「いすゞ自動車」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

トヨタ自動車におけるクルマづくりの変革（1）：
昭和初期のトヨタはどのようなクルマづくりを行っていたのか
トヨタ自動車がクルマづくりにどのような変革をもたらしてきたかを創業期からたどる本連載。第1回は、昭和初期に当たる1930年代から1940年代にかけてトヨタのクルマづくりがどのように進んでいったのかを見ていく。（2024/10/3）

電動化：
レトロフィットEVバスの運行を開始
国際興業は、既存のディーゼルバスのエンジン部分をEV化した「レトロフィットEVバス」の運行を開始した。容量280kWのリチウムイオンバッテリー、最大出力320kWの電動モーターを搭載している。（2024/9/26）

電子ブックレット（モビリティ）：
自動運転ニュースまとめ
MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、最近の自動運転技術に関するニュースをまとめた「自動運転ニュースまとめ」をお送りします。（2024/9/2）

モノづくり総合版 編集後記：
価格転嫁にちゃんと応えていますか？　応じなければ実名公表も
直接言われなくても配慮することが必要です。（2024/8/8）

製造マネジメントニュース：
「価格転嫁OK」いすゞ自動車やパナソニック コネクトらが中小企業調査で最高評価
経済産業省 中小企業庁は、受注側中小企業の立場で価格交渉のしやすさや価格転嫁の現状についての評価を公開し、いすゞ自動車や小松製作所、住友電装、パナソニック コネクトなど13社が「価格交渉」「価格転嫁」においてどちらも最高評価となった。（2024/8/6）

産業動向：
「価格転嫁に応じない」一条工務店やタマホームなどが中小企業調査で最低評価
経済産業省 中小企業庁は、受注側中小企業の立場で価格交渉のしやすさや価格転嫁の現状についての評価を公開し、一条工務店とタマホーム、エディオンが価格交渉のしやすさについて最低評価となった。（2024/8/6）

国内EVバス商戦は日中韓の三つどもえに　現代自が参入、先行BYDに対抗へ
日本でのEVバスの展開では中国EV大手の比亜迪（BYD）が先行しているが、国内商用車大手のいすゞ自動車も5月から年間150台の販売を目標に商品を投入しており、国内路線バスのEV化は日中韓の三つどもえの戦いに突入する様相だ。（2024/7/24）

ガバナンスと効率化が海外展開成功の秘訣
いすゞが世界12拠点にSAP製品を導入　グローバル展開の勝ち筋を学ぶ
海外進出時、どのようにガバナンスの確立と進出先の事業運営の効率化を両立させるのか。いすゞ自動車がSAP製品の導入と更新によってグローバル展開を成功させた事例を基に、その最適解を考える。（2024/7/4）

自動運転技術：
いすゞが資本業務提携の自動運転トラックのGatikに伊藤忠も出資
伊藤忠商事は商用車の自動運転技術に取り組む米国のGatikに出資した。（2024/6/13）

品質不正問題：
メーカー5社が型式申請の不正行為を報告、認識不足が背景に
国土交通省は複数の自動車メーカーから型式指定申請における不正行為の報告があったと発表した。不正行為があったのは、マツダ、ヤマハ発動機、ホンダ、スズキ、トヨタ自動車の5社だ。（2024/6/4）

製造マネジメントニュース：
原価改善は「一緒に生産性や競争力を上げていくため」、適正取引を徹底
日本自動車工業会は適正取引に関する自工会方針と今後の取り組みを発表した。（2024/5/24）

製造マネジメントニュース：
欧州電池規制に対応、自動車／蓄電池の“日本版”サプライチェーンデータ連携始動
自動車メーカーや日本自動車部品工業会、電池サプライチェーン協議会などが設立した「自動車・蓄電池トレーサビリティ推進センター」は、自動車や蓄電池のサプライチェーン企業間でデータ連携を行えるサービス「トレーサビリティサービス」を開発し提供を開始するとともに、会員企業の募集を開始した。（2024/5/17）

自動運転技術：
いすゞ自動車が北米の自動運転物流企業に出資、2027年度の量産目指す
いすゞ自動車は北米での自動運転事業でパートナーシップを構築するため、米国のGatikに3000万ドルを出資する。（2024/5/15）

