　PLATEAUは、航空測量などに基づいて取得したデータから、建物などの地物を3Dで生成している。この都市モデルに対して、内部を中空化して軽量化したり、縮尺時に形状再現が困難となる箇所の厚み増したりなど、見た目を損なわないよう3D CADで編集。直径2mの地表は、造形可能なパーツサイズとなるよう、データ上で12分割した。

　3D CADデータは、造形準備ソフトウェア「VoxelDance Additive」でスライスデータへ変換した。その際、最適な造形姿勢や配置を設定している。パーツとサポート材の接点は、同社の独自技術「ウルトラファインサポート」で極限まで小さくしており、後処理工数を50％削減した。

　風洞実験用都市模型の中心となる東京都庁などの建物と地表は、大型光造形3Dプリンタ「ZRapid iSLA byBfull」で造形した。東京都庁は透明材料、地表や周囲の建物は白色材料（ともにABSライク）でプリントしている。

　12分割した地表パーツを仮置きし、分割した地表の嵌合などをチェックした後、風速センサーを通す穴を開けた。完成した模型は、愛知県一宮市から東京都清瀬市内へ輸送し、搬入、設置している。

仮置きと風速センサー用の穴開け加工［クリックで拡大］出所：Bfull

風洞実験装置への設置［クリックで拡大］出所：Bfull

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コロナ禍で生まれた3Dプリンタ活用の流れが、デジタル製造を加速
コロナ禍で、あらためてその価値が再認識された3Dプリンティング／アディティブマニュファクチャリング。ニューノーマルの時代に向け、部品調達先や生産拠点の分散化の流れが加速していく中、サプライチェーンに回復力と柔軟性をもたらす存在として、その活用に大きな期待が寄せられている。2021年以降その動きはさらに加速し、産業界におけるデジタル製造の発展を後押ししていくとみられる。
3Dプリンタの可能性を引き上げる材料×構造、メカニカル・メタマテリアルに注目
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「単なる試作機器や製造設備で終わらせないためには？」――今、求められる3Dプリンタの真価と進化
作られるモノ（対象）のイメージを変えないまま、従来通り、試作機器や製造設備として使っているだけでは、3Dプリンタの可能性はこれ以上広がらない。特に“カタチ”のプリントだけでなく、ITとも連動する“機能”のプリントへ歩みを進めなければ先はない。3Dプリンタブームが落ち着きを見せ、一般消費者も過度な期待から冷静な目で今後の動向を見守っている。こうした現状の中、慶應義塾大学環境情報学部准教授の田中浩也氏は、3Dプリンタ／3Dデータの新たな利活用に向けた、次なる取り組みを着々と始めている。
3Dプリンティングの未来は明るい、今こそデジタル製造の世界へ踏み出すとき
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、サプライチェーンが断絶し、生産調整や工場の稼働停止、一斉休業を余儀なくされた企業も少なくない。こうした中、サプライチェーンに回復力と柔軟性をもたらす存在として、あらためて3Dプリンタの価値に注目が集まっている。HP 3Dプリンティング事業アジア・パシフィックの責任者であるアレックス・ルミエール（Alex Lalumiere）氏と、日本HP 3Dプリンティング事業部事業部長の秋山仁氏に話を聞いた。
絶対に押さえておきたい、3Dプリンタ活用に欠かせない3Dデータ作成のポイント
3Dプリンタや3Dスキャナ、3D CADやCGツールなど、より手軽に安価に利用できるようになってきたデジタルファブリケーション技術に着目し、本格的な設計業務の中で、これらをどのように活用すべきかを提示する連載。第4回は、3Dプリンタを活用する上で欠かせない「3Dデータ」に着目し、3Dデータ作成の注意点や知っておきたい基礎知識について解説する。