日本工作機械工業会と東京ビッグサイトは「JIMTOF2024(第32回日本国際工作機械見本市)」の開催概要を発表した。
日本工作機械工業会と東京ビッグサイトは2023年8月2日、東京都内で記者会見を開き、「JIMTOF2024(第32回日本国際工作機械見本市)」(2024年11月5〜10日、東京ビッグサイト)の開催概要を発表した。
前回同様、火曜日から日曜日までの会期とし、来場者の数がピークとなる週末を会期の後半になるように設定して来場者の分散を図る。出展規模の目標は前回の1087社(そのうち海外出展者200社)、5618小間を上回る5700小間として過去最大規模を見込む。来場者数は前回の来場者数11万4158人(そのうち海外来場者4815人)を超える13万人を目指す。
発表されたJIMTOF2024のキービジュアルでは、モノづくりの技術が未来へ受け継がれていくことの象徴をタスキで表現し、無限の可能性を秘めていることをメビウスの輪に見立てた帯で描いている。
日本工作機械工業会 専務理事の柚原一夫氏は「工作機械の受注は直近のピークだった2022年上期以降に調整局面となり、やや力強さが欠いた展開が続いているが、受注水準そのものは歴史的に見ても高めに推移している。2023年上期の受注総額は7484億円と、2年ぶりに8000億円を下回ったものの、高めの水準を維持している」と工作機械業界を巡る現状について触れた。
日本工作機械工業会の会員企業への調査によると受注状況は今後も調整局面が続くとの見方だが、増加するという割合が増えてきており、柚原氏は「製造業はカーボンニュートラルへの対応、労働力不足の解消、サプライチェーンの強靭化など多くの課題に直面している。これらの課題をニーズとして捉え、グリーン、デジタル、レジリエンスという3つのキーワードを視野に入れて最適なモノづくりが展示会で提案されると期待している。製造業が抱える課題に対応したソリューションを打ち出すことで設備投資を喚起できると確信している」と述べた。
前回、特別展示として南展示棟に「Additive Manufacturing(AM) エリア」を設けたが、今回も特別併催展示として継続開催する。前回は同エリアに59社173小間が出展しており、出展規模は今回も同程度を目指す。AMエリア出展企業へのアンケートではAMエリアについて81.8%が「よかった」と答え、54.5%が次回も出展したいと回答したという。
AMは部品点数削減やリードタイムの短縮、多品種少量生産が可能で、製造業における革新的技術として引き続き注目されている。日本工作機械工業会 業務国際部 次長の秋山高昌氏は「前回は積層造形の高速化や量産対応を視野に入れた、実用性の高い提案が精力的に展開された。日本は欧米に比べて遅れている部分もあり、AMエリアを通じてAM装置を普及させ、モノづくりの高度化を達成したい」と話す。
アカデミックエリア(仮称)を南展示棟に設け、学生と製造業で働く現役世代との交流の場を創出する。工作機械業界トップセミナーやモノづくり業界紹介セミナーなど、学生を対象とした各種イベント、セミナーも実施する。単なる人材確保だけではなく、工作機械業界やモノづくり全体への関心の向上を目指す。
コロナ禍の影響もあって前回の来場者数はコロナ禍前のJIMTOF2018の来場者数15万3103人を割り込んだ。東京ビッグサイト 代表取締役常務の津国保夫氏は「東京ビッグサイトで開催された展示会において来場者は回復基調にあり、2023年6月の入館者数は2018年同月比の94%で124万人となった。JIMTOF2024では前回減少した来場者も回復していく期待している。JIMTOFはこれまでその時代における製造業の最先端技術を国内外に発信してきた。今回もこれまで以上に多くの最新鋭、最先端の製品、技術の集結し披露する」と語った。
JIMTOF024の出展申し込み期間は主催者/協賛団体/海外工業会会員が2023年10月2〜31日、国内/海外一般が同年11月1〜30日となっており、公式Webサイトで受け付ける。
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