　プライベートIPアドレスが割り当てられている従来のIoT機器は、サイバー攻撃は回避できるが、インターネット上の機器との直接通信はできなかった。同サービスは仮想IPアドレスを使用するため、これらのIoT機器同士をインターネットを介して通信できる。IoT機器同士が通信する際は、通信アドレス中のポート番号を都度変更して不正アクセスを防ぐ。

プライベートIPアドレスの機器同士の通信が可能（クリックで拡大）出典：大日本印刷

　また、なりすましによる不正アクセスも防止する。IDとパスワードを利用する通常の認証と、電子証明書を活用した独自の端末認証の「二要素認証」により、証明書を持たない端末からの通信を遮断する。

　他に、複数の機器間で同時にP2P（Peer to Peer）接続できる機能を搭載。機器をグループ分けして、異なるグループへのアクセスを制限する機能も備える。

　同サービスは、専用の追加機器などを必要とせず、IoT機器にソフトウェアをインストールするだけで利用できるため、低コストでサイバー攻撃への対策ができる。

電子証明書を活用した認証で、なりすましによる不正アクセスを防止（クリックで拡大）出典：大日本印刷

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