レノボ・ジャパンは、MCデジタル・リアルティのデータセンター内に水冷AIインフラ検証拠点「Neptuneラボ」を開設した。AIインフラの排熱・電力課題に対し、実環境での統合検証を提供。インテルやニデックなどと連携し、水冷技術の標準化と日本市場への本格実装を目指す。
レノボ・ジャパンは2026年5月26日、MCデジタル・リアルティがNRT12データセンター(千葉県印西市)内で運営する「イノベーション ラボ(DRIL)」に、水冷技術を活用した検証施設「Neptune(ネプチューン)ラボ」を開設し、現地でプレスツアーを開催した。レノボ・ジャパンは、インテル、ニデック、MCデジタル・リアルティの協業パートナー3社とともに、実環境に近いインフラ検証の場を顧客に提供する。同ラボでの活動を起点として、日本市場に最適な水冷技術の標準化と普及を目指していく構えだ。
企業のAI(人工知能)投資が加速する中、データセンターにおける電力消費と排熱の課題が顕在化している。レノボ・ジャパン 代表取締役社長の檜山太郎氏は、「日本のAIへの投資額は2023年から2027年にかけて2〜3倍に拡大すると予測されている。一方でAIインフラの稼働に伴う電力消費も増大しており、2030年に向けて電力需要は約3倍に増加するといわれている」と現状を説明した。
高密度GPUや高性能CPUを多数搭載するAIサーバの発熱量は、従来の空冷システムでは対応が難しい水準に達している。ビデオ出演した東京大学 大学院情報理工学系研究科 教授の江崎浩氏は、「半導体の熱密度は上昇を続けており、すでにロケットの噴射口と同等の熱密度に達している。従来のファンを使った空冷技術は物理的な限界がある」と指摘した。生成AIの普及やAIエージェントの活用によりプロセッサへの負荷は高まり続けており、水冷への移行は安定運用のための選択肢として世界で注目されている。
このように水冷インフラへの移行が急務となる中、Neptuneラボは、水冷サーバの単なる展示ではなく、実環境に近い条件での総合的なインフラ検証の場を提供することを目的として新設した。企業のAI活用はPoCから本番導入へと移行しつつあるが、実運用においてはモデルの処理性能だけでなく、電力、冷却、可用性、運用管理、有事対応を含めた包括的なインフラ設計が必要となるからだ。
ラボでの検証の中核となるのが、レノボの水冷システム「Lenovo Neptune」だ。2012年から開発が続けられ、現在は第6世代にあたる。レノボ・エンタープライズ・ソリューションズ 代表取締役社長の張磊氏は、Lenovo Neptuneの技術的な特徴として3つの点を挙げた。
1つ目は温水冷却への対応だ。入り口温度は45℃以上の温水に対応しているため、冷却用に冷水を作る電力を必要とせず、常温環境でシステムからの熱を回収できる。2つ目は、冷却部品であるコールドプレートに熱伝導率の高い銅を採用している点だ。3つ目は特殊な不凍液などではなく純水を使用している点だ。これにより、万が一の際にもそのまま下水に流せるなど、環境負荷を低く抑えることができる。
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