　全国の都市部を中心としたスーパーマーケットで「農家の直売所」を運営する農業総合研究所（農業総研）は2026年6月2日、農業総合研究所の登録生産者（農家）などの38人を対象に行った「農業資材の高騰／調達難に関する実態調査」の結果を発表した。同調査は同年5月に自記式アンケートおよびヒアリングで行われた。

野菜の包装に影響を及ぼすナフサショック［クリックで拡大］出所：農業総研

ボードン袋が確保できない

　同調査の結果によれば、対象者全体の約9割が「（2026年）4月以降に資材の価格／入手方法に変化を感じた」と回答している。対象者の6割が「欠品／納品遅延を実感している」と答えており、影響を受けた資材として最も多く挙げられたのはボードン袋で、ほぼ全ての回答者が言及した。

ボードン袋が調達難に［クリックで拡大］出所：農業総研

　具体的には、下記の意見が寄せられた。

「欠品・取り寄せ不可の資材が出てきた、注文から納品まで時間がかかるようになった」
「4月下旬、ボードン袋を先に発注しないと見積もりすら出ない。発注後に価格が30～40％増、納期は未定という状況だ」
「4～5月の種まきシーズンにボードン袋の確保が見通せず、収穫後に出荷できないなら作っても意味がないと、種まき自体を見送らざるを得ない状況です」
「いつも利用している資材店に在庫がなく、北海道の知人に購入を依頼して送ってもらいました」
「農業総合研究所のスタッフに相談し、何とか資材を手配してもらいました。通常ではあり得ない状況です」
「近隣では資材調達ができないので、遠方に何回も行かなくてはならない」

　ボードン袋の品薄だけでなく、入手できたとしても価格高騰の影響が農家経営を直撃しているという。同調査の結果では、2025年比で「30％以上のコスト上昇」を実感している農家が約4割に達していることが分かった。

　ボードン袋以外にも、農業用マルチ、肥料、農薬、フィルム類など複数の資材が同時に高騰しており、農家のコスト負担は急増している。しかし農産物の販売価格への転嫁はすぐには難しく、農家の手取りは実質的に減少し続けている状況だという。

　こうした状況を受け、同調査で「作付け面積を減らすことを検討した」と答えた農家も2割いた。

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