電動化：
いすゞ自動車が2030年度に向けた新中計、自動運転や通信に注力
いすゞ自動車は2030年度に向けた中期経営計画を発表した。自動運転、コネクテッドサービス、カーボンニュートラルの3領域を柱とし、将来の収益源として育てる。グループ全体での既存事業の強化も推進し、2030年度に売上高6兆円、営業利益率10％以上を目指す。（2024/4/4）

品質不正問題：
無理解な経営陣の「短期開発」が生んだ、ダイハツ64車種の不正
ダイハツ工業は同社が開発し、国内外で生産中の全ての車種の出荷を自主的に停止すると発表した。生産を終了したものを含め、64車種とエンジン3機種で型式認証の試験での不正行為が確認されたためだ。（2023/12/21）

池田直渡「週刊モータージャーナル」：
豊田章男会長退任の舞台裏　自工会はどうやって生まれ変わったのか
日本自動車工業会（JAMA）は定例記者会見を開催し、年明けからの役員交代を発表した。会長職は、これまでの豊田章男トヨタ自動車会長から、片山正則いすゞ自動車会長へと交代する。そこからJAMAの生まれ変わりストーリーをたどってみよう。（2023/12/11）

電動化：
いすゞが「電動開発実験棟」を新設、藤沢工場に400億円投じる
いすゞ自動車は400億円を投資して藤沢工場に電動開発実験棟を新設する。（2023/12/5）

自動車業界の1週間を振り返る：
商用車メーカーが自工会会長を務める理由
1週間おつかれさまでした。今週は日本自動車工業会が会長交代を発表し、その人事に驚いた方もいらっしゃるかもしれません。（2023/11/26）

プロジェクト：
ライフサイエンス分野の研究開発拠点「殿町プロジェクト」が完成、大和ハウス工業と川崎市が開発
大和ハウス工業と川崎市が、いすゞ川崎工場跡地の国際戦略拠点「キングスカイフロント」で開発を進めていた研究施設4棟とホテルから成る「殿町プロジェクト」が完成した。（2023/11/20）

電動化：
EVトラックのバッテリー交換は横から？　下から？　異なるアプローチ
既に走行実証に移ったバッテリー交換式トラックではキャビンと荷室の間に駆動用バッテリーが縦に搭載されたが、「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」ではこれと異なる方式がみられた。（2023/11/17）

日刊MONOist月曜版 編集後記：
THKはソニーがEVで歩む道をたどるのか
簡単ではありませんが、期待の目で見ていきたいと思います。（2023/11/6）

ジャパンモビリティショー2023：
「EV参入への門戸を自ら閉ざすつもりはない」THKが自社開発EVプロトタイプを出展
THKは、「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」に初出展し、EV時代に向けて、独自の直動部品などを活用したステルスシートスライドシステムなどの新技術群を紹介した他、これらの技術を詰め込んだ独自開発のEVプロトタイプを世界で初めて披露した。（2023/10/30）

ジャパンモビリティショー2023：
いすゞとホンダは大型トラックベースFCVを初公開、2027年の市場導入へ
いすゞ自動車とホンダは「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」において、大型トラックタイプの燃料電池車（FCV）を披露する。（2023/10/18）

自動車業界の1週間を振り返る：
EVの販売が順調な英国が、脱エンジン延期を発表
さて、今週大きく話題になったのは、英国の「脱エンジン車延期」のニュースではないでしょうか。これまで英国ではガソリンエンジン車とディーゼルエンジン車の新車販売禁止の時期を2030年としてきましたが、これを2035年に先送りすると表明しました。（2023/9/24）

経済の「雑学」：
「ビッグモーター」不正　CM起用の俳優は「好感度ダウン」で損害賠償請求できる？
中古車販売店ビッグモーターが不正で揺れる中、有名俳優が起用されたCMにも注目が集まっている。所属事務所は好感度ダウンを懸念してか、契約解除を発表した。（2023/7/22）

脱炭素：
燃料電池車は2030年から拡販フェーズ、水素エンジンは直噴がベター？
水素に対する自動車メーカーの関心が高まっている。過去に先行したのは乗用車のFCVだったが、現在関心を寄せられているのは商用車だ。（2023/6/29）

電動化：
「商用車でトヨタが日野を支えるのは困難」、三菱ふそうと経営統合
ダイムラートラックと三菱ふそうトラック・バス、トヨタ自動車と日野自動車の4社は三菱ふそうトラック・バスと日野自動車の経営統合に関する基本合意書を締結した。（2023/5/31）

材料技術：
革新的なタイヤ基盤技術「ENLITEN」を採用したタイヤが新型「エルフ」に採用
ブリヂストンは、いすゞ自動車の新型「エルフ」の新車装着用タイヤとして「R202」を納入する。環境性能と運動性能を兼ね備えたタイヤの装着により、環境負荷の低減や生産性向上を図る。（2023/5/18）

電動化：
日野とVW傘下の商用車メーカーが提携解消、2018年から調達など協力
日野自動車とフォルクスワーゲングループのTRATONは提携を解消する。（2023/4/27）

妄想する決算「決算書で分かる日本経済」：
「いすゞ」に抜かれた日野自動車、過去最大1280億円の赤字　エンジン不正だけではない絶不調の要因
検査不正が発覚して以来、厳しい状況が続く日野自動車。信頼や国内トラック市場シェアトップの座など、失ったものは大きいですが、今後の回復の道筋は見えているのでしょうか。決算書から日本経済を読み解く本連載、今回は日野自動車の現状についてです。（2023/4/13）

電動化：
いすゞ「エルフ」が全面改良で安全装備充実、EVも幅広いラインアップ
いすゞ自動車は小型トラック「エルフ」をフルモデルチェンジして発売した。（2023/3/8）

電動化：
燃料電池を2030年に6万基、本格普及に向けたホンダのロードマップ
ホンダは水素事業拡大の戦略を発表した。乗用車の他、商用車、定置用電源、建設機械で燃料電池システムの活用を推進する。（2023/2/3）

電動化：
バッテリー交換式EVトラックでコンビニに食品配送、1日3便で80店舗をまわる
エッチ・ケー・エス（HKS）は2022年11月24日、伊藤忠商事やいすゞ自動車、JFEエンジニアリング、ファミリーマートとともに電動小型トラックを用いた配送実証を開始したと発表した。（2022/11/25）

“軽トラ”の元祖も登場：
懐かしい名車400台が一堂に！　「昭和レトロカー万博」開催
レトロカー約400台が一堂に会する「昭和レトロカー万博2022」が、大阪で開催される。（2022/10/23）

電動化：
日野がCJPTから除名、2029年末までの大規模プロジェクトは「必要最小限」の関与に
トヨタ自動車や日野自動車、いすゞ自動車、スズキ、ダイハツ工業の共同出資会社Commercial Japan Partnership Technologies（CJPT）は2022年8月24日、日野自動車を除名したと発表した。日野自動車からCJPTへの出資比率は10％だったが、全株式をトヨタ自動車に譲渡する。また、日野自動車は共同企画契約など全ての契約から除外される。（2022/8/25）

いすゞ自など5社で共同設立：
トヨタ、日野自を共同出資会社から除名　豊田社長「仲間として認めてもらえない状況」
日野自動車で相次いで明らかになっている検査不正を巡り、トヨタ自動車は共同出資で運営する「Commercial Japan Partnership Technologies」（CJPT）から、日野自を除名すると発表した。（2022/8/24）

電子ブックレット（オートモーティブ）：
Commercial Japan Partnership Technologies（CJPT）の歩み
MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、乗用車メーカーと商用車メーカーによる共同出資会社の活動を振り返る「Commercial Japan Partnership Technologies（CJPT）の歩み」をお送りします。（2022/8/22）

製造業DX：
DXジャーニーを推進するUDトラックス、データ主導型モノづくり実現でPTCと協業
UDトラックスは、同社のDXジャーニーの推進を加速すべく、2022年5月12日に3D CADやPLM、IoTプラットフォーム、ARソリューションなどを手掛けるPTCジャパンとの協業を発表した。今回、両社が協業に至った背景や具体的な取り組み内容などについて、UDトラックスの担当者に話を聞いた。（2022/8/9）

品質不正問題：
日野の不正と環境規制対応、「技術力の有無ではなくマネジメントの問題」
日野自動車は2022年8月2日、排ガス／燃費試験での不正行為について調査結果を国土交通省に届け出た。今後、国土交通省から日野自動車に対して調査を実施し、不正行為の事実確認や再発防止策の実施状況を調べる。（2022/8/3）

電動化：
軽商用EVを2023年度に市場導入、スズキダイハツトヨタで共同開発
Commercial Japan Partnership Technologies（CJPT）は2022年7月19日、商用バンタイプの軽EV（電気自動車）と小型トラックタイプのFCV（燃料電池車）の開発を発表した。軽商用バンEVは2023年度に、小型トラックFCVは2023年1月以降に市場導入を目指す。（2022/7/19）

電動化：
大型商用車に水素エンジン、トヨタいすゞ日野デンソーが企画と基礎研究をスタート
いすゞ自動車、デンソー、トヨタ自動車、日野自動車、Commercial Japan Partnership Technologiesの5社は2022年7月8日、商用車向けの水素エンジンの企画と基礎研究を開始したと発表した。（2022/7/11）

電動化：
円安、資材コスト、ロシア、エネルギー問題、脱炭素……自工会はどう見ているのか
日本自動車工業会（自工会）は2022年5月19日、会見を開き、新たな役員体制を発表した。スズキ 代表取締役社長の鈴木俊宏氏と、日産自動車 取締役代表執行役社長兼最高経営責任者の内田誠氏が自工会 副会長に就任した。（2022/5/20）

品質不正問題：
日野の小型エンジンも不正が確定、中型エンジンは4万7000台のリコールに
日野自動車は2022年3月25日、日本向けのエンジンで発覚した排ガスや燃費の認証試験の不正行為について、リコールなどの対応を発表した。（2022/3/28）

電気自動車：
三菱自とDeNAで商用EVのコネクテッドサービス、メーカーや車種の違いを吸収
三菱自とDeNAで商用EVのコネクテッドサービス、メーカーや車種の違いを吸収（2022/3/24）

電気自動車：
三菱ふそうがごみ収集EVを厚木市に納車、ごみ焼却で発電／充電して循環型を実践
三菱ふそうトラック・バスは2022年3月14日、小型電動トラック「eCanter」をベースにしたごみ収集EV（電気自動車）を神奈川県厚木市に納車したと発表した。（2022/3/15）

ヤマーとマツの、ねえこれ知ってる？：
「Emotet」って何？　感染拡大している理由は？　対策は？　副編集長に語らせた
送信者を偽って、マクロファイルを添付したメールを送りつける「Emotet」が感染拡大している。Emotetとは何か、どう注意したら良いのか、ITmedia NEWS副編集長が解説する。（2022/3/14）

Emotet、3月はすでに300件超えの被害相談　“先月比7倍”で大幅拡大中　IPAが注意喚起
情報処理推進機構（IPA）は3月1日から8日までに、Emotetの感染被害についての相談が323件あったと明かした。先月同時期（2月1日〜8日）に比べ、約7倍の相談件数に上るほど大幅に拡大しているとして、改めて警戒を呼び掛けている。（2022/3/10）

品質不正問題：
日野でエンジン認証に不正、耐久試験中のマフラー交換や燃費測定装置の校正値変更
日野自動車は2022年3月4日、日本向けのエンジン4機種に関する排ガスや燃費の認証試験に不正行為があったと発表した。不正行為が行われたのは、平成28年排出ガス規制（ポスト・ポスト新長期規制）の対象となるエンジンだ。（2022/3/7）

Emotet感染爆発で謝罪企業相次ぐ　沖縄県、気象協会、いすゞなど【訂正あり】
マルウェア「Emotet」の再拡大が進み、各地で感染報告が相次いでいる。2月以降、沖縄県やリコー系列会社、NPO法人、食品会社などさまざまな業界の企業が、おわびと注意喚起を発している。（2022/3/4）

電気自動車：
いすゞ日野トヨタで路線バスの電動化、2024年にEV、FCVの企画、開発も検討
いすゞ自動車と日野自動車、トヨタ自動車は2022年2月28日、カーボンニュートラルの実現に向けてバスの電動化の取り組みを強化すると発表した。いすゞ、日野、トヨタで立ち上げた新会社Commercial Japan Partnership Technologiesとも連携し、ラインアップを拡充していく。車両コストも低減し、実用的で持続可能な電動車の普及に取り組む。（2022/3/1）