　ボッシュは「人とくるまのテクノロジー展 2022 YOKOHAMA」（2022年5月25～27日、パシフィコ横浜）において、EVやPHEV（プラグインハイブリッド車）向けの普通充電用ケーブル「フレキシブルチャージングケーブル」を展示した。現在は欧州仕様の開発を進めており、2023年第1四半期にも量産を予定している。新車販売時のオプション装備などとして提供する。

コントロールボックスつきの普通充電用ケーブルの例［クリックで拡大］出所：パナソニック

　出展した普通充電ケーブルは、自宅などの屋外コンセント用のプラグと、公共の普通充電器用のプラグを付け替えられるようにしたのが特徴だ。

　欧州では公共の普通充電器にケーブルが付属しておらず、ユーザーが自分のケーブルを使う必要がある。コンセント用の充電ケーブルにはコントロールボックスが付属しているため普通充電器では使用できず、2種類の普通充電ケーブルを携行しなければならない。

付け替え可能なプラグ。上が普通充電器用、下がコンセント用［クリックで拡大］

　今回発表した普通充電ケーブルは、コントロールボックスをなくしたことでプラグを付け替えてコンセントでも普通充電器でも充電できる。コンセント用と普通充電器用の2種類の充電ケーブルを携行する必要がなくなるのがメリットだ。EVを使う家族からの悩みがきっかけで開発がスタートした。

　コンセント用のプラグには、漏電時の遮断やコンセントのオーバーヒート時の保護といったコントロールボックスとしての機能が集約されている。コントロールボックスが分離した従来のタイプと比べて、コンセントに近いところで安全機能が働くのもメリットとなる。

　プラグを付け替えればコンセントの形状が異なる地域での充電にも対応できる。現状では、コンセントの形状が異なる地域で充電するには、その地域のコンセント形状に対応した普通充電ケーブルを別途持つ必要がある。国境を超えて遠出したときにもコンセントから充電しやすくなれば、利便性の向上も図れる。コンセント形状の違いは欧州だけでなく米国国内にもある。さまざまな地域に向けて、付け替え可能なプラグを展開していきたい考えだ。

　今後は、普通充電ケーブルの車両側プラグにIoT（モノのインターネット）機能を持たせる。スマートフォンアプリから充電状況をチェックしたり、遠隔で充電スケジュールを設定したりできるようにする。さらに、公共の普通充電器を使う際にプラグを接続するだけでユーザーを識別し、充電料金の決済などがスムーズに終わるようにする。

車両側のプラグ（写真左）にもIoT機能を持たせるなど進化させていく［クリックで拡大］

　EVなどの長距離の移動には急速充電が不可欠だが、設置する事業者のコスト負担が大きい。急速充電器よりも低コストな普通充電器の利便性を向上し、活用することがEVやPHEVの普及を後押しするとボッシュは見込んでいる。

→その他の「電動化」関連記事はこちら

EVへの懸念と実際の満足度は？サブスクで新車に乗る人は？自工会が調査
日本自動車工業会がまとめた「2021年度乗用車市場動向調査」では、EV（電気自動車）や安全技術に対する高い関心が示された。その一方で、自動車に支払う費用に負担を感じる声も小さくない。カーシェアリングの利用経験やサブスクリプションサービスの利用意向の少なさも判明した。
EV開発では「本来の目的」よりも走行距離やコスト低減が重視されている
設計ソリューションを手掛けるHexagonは2022年4月19日、EV（電気自動車）の開発上の課題に関する調査結果をまとめたレポート「Recharging the Automotive Market」を発表した。自動車メーカー、ティア1からティア3までのサプライヤー416人を対象に課題や展望について調査を実施した。
bZ4Xの月額利用料が決定、CEV補助金適用で月々8万8220円から
トヨタ自動車は2022年5月2日、フルサービスリース「KINTO」での新型電気自動車（EV）「bZ4X」の月額利用料を発表した。申込金77万円の他、月々8万8220円の支払いとなる（CEV補助金のみ適用。FWDモデルで18インチタイヤ、標準ルーフパッケージ、追加オプションなしの場合）。地方自治体の補助金を適用すれば、月額利用料をさらに抑えることもできる。
レクサスにもEV専用モデル、bZ4Xと同じく「e-TNGA」を採用
トヨタ自動車は2022年4月20日、レクサスブランドの新型EV（電気自動車）「RZ」の詳細を発表した。レクサスとしては初のEV専用モデルで、トヨタブランドの新型EV「bZ4X」と同じくEV専用プラットフォーム「e-TNGA」を採用した。
スバル「ソルテラ」の販売目標は月販150台、最上級モデルは682万円
SUBARU（スバル）は2022年4月14日、新型EV（電気自動車）「SOLTERRA（ソルテラ）」の価格を発表した。
BYDが日本向けに電動バス2車種、2030年までに累計販売4000台を目指す
BYD（比亜迪）の日本法人であるビーワイディージャパンは2022年5月10日、日本市場向けに2023年末から納入する電動バスの新モデル2車種を発表した。同日から予約受付を開始した。走行距離はコミュニティーバスなど向けの電動小型バス「J6」が現行モデル比1割増の約220km、路線バス向けの電動大型バスの「K8」で同1割増の約270kmとなる。