軽量で安全性や実用性を兼ね備える:
ADEKA、軽量Li-SPAN/樹脂箔パウチセルを開発
ADEKAとうるたまは、次世代二次電池向け正極材「SPAN」と樹脂箔で構成される正極を用いた二次電池「軽量Li-SPAN/樹脂箔パウチセル」の試作に成功した。軽量で安全性や実用性を兼ね備えた二次電池を実現できるため、ドローンやHAPS、eVTOLなどへの応用が期待される。(2024/11/22)
材料技術:
世界初 次世代二次電池向け正極材を活用し軽量リチウム-硫黄二次電池の試作に成功
ADEKAは、開発中の次世代二次電池向け正極材「SPAN(スパン)」と樹脂箔から構成される正極を用いた軽量二次電池「軽量Li-SPAN/樹脂箔パウチセル」の試作に、うるたまとともに世界で初めて成功した。(2024/11/22)
Japan Drone 2024:
型式認証で空の物流は新たなページへ マルチローターとVTOLの統合型ドローン輸送網
イームズロボティクスは、次世代の物流インフラを担うと期待される物流用途機体として認証を受けたドローン機体を開発している。既に物流用途機体としてマルチローターモデルで第二種に加え、第一種の型式認証を取得予定で、新型VTOL機も実用化に向けて準備に入っている。その先には、マルチローター機のラストワンマイル配送とVTOL機による拠点間輸送で、統合的なドローン物流網の構築を目指す。(2024/11/20)
Japan Drone 2024:
中国の最新“空飛ぶクルマ”で都市と空を結ぶ未来の交通 AirXが2030年に事業開始
中国EHang製の自律型無人機による実証実験の成功やEveとのeVTOL購入契約締結など、着実な歩みを見せるAirX。2030年の事業化を目指し、「Japan Drone 2024」で“空飛ぶクルマ”の実機展示とVR体験で未来の空の交通を提示した。(2024/10/31)
Marketing Dive:
ホンダがアイルトン・セナ登場の感動動画をリリース F1ブームが世界で再燃する背景に何が?
米国でモータースポーツの人気が再燃している。Hondaの新たな広告動画では、F1のアイコンである故アイルトン・セナも登場し、勝利の物語を描いている。(2024/10/10)
Japan Drