名古屋大がAPI策定のオープンSDVイニシアチブを設立、スズキなど参加：車載ソフトウェア

名古屋大学はソフトウェアデファインドビークルのAPIを策定する「Open SDV Initiative」を設立した。

[齊藤由希，MONOist]

　名古屋大学は2024年6月20日、ソフトウェアデファインドビークル（SDV、ソフトウェア定義車両）のAPIを策定する「Open SDV Initiative」を設立したと発表した。

　Open SDV Initiativeは、経済産業省と国土交通省がまとめた「モビリティDX戦略」の実現に貢献するため、SDVの標準化の前段となるビークルAPIの策定を目指す。名古屋大学 大学院情報学研究科 附属組込みシステム研究センター クレスコSDV研究室が中心になり、賛同する企業とともにスピード感を持ってビークルAPIの策定を進めるという。ビークルAPIは実車やシミュレーター上でテスト実装し、有効性を評価していく。

　Open SDV Initiativeの設立に当たり、スズキ、ティアフォー、矢崎総業、ルネサス エレクトロニクス、イーソル、ヴィッツ、パーソルクロステクノロジー、サニー技研、クレスコなどの企業が参加の意向を示している。この他にも複数の自動車メーカーなどが参加する方向で調整しているという。

　Open SDV Initiativeは、国内外で類似した活動に取り組む団体と積極的に連携していく考えだ。モビリティDX戦略の中でビークルAPIの標準化団体として挙げられているJASPARも含めて、主要な団体のステークホルダーと協議を進めていく。

モビリティDX戦略が考えるSDVの展開

　モビリティDX戦略では、プラットフォーム刷新が進むEV（電気自動車）や高級セグメントからSDV化が進むと予測する。2030年までにSDVの基盤づくりや実装、新たなビジネスモデルの構築を進め、SDVのグローバル販売に占める日本企業のシェア3割を確保することを目指す。同年のSDVのグローバル販売台数を3500万〜4100万台とした場合、シェア3割は1100万〜1200万台となる試算だ。2027年までに開発／実証環境の整備や要素技術の確立など基盤づくりを進める。

　2035年ごろに向けて、SDVがEV以外のパワートレインや高級セグメント以外の市場に広がり、SDV市場が拡大すると見込む。標準化やスケール化によってビジネスモデルを磨き、日本企業のSDVのグローバル展開をさらに推進する。2035年のSDVのグローバル販売台数を5700万〜6400万台とした場合、日本企業によるシェア3割を維持できれば1700万〜1900万台にSDVの規模が拡大する。

　SDVに関しては、通信機能や無線ネットワークによるアップデート（OTA：Over-The-Air）、ビークルOSなどの要素があり、OTAの対象範囲によってさまざまな価値提供が考えられる。モビリティDX戦略では、EVだけでなくエンジン車も含めて全てのパワートレインでSDV化が進むと見込む。さまざまなパワートレインや車両の価格帯でソフトウェアのアップデートによる継続的かつスピーディーな新たな付加価値の提供を実現。多様な市場やユーザーに対応できるSDVの展開や普及を目指す。

→その他の「車載ソフトウェア」関連記事はこちら