電気自動車(EV)の性能を飛躍的に向上させる「全固体電池」の実用化が、いよいよ現実味を帯びてきた。トヨタ自動車と住友金属鉱山は、全固体電池の重要材料である正極材の量産に向けた共同開発契約を締結した。
住友金属鉱山とトヨタ自動車は2025年10月8日、電気自動車(EV)に搭載する全固体電池の正極材量産に向けて共同開発契約を結んだと発表した。
全固体電池は、主に正極、負極、固体電解質から成り、電解液を使用した液系電池と比べて、小型化、高出力、長寿命のポテンシャルを持つ次世代の電池だ。EVに搭載した場合、走行距離の拡大や充電時間の短縮、高出力化などの性能向上が見込まれ、トヨタでは2027〜2028年の実用化を目指している。
両社は、全固体電池用の正極材について2021年頃に共同研究を開始し、研究テーマの1つとして、充放電を繰り返す中で生じる正極材の劣化という課題に取り組んでいた。
その解決策として、住友金属鉱山が持つ独自の粉体合成技術を活用し、全固体電池に合った「耐久性に優れた正極材」を両社で新たに開発した。住友金属鉱山はこれまで20年以上にわたり多くの電動車に正極材を提供してきた知見を生かし、新開発した正極材の供給やその後の量産化を目指す。
両社は今後も、全固体電池用の正極材量産に向けた性能や品質、安全性の向上、コスト低減など多岐にわたる領域で開発を進め、EVでの全固体電池実用化に挑戦していく。
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