矢野経済研究所は、5G関連デバイス世界市場の調査結果を発表した。2020年の同市場規模はメーカー出荷金額ベースで11兆889億円となり、2030年には約6.3倍の69兆5930億円に達すると予測している。
矢野経済研究所は2020年7月31日、5G関連デバイス世界市場の調査結果を発表した。2020年の同市場規模はメーカー出荷金額ベースで11兆889億円となり、2030年には約6.3倍の69兆5930億円に達すると予測している。
同調査では、5G関連デバイスとして回路、基板、主要部品、デバイス、材料、評価システムなどを対象とした。調査期間は2019年9月から2020年6月までで、5G関連デバイス関連企業や大学、研究機関などが調査対象となった。
2020年は5Gサービスの本格展開が見込まれていたものの、新型コロナウイルス感染症の影響により設備投資が遅れている。一方で、新しい生活様式の推進により従来になかった活用機会が見込まれるなどのプラス要因も発生した。同社は、2022年まで新型コロナウイルスが市場に影響すると予測している。
5G普及の初期には3G~6GHzの周波数帯を用いたサービスが主に展開されるが、他の無線システムなどとの兼ね合いにより利用可能な帯域幅が制限されるため、通信速度も限られたものにとどまる。このため、国内では既に28GHz帯の割り当てが予定されており、今後は39GHz帯、60GHz帯などでも順次5Gの活用が進む見通しだ。
また、今後登場するさまざまな分野のIoT(モノのインターネット)製品によりデータ需要が大幅に増加し、ネットワークへの負担が急激に高まることが懸念されている。このため、世界中の研究機関やネットワークベンダーにより、5Gの次の世代の通信規格として「Beyond 5G」に向けた技術開発も開始されている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.