　住友ゴム工業と関西大学は2019年7月23日、摩擦によって発生する静電気を利用した発電デバイス（摩擦発電機）をタイヤの内面に取り付けて、タイヤの回転に伴う振動によってワイヤレス信号を送信できるレベルの電力を発電できることを確認したと発表した。同様にタイヤの内側に取り付けるTPMS（タイヤ空気圧監視システム）などセンサー類への電源供給としての応用が期待できるとともに、将来的にバッテリー不要のデジタルツールを活用したサービス創出にも貢献できるとしている。

タイヤ内面に取り付けた発電デバイス（左）と接地面での変形を利用した摩擦帯電現象（右）（クリックで拡大）出典：住友ゴム工業

　関西大学システム理工学部教授の谷弘詞氏は、摩擦によって発生する静電気を利用した発電やセンサーの開発に取り組んでいる。今回開発した摩擦発電機は、ゴム、帯電フィルム、電極から成り、柔軟かつ軽量のため、大きな変形あるいは大きな衝撃を受ける場所での発電が可能である。このため、タイヤの内面に取り付けてタイヤの回転によって発電する摩擦発電機に最適だという。実験の結果、回転中のタイヤが地面と接地するタイミングで発電が行われ、ワイヤレス信号を送信可能な電力を蓄電できることを確認した。

　谷氏は、今回のタイヤの事例の他にも、靴に入れる発電インソールや、転がり軸受の運転状態モニタリングを行うための自己発電型摩擦帯電センサーなどへの技術展開も検討している。これらの摩擦帯電を活用した発電機やセンサーが実用化されれば、世界的にも新規な事例になるという。

発電インソール（左）と摩擦帯電センサー組み込み型転がり軸受（右）（クリックで拡大）出典：関西大学

　住友ゴム工業は、自動車産業を取り巻く環境が大きく変化する中「さらに高い安全性能」「さらに高い環境性能」を実現するためのタイヤ技術開発コンセプト「Smart Tyre Concept」を掲げている。そこでは、摩擦発電機が役立つであろう、デジタルツールを用いて得られるさまざまなデータを利用した新たなソリューションサービスの展開を目指している。

　なお今回のテーマは、2018年10月にJST（科学技術振興機構）の研究成果最適展開支援プログラム（A-STEP）シーズ育成タイプFSに採択され、同機構の支援を受けながら開発が進められている。

CASE時代のタイヤに必要なモノづくりとは、ブリヂストンが取り組むスマート工場
CASEなどで変化する自動車の姿に合わせ、タイヤにも変革の波が訪れている。新たな時代にふさわしい工場の在り方はどういうものになるのか。タイヤ大手のブリヂストンが取り組むスマートファクトリーへの取り組みについて、ブリヂストン執行役員タイヤ生産システム開発担当國武輝男氏に話を聞いた。
タイヤの設計開発期間を数カ月短縮、TOYO TIREの設計基盤「T-MODE」はAIを融合
TOYO TIREは、AI（人工知能）技術を融合した新たなタイヤ設計基盤技術「T-MODE」を発表。「タイヤの設計開発にかかっていた期間を数カ月単位で短縮できる」（同社執行役員技術開発本部長商品開発本部長の守屋学氏）としており、2019年末から同社内での本格的な運用を開始する方針である。
住友ゴム、IoT開発企業2社とタイヤ管理で業務提携
住友ゴム工業は、デジタルツールを用いたタイヤ管理ソリューションを展開するため、IoT開発企業のトライポッドワークス、SYSGRATIONの2社と、基本業務提携契約を締結した。
住友ゴム、天然ゴムのき裂先端の結晶化挙動を解明
住友ゴム工業は、天然ゴムのき裂先端の結晶化挙動を解明した。今回の研究成果を生かし、従来品よりも破壊しにくいゴムや摩耗性能に優れたゴムを開発する。
ゴム破壊のメカニズムを解明、摩耗しにくいタイヤを開発へ
住友ゴム工業は、ドイツのライプニッツ高分子研究所との共同研究により、ゴム破壊の原因となるゴム内部の「ボイド」と呼ばれる空隙について、その発生からゴムのき裂発生に至るまでのメカニズムを解明したと発表した。
住友ゴムの2万km走っても新品同様のタイヤ、将来目標は5万km
住友ゴム工業は、「第45回東京モーターショー 2017」において、未来のモビリティ社会で求められる性能を実現する技術開発コンセプト「SMART TYRE CONCEPT」を発表。併せて、同コンセプトの5つの方向性のうち「性能持続技術」を採用したコンセプトタイヤを初披露した。2万kmの走行後も、新品と同じウェットグリップを実現したという。