熱源を化石燃料から水素へと転換する実証を進める。
2026年末までに、再生可能エネルギー由来の電力の調達からグリーン水素での蒸気製造に至る一連のシステムを実証する。これにより、再生可能エネルギーの大量導入と、将来的にはさまざまな地域や場所への展開を目指す。
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