実験作業をヒト型ロボットにて代行することで、RBIでは在宅研究やラボレスを推進することが可能となり、研究者の減少に対応できるとその効果を期待する。また、共有された知見はクラウドを介することで研究所単位ではなく、より広範囲な共有も行えるため、再現性の向上や捏造の防止といった効果も得られるとする。
RBIではロボット「まほろ」および操作システム(インタフェース)の開発販売を行う他、ロボットによる創薬実験と解析を請け負う「ロボットバイオロジーセンター(RBC)」の設営運営などを事業とし、2018年をめどに欧米での展開も予定する。
欧米でもまほろの販売とRBC設置による受諾サービスを提供する予定としており、「2020年頃には(海外も)大きなマーケットになるだろう」(代表取締役社長 高木英二氏)と成長を見込む。
ロボット技術を創薬分野へ適用するベンチャーに資本参加
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