booost technologiesは2023年2月27日、CO2排出量や人的資本などESG関連の指標を見える化するプラットフォーム「booost Sustainability Cloud」を発売した。自社情報に加え、サプライヤーの情報も収集して管理できる。
booost technologiesは2023年2月27日、CO2排出量や人的資本などESG関連の指標を見える化するプラットフォーム「booost Sustainability Cloud」を発売した。自社情報に加え、サプライヤーの情報も収集して管理できる。
booost Sustainability Cloudはカーボンニュートラルへの対応をはじめ、企業のサステナビリティ全般に関わる指標を一元的に収集、可視化するツールである。自社のCO2排出量を可視化する「booost GX」、サプライチェーン上のCO2排出量を可視化する「booost Supplier」、その他のESG(Environment:環境、Social:社会、Governance:ガバナンス)情報も可視化できるbooost ESG」の3つのアプリケーションで構成されている。booost GXはこれまでbooost technlogiesが展開していたGHG(温室効果ガス)可視化ソリューション「ENERGY X GREEN」をリブランディングしたものだ。
例えばカーボンニュートラルへの対応に関しては、自社の国内外拠点におけるCO2排出量を算定、見える化する共に、サプライヤーごとのCO2排出量を製品や部品別にダッシュボード上でまとめて把握できる。サプライヤーの排出量データはサプライヤー自身に入力を依頼する仕組みになっている。製品担当者別に回答してもらう項目を選択し、編集権限を付与するといった細かなセキュリティ管理が可能だ。入力形式を標準化することでデータ管理の効率性を高める。
サプライヤーのデータ入力の負荷軽減や入力業務への理解を広げるため、サプライヤーへのデータ入力の補助機能の提供や教育活動なども推進するという。なお、サプライヤーが提供するCO2排出量データは、1次データ(実測値)か、排出量原単位に基づき算出した2次データ化かを区別して管理できる。
これらと同様の機能がCO2排出量以外の水資源や廃棄物などの「環境」データや、人的資本や人権リスクに関わる「社会」、コーポレートガバナンスなどの「ガバナンス」などでも提供される。
booost technologiesはこれまでENERGY X GREENなどを通じて、導入企業のCO2排出量の削減につながるデータ活用の推進に取り組んできた。一方で現在、産業界では「環境」だけでなく、「社会」や「ガバナンス」といった、ESGに関する非財務情報の細かなデータ収集が求められ始めている。booost Sustainability Cloudは企業のESG領域での取り組みを意味するサステナビリティトランスフォーメーション(SX)の進度に応じて、必要な機能をオールインワンで提供する。
booost technologies 代表取締役の青井宏憲氏は「ある調査では約7割の企業がESG開示を企業価値の向上につなげられていないと回答した。サステナビリティ関連のデータ収集や分析には多くの手間が掛かる。そもそも組織内外のどこに必要なデータがあるのか把握できていないことも少なくない」と指摘し、booost Sustainability Cloudの提供を通じてこれらの課題解決に貢献すると語った。
booost Supplierは2023年4月から、booost ESGは2023年7月から本格的にリリースする予定だという。
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