　今後5年間で、日本における3Dプリンタの市場は全体的に少しずつ伸びていくが、爆発的な伸びは、技術的ブレイクスルーなどが起こらない限りは、現時点では期待できないという。「プロフェッショナル機種は1000万円を超える高額なものもあり、頻繁に買い替えるものではない」（三谷氏）。現在、国内の3Dプリンティング市場全体は300～400億円くらいの規模だが、2021年には500～600億円ほどにまで成長するだろうと予測する。

3Dプリンタ市場全体の売上実績と予測、2014～2021年（出典：IDC Japan）

　3Dプリンタの認知度が向上したことで、3Dプリンタの利用そのものは増えているという。しかし「自分や自社では購入せず、受託造形を利用するケースが今も多く見られる。受託造形の利用は今後も着実に伸びていきそうだ」と三谷氏は述べた。受託造形の利用増加は、材料消費量の増加にもつながっていくだろうとしている。

　IDCによるヒアリングによれば、3Dプリンタの利用目的は、ほぼ試作であり、航空機メーカーなどの大物部品を除いて、最終製品の製造（直接製造）における用途はあまり見られないという。今後も試作での需要が中心となりそうだが、最終製品製作での活用が増加していけば、市場はより急速に拡大する可能性があるとしている。

　「3Dプリンティングは従来技術の置き換えではない。従来技術では作成できない複雑な形状のものが造形可能な技術である。これまでの技術では作成できなかった構造のものを作成することにより、製造プロセス改革や新たなビジネスモデルを確立することが可能である。3Dプリンティングの導入によって、どのような付加価値を生み出せるかを見極めることがポイント。現在の造形精度や速度、材料の制限下でも、そのような価値が提供可能な分野は存在する。よって今後も、3Dプリンタに関して正しい認知の拡大が課題である」（三谷氏）。

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