　清涼飲料の主要メーカーは、使用済みPETボトルを原料に新たなPETボトルを製造するB to Bを進めてきた。その製造過程では、アルカリ洗浄や代理汚染試験に加え、再縮合重合の設備と技術が必要となる。B to Bの成形が可能なrPETメーカー（リサイクラー）は限られるため、2021年のB to B用rPETの供給能力は15万tと、将来的なrPET需要量の3分の1程度にとどまっていた。

　2022年以降は、リサイクラー各社がrPET生産設備の新設や増強を計画、実行。また、他用途に展開していたリサイクラーによるB to Bリサイクル事業への参入、商社などによる新規リサイクラーの立ち上げもあり、rPETの国内供給能力は大幅に拡大する見通しだ。

　今後は、rPETの供給能力の拡大を受けて、リサイクラーの処理能力が国内で販売されるPETボトル販売量を上回る見込みで、使用済みPETボトルをいかに確保するかが課題となる。この課題を解決するために、アセアン地域などに日本のPETボトルリサイクル技術を投入すれば、国内リサイクラーの処理能力を満たせる可能性がある。

　また、B to Bおよび食品容器向けのrPETは国内での循環を維持し、それ以外の産業用途のrPETではアジアでのリサイクル体制を構築するなど、rPETを必要な地域、用途に適切に循環させていくことが、サーキュラーエコノミーのさらなる進展につながるとしている。

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