ドローンの“弱点”と解決へのアプローチ：第2回 国際ドローン展（1/2 ページ）

小型無人機（ドローン）の専門展示会、「国際ドローン展」が開催された。業務向けへの提案が多く盛況であったが、展示の中にはドローンが抱える課題の解決を目指すものも見受けられた。

[渡邊宏，MONOist]

　小型無人機（ドローン）の専門展示会、「国際ドローン展」が幕張メッセにて開催された（2016年4月20〜22日）。第2回となる今回は60以上の団体企業が出展し、各社の最新機体やドローンを利用した各種ソリューションなどが紹介された。

　上空撮影やステージ演出といったエンタテイメント分野への提案ではなく、業務向けへの提案が主であったのは同年3月に行われた「ジャパン・ドローン2016」と同様であり、会場は盛況だった（関連記事：産業へと成長するドローン、「ジャパン・ドローン2016」に見る現状と可能性）。

NECが2017年の実用化を目指しているインフラ点検用ドローン。ドローンにハンマーとカメラを搭載、打音検査と目視点検を遠隔にて行う

　一般的に「ドローン」という場合は「無線操縦のマルチコプター機」を指すことが多い。これは既存のラジコンヘリコプターに近いが、複数の回転翼と姿勢制御用センサーを搭載することで操作を容易にしたのが最大の特徴だ。この操作の容易さと空中静止可能な機体の特性、それに低価格化が相まって、空撮やエンタテインメント分野への普及が進んだ。

　こうした特徴を業務向けに展開しようという動きも活発で、これまでラジコンヘリコプターが利用されてきた農薬散布はもちろん、測量や建造物点検、インフラ復旧支援、災害対策、緊急時の医薬品搬送などへの利用が各社によって提案・実施されている。2016年4月に発生した熊本地震においても、国土地理院が被災状況確認のためにドローンを飛ばし、その映像を公開している。

NTTが試作した通信ケーブル運搬敷設ドローンと同社のドローン利用イメージ。同社では2011年の東日本大震災の後にドローンの利用を検討開始し、2016年には災害復旧のみならず日常業務への導入も開始している

国土地理院が公開した南阿蘇村河陽周辺の断層（2016年4月18日撮影）

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