IDC Japanは、国内のIoTエッジインフラの利用形態およびベンダー選定基準に関する調査結果を発表した。回答者の37.2%がIoTエッジインフラにおける最重要処理として「データ分析処理」を挙げている。
IDC Japanは2021年4月8日、国内のIoT(モノのインターネット)エッジインフラの利用形態およびベンダー選定基準に関する調査結果「2021年 国内IoTエッジインフラストラクチャ調査:インテリジェントエッジ利用状況」を発表した。
同調査によると、回答者の37.2%がIoTエッジインフラにおける最重要処理として「データ分析処理」を挙げ、3年後はさらに重要性が増す(43.7%)と考えている。中でも「データ分析(AI<人工知能>を利用した深層学習)」は3年後に最上位項目となり、現在重要視されている「OT(制御システム)の監視」を上回ると予測している。
分析処理で使用するデータについては、3年後は「画像データ(動画)」が最上位項目となった。IoTエッジインフラを利用する理由としては、「IoTコアとIoTエッジインフラの全体バランスを考慮した」「データ処理スピードが速い」「データ分析スピードが速い」ことを挙げている。
IoTエッジインフラは現在、回答者の半数近くが「汎用サーバ」を選択。3年後に採用したい設備は、「汎用サーバ」「IoTエッジ専用製品」「クラウドサービスベンダーのIoTエッジサービス」が、ほぼ同率となった。
同社は、今後多様化するデータ分析に処理性能面で対応するとともに、顧客のセキュリティに対する懸念を払拭することが必要だと分析している。
今回の調査は、IoTプロジェクトを推進する国内企業や団体の経営層、事業部門長、部課長、係長、主任クラスを対象としたアンケートで、476組織から回答を得た。
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