富士キメラ総研は、ディスプレイデバイスおよび関連部材の世界市場に関する調査結果を発表した。2024年は、ディスプレイデバイス、関連部材ともに市場が拡大すると予測している。
富士キメラ総研は2024年8月27日、ディスプレイデバイスおよび関連部材の世界市場に関する調査結果を発表した。
ディスプレイデバイスの世界市場は、2023年に対前年比0.4%増の15兆6126億円となった。2024年も続伸すると予測している。2023年は、TVパネルの大型化が進んだことに加えて、円安進行となったことがプラスに影響している。一方で、TVやPCモニター、スマートフォン、ノートPCといった市場が伸び悩み、出荷枚数は減少した。
タイプ別では、今後AMOLEDが市場をけん引すると予測した。また、2025年以降は、マイクロLEDディスプレイ市場が本格的に立ち上がるとしている。2029年のディスプレイデバイス市場は、2023年比で18.5%増の18兆4974億円に達すると予測した。
2024年のディスプレイ関連部材市場は、対前年比約9.3%増の4兆4887億円と予測。PCモニター市場の回復やTVパネルの大型化、円安進行が市場拡大に寄与するとした。また、今後はOLED関連部材が伸びるとしている。2029年のディスプレイ関連部材市場は、2023年比で18.7%増の4兆8727億円に達すると予測した。
注目市場としては、車載ディスプレイ市場、AR(拡張現実)およびVR(仮想現実)向けマイクロディスプレイ市場を挙げた。
車載ディスプレイ市場は、2029年に2023年比で40.2%増の1兆7091億円に達すると予測。自動車の技術開発が進むことで車載ディスプレイの搭載率、搭載枚数が増えることや、ウルトラワイドディスプレイなどの採用が拡大することを要因に挙げた。
AR、VR向けマイクロディスプレイは、2029年に2023年比で29.5倍の4273億円に達すると予測した。Appleや中国メーカーが、2020年代後半から2030年頃にスマートグラスを発売し、市場が急拡大すると予想している。
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