IDC Japanは日本国内のIoT(モノのインターネット)市場の実績と今後の成長予測を発表。国内のIoT市場は、2015〜2019年にかけて高い成長率で拡大する見通しで、特にデータ分析やセキュリティといった上位レイヤーの売上規模が顕著に成長するという。
IDC Japanは2015年2月5日、東京都内で会見を開き、IDC Japan コミュニケーションズ マーケットアナリストの鳥巣悠太氏が、日本国内におけるIoT(モノのインターネット)市場の実績と今後の成長予測について説明した。国内のIoT市場は、2015〜2019年にかけて高い成長率で拡大する見通しで、特にプラットフォームサービスやデータ分析、セキュリティといった上位レイヤーの売上規模が顕著に成長するという。
IDC Japanによれば、2014年の日本国内におけるIoTデバイスの普及台数は5億5700万台で、売上規模は9兆3645億円だという。また今後、普及台数と売上規模はどちらも11%以上の年間成長率で拡大を続け、2019年には普及台数が9億5600万台、売上規模が16兆4221億円になるという予測を明らかにした。
また今回IDC Japanは、日本国内のIoT市場を構成する「IoTデバイス」「通信モジュール、通信回線、通信機器」「IoTプラットフォームソフトウェア」「アナリティクスソフトウェア」「IoTインフラストラクチャ」「垂直市場ソリューション/専門サービス」「セキュリティサービス」という、7つのテクノロジー分野別の市場予測も発表した。
鳥巣氏によれば、2019年までの7つの分野の売上規模成長率を、IoTデバイスと、それ以外の6分野の合計を比較した場合、後者の成長率は前者に比べて約3倍になるという。その理由について同氏は「これまでIoTというのは、デバイスや通信モジュールといった分野が中心であり、現在も売上規模として市場の多くを占めている。しかし今後は、IoTプラットフォームの提供や、収集したデータの分析、さらにはIoT市場のさまざまな領域に関係するセキュリティなど、より上位のICT(Information and Communication Technology)を活用して“付加価値を提供するサービス”の成長速度と重要性が増していくと見ている」と説明した。
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