自動車メーカー各社の電池生産計画を経済産業省が認定：電動化（2/2 ページ）
マツダ
マツダはパナソニック エナジーとともに、車載用円筒形リチウムイオン電池の生産能力増強と技術開発に取り組む。経済産業省からの認定を受けて、マツダが2027年以降に導入するEVへの搭載に向けた本格的な準備を開始するとしている。
認定された供給確保計画では、パナソニック エナジーが年間6.5GWhの生産能力を増強する。これにより、2030年までにマツダ向けに合計で年間10GWhの生産能力を国内で確保する。投資総額は833億円で、最大283億円の助成を受ける。
マツダは2027年にEV専用プラットフォームを採用したEVを導入する予定だ。パナソニック エナジーが住之江工場と貝塚工場で生産する電池セルを、マツダがモジュール／パック化する。
スバル
SUBARU（スバル）も、パナソニック エナジーと協力する。2020年代後半から生産するEVに搭載する車載用円筒形リチウムイオン電池の供給や、群馬県大泉町に両社が新設するリチウムイオン電池工場について本格的な準備を進める。
認定された供給確保計画では、2030年末時点で16GWhの生産能力を確保する。投資総額は4630億円で、最大1564億円の助成を受ける（パナソニック エナジーの住之江工場で生産予定の4GWh分の投資や助成金額は含まれていない）。
スバルは2030年にグローバル販売120万台のうち50％をEVにする目標を掲げている。バッテリーの生産能力は、パナソニック エナジーの住之江工場と、群馬県大泉町の新工場を合わせて2030年末までに年間20GWhとなる計画だ。パナソニック エナジーの住之江工場では2027年度から、群馬県大泉町の新工場では2028年度からリチウムイオン電池を生産する。
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