　車両をはじめスマートフォンやタブレット、ハンディターミナル、ヘッドマウントディスプレイ、産業機器といった位置情報が取得可能なモビリティ機器で利用できる。同社の標準アプリケーションやWeb APIによって、位置情報に加えて任意のステータスや属性情報も併せて収集できるのが特徴だ。車両や端末の動態、運行管理サービス、宅配サービス、産業機械の稼働状況管理サービスなどで活用できる。

「NSW-MaaSプラットフォーム」で可能になるサービスのイメージ（クリックで拡大）出典：日本システムウエア

製造業がDXを進める前に考えるべき前提条件と3つの戦略
製造業にとっても重要になる「デジタルトランスフォーメーション（DX）」に注目が集まっている。本連載では、このDXに製造業がどのように取り組めばよいか、その戦略について分かりやすく紹介する。第1回の今回は、DXを進める中で必要になる前提条件と3つの戦略の概要について紹介する。
いまさら聞けない「製造業のDX」
デジタル技術の進歩により現在大きな注目を集めている「DX」。このDXがどういうことで、製造業にとってどういう意味があるのかを5分で分かるように簡単に分かりやすく説明します。
製造業が「DX」を推進するための3つのステージ、そのポイントとは？
製造業のデジタル変革（DX）への取り組みが広がりを見せる中、実際に成果を生み出している企業は一部だ。日本の製造業がDXに取り組む中での課題は何なのだろうか。製造業のDXに幅広く携わり、インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ（IVI）のエバンジェリストを務める他2019年12月には著書「デジタルファースト・ソサエティ」を出版した東芝デジタルイノベーションテクノロジーセンター参事の福本勲氏に話を聞いた。
データを世界の共通言語に、リアルタイムで製品収益を見える化する安川電機のDX
「データを世界の共通言語に」をスローガンとし「YDX（YASKAWA digital transformation）」として独自のデジタル変革（DX）を進めているのが、産業用ロボットやモーターなどメカトロニクスの大手企業である安川電機である。安川電機代表取締役社長の小笠原浩氏に「YDX」の狙いについて話を聞いた。
物流へのIoT適用を考える
日本型モノづくりの象徴ともいうべき「トヨタ生産方式」。本連載では多くの製造業が取り入れるトヨタ生産方式の利点を生かしつつ、IoTを活用してモノづくりを強化するポイントについて解説していきます。第6回は、グローバル化の進展によって重要度を増している物流でIoTを活用する考え方について説明します。
2020年に10万人不足するトラックドライバー、自動運転は物流を救えるか
DeNAと共同で新しい物流サービスの開発に取り組むなど、自動運転技術の活用に積極的なヤマト運輸。ヤマトグループ総合研究所の荒木勉氏が、自動運転技術がもたらす物流サービスの可能性や物流業界の将来の課題について説明した。