　CPS／IoT（モノのインターネット）において脅威となるのがサイバー攻撃で、物理的な破壊によるネットワーク障害への対応が課題となっている。2018年時点でネットワークはインフラとなっているため、サイバーレジリエンスを重視している動きは、自衛隊だけでなく、民間でも同様だ。電子装備研究所では、サイバーレジリエンス技術を用いた運用構想図を展示しており、複数拠点がダウンした場合でも運用継続を実用する制御が可能だとしている。

サイバーレジリエンス技術を用いた運用構想。当然だが、具体的には語れないためイメージのみだが、アプローチとしては民間と似ているハズ（クリックで拡大）

サイバー演習環境構築技術の研究も並行している（クリックで拡大）

民間企業からは群知能技術も

　先端技術ブースは民間企業の展示中心。民間への展開済みのものもあれば、これから注目されるであろう技術もあった。クラスターダイナミクスのマルチビークル経路探索・協調制御システムのための群知能技術「iSwarming」を見てみよう。

　群知能は、魚や鳥の群れの行動をモデル化し、集団を対象とした人工知能の1つだ。メリットには、柔軟性と堅牢性、自己組織化、分散処理が挙げられている。例えば、数十機のドローンを動かす場合、目標ポイントを指定すると自律的に協調しながら移動していく。障害物がある場合でもそれぞれ独立して回避行動をしつつ、他のドローンと接触しないように動くというものだ。

群知能におけるフィールド適合と協調のディスプレイデモ（クリックで拡大）

　リーダー機を指定した場合は、そのリーダー機を追従しつつ、協調行動ができるほか、リーダー機にエラーが生じた場合は、集団を維持するためにすぐに次のリーダー機が自動的に選出されるという。エンターテインメント方面でもフォーメーション飛行が容易であるほか、パイロット機に追従することも可能で注目を集めているそうだ。

クラスターダイナミクスのポスター。1度、きちんと取材をしてみたい（クリックで拡大）

　ドローンだけでなく、人が対応するビーコンをもっている場合は、人を避けるように動くといったことも可能だ。そのため、ドローンの運用だけでなく、工場内での搬送ロボット／ビークルの運用のほか、交通網であれば信号を無くすことも可能になる他、陸海空（と宇宙）も含めての運用が可能となっている。そのため、2018年時点では三菱重工から次世代移動体システムのシミュレーションを受託している。

　マイクロ・ビークル・ラボは、次世代パワー半導体であるSiC（シリコンカーバイド）デバイスを利用したドローンの提案をしていた。同社は大型リチウムイオンバッテリーや電池モジュールのメーカーだが、小型コンバーターの開発も得意にしており、シンポジウムに参加したという。

　ドローンの電源を有線で行うために、小型のDC/DCコンバーター基板を利用している。狙いとしては連続運転に伴う充電問題の解決のほか、電源ライン自体を強化すれば一時的にビルの屋上から地上を監視、例えばマラソン大会のようなシーンでも導入可能ではないかと担当者は語っていた。また、通信ケーブルを含むことができるため、ドローンによる定点観測の効率化についても対応可能だそうだ。

マイクロ・ビークル・ラボが展示していたドローン（クリックで拡大）

DC/DCコンバーター基板（左）とその性能表（右）（クリックで拡大）

　MONOist編集部からオーダーがあったものの、製造業に関係あるのかしらと行ってみた同シンポジウムだが、MONOist読者に近しいともいえる内容が多くあった。業種によっては似たことを検討している人もいるのではないだろうか。登録さえすれば参加可能であるため、2019年度の同シンポジウムに参加してみてほしい。また関係あるのかと疑問をもって足を運んだ展示会やシンポジウムでの発見は、何かと刺激的であるとも付け加えておく。

日本の防衛を支える最新テクノロジー
IoT市場拡大の基礎となっているさまざまなセンサー技術の進歩や、それに伴って登場したウェアラブル端末などが新たな市場を切り開きつつある。こうした新しい技術やデバイスは、日本の防衛装備にも活用されており、防衛省の平成27年度概算要求にも反映されている。クラウドを活用する次世代戦闘機を筆頭に、ドローン、陸上無人機、パワードスーツなどの導入／開発を計画しているのだ。
自動運転農機が脚光浴びた「第34回国際農機展」、GPSトラクターは安くなるのか
「第34回国際農業機械展in帯広（第34回国際農機展）」では、4年前の前回に萌芽を見せた農業ICTがさらに大きく進展していることを印象付ける展示会となった。無人での運転と作業が可能な自動運転農機が脚光を浴びる一方で、有人ながらGPSによる自動操舵が可能なGPSトラクターの低価格化ソリューションにも注目が集まった。
山形から宇宙へ、宇宙市場で4.5倍成長を狙うOKIサーキットテクノロジー
国際的な宇宙ビジネス拡大を目指す法令の整備などが進む中、部品業界でも航空・宇宙領域がにわかに脚光を浴びている。その中で早期から航空・宇宙領域での実績を積み上げてきたのが、山形県鶴岡市のOKIサーキットテクノロジーである。
GMの燃料電池車に米国陸軍・海軍が注目、静粛性や走行距離の長さが軍事での強みに
General Motorsは、米国の合衆国陸軍協会の年次総会において、商用車向けの燃料電池車プラットフォーム「SURUS」を披露した。
「H-IIAロケット29号機」公開（前編）――29号機で何が変わったのか
日本のロケット「H-IIA」が「高度化」と呼ぶ大型アップデートによって、「アリアン5」や「プロトン」など諸外国のロケットに戦いを挑む。アップデート初号機となる29号の機体公開から、国産ロケットの現状を読み解く。
情報孤立地域をいかに救うか――災害発生時に役立つワイヤレス技術
第18回「震災対策技術展」横浜に出展した情報通信研究機構（NICT）は、災害発生時に通信手段が断絶された被災地とのネットワークを確立するためのシステムとして、「小型無人飛行機による災害時無線中継伝送システム」と「超高速インターネット衛星『きずな（WINDS）』用小型車載局」を披露した。