　ヤマハ発動機は2025年2月12日、2024年12月期（2024年1～12月）の通期決算を発表した。売上収益（売上高）は前年比6.7％増の2兆5761億円、営業利益が同25.6％減の1815億円、親会社の所有者に帰属する当期利益（当期純利益）が同31.8％減の1080億円だった。売上高が過去最高を更新したものの、営業利益は4年ぶりに減少した。

　半導体の供給改善により二輪車のプレミアムモデルの供給が回復した一方で、コロナ化に高まったアウトドアレジャーが先進国を中心に落ち着いた。マリン事業やRV（レクリエーションビークル）事業、電動アシスト自転車などのSPV事業で需給調整を行った。

　物価高騰に伴う人件費など販管費の増加、在庫評価減など事業構造の見直しに伴う費用の発生で230億円、SPV事業やRV事業で一部固定資産の減損損失の計上で65億円、リコールなどに伴う品質保証引当金230億円などがあり、営業利益は減少した。前年から620億円の減益となったが、多くが一過性の費用だとしている。

2024年の事業別収益［クリックで拡大］出所：ヤマハ発動機

ランドモビリティセグメント

　二輪車やRV、SPVを含むランドモビリティセグメントは、売上高が前年比8.2％増の1兆7154億円、営業利益は同33.0％減の855億円だった。

　二輪車の先進国の販売は欧州主要国がけん引。新興国はインドやブラジル、インドネシアを中心に販売が増加した。ブラジルやインドでの台当たり単価の改善も増収に寄与した。利益面では新興国でプレミアムモデルの供給改善が貢献したものの、人件費や製品保証引当金繰入額などの販管費の増加で二輪車事業としては前年並みだった。

　四輪バギーやレクリエーショナルオフハイウェイビークルのRV事業は需要が前年を下回り、出荷も減少したため売り上げが減少した。利益面は、販売減少やモデルミックスの悪化、販促費の増加、固定資産の減損損失などを計上した結果、減益となった。

　電動アシスト自転車やそのドライブユニット「e-Kit」、電動車いすなどのSPV事業は、国内向け電動アシスト自転車の販売台数が前年を上回った。ただ、e-Kitは主力市場である欧州の需要停滞により在庫調整が継続し販売台数が減少。営業利益は、e-Kitの販売減少や海外完成車の販促費の増加、固定資産の減損損失などの費用計上により減益となった。