　ガートナーでは、パーソナル技術について「オンラインで24時間つながっていることで、モノや人との双方向のやりとりが次々と発生する時代において、包括的なデジタルライフスタイルを可能にするデバイスやアプリケーション、サービスに直接関わる技術」と定義している。これらの技術は、どれがエンドユーザーにとっての好機となるかを企業が判断するのは簡単ではないが、正しく活用することでビジネスに大きな影響をもたらす可能性があるとする。

　その上で、企業の技術面でのリーダーが、顧客のデジタルビジネス支援のために自社のロードマップや戦略に取り入れる必要があるパーソナル技術として、以下のトップ10を挙げている。

　1位は、ML（機械学習）／AI（人工知能）。一連の観測データから認識された情報やパターンを抽出する技術として、産業／商業分野では工程の自動化やパターンの認識などにも使われる。また、MLやAIの用途はタスクの自動化による効率向上や、不正検知、顧客行動パターンの発見といった業務機能の最適化などへと急速に進化している。ただし、その成否はデータの品質やシステムの継続的な監視、メンテナンスに左右されるとしている。

　2位は、仮想パーソナルアシスタント（VPA）だ。Apple SiriやMicrosoft CortanaなどVPAの認知度は高まっており、Microsoft Cortanaなど一部のVPAはビジネス分野へ広がりつつある。ビジネスでの利用機会としては、即時レスポンス、業務の生産性やクライアントとのコミュニケーションを向上させる情報へのアクセスがあるが、技術面／セキュリティ面で懸念があり、扱う企業は細心の注意が必要となる。

　3位は、AR（拡張現実）／VR（仮想現実）といったイマーシブ・テクノロジー。ビジネスでの用途は、社員研修、保守／修理、設計／開発、医療など多岐にわたるが、開発フェーズではごく初期段階にあたり、出現したばかりの新しい技術であるため、企業は誇大な宣伝に惑わされないようにとしている。

　4位は3Dプリンティングで、既に多様な分野で活用されており、今後も急成長と進化が続くと予想している。3Dプリンティング技術により、企業は製品開発の期間を短縮でき、医療用インプラントのような一点物の製品も作製可能になる。また、航空宇宙分野における軽量部品など、3Dプリンティングならではの利用機会も提供する。

　5位は位置センサー／追跡（モノと人）。価格も精度も異なる約25の技術が存在し、検討対象として幅広いオプションがある。ただし、重要課題である顧客の同意やプライバシーを軽視すると、深刻なブランドダメージを引き起こす可能性がある。

　6位は3Dカメラがランクインした。画像に奥行きを持たせることができるため、企業は物体を測定したり、3Dコンテンツを物流計画やジェスチャ／顔認識などに利用することが可能になる。一方、誇大な宣伝も多く、エンタプライズレベルのソリューションは非常に高額になる場合があるという。

　7位は生体認証。パスワードや暗証番号よりも高度なセキュリティを提供する。指紋や音声による認証技術は非常に成熟しており、より迅速で簡単な認証によって効率性やユーザー・エクスペリエンスの改善につながるあらゆる分野で、導入メリットがあるとする。

　8位にはウェアラブルデバイスが入った。リストバンドからVRヘッドセットまで多様な技術が含まれ、多くの業界に潜在的なビジネスチャンスを提供する。企業はデバイスを選択する前に、それが自社のデジタルビジネスのどのような場面で活用可能かを検討することが重要だとする。

　9位のチャットボットにはさまざまな製品があるが、成熟度に差が見られ、製品間の標準化もほとんどなされていない。チャットボット市場はまだ成熟しておらず、断片的であるため、企業が同技術を選択する際は、将来的に変更可能な意思決定と捉えるべきだとする。

　10位はワイヤレス給電で、周辺環境からエネルギーを収集するパワーハーベスティングと、電子デバイス向けのワイヤレス充電がある。ほとんどの消費者向け電子デバイスはまだワイヤレス充電をサポートしていないが、電気自動車の充電など、いくつかの特化分野において大きな影響のあるユースケースが存在するという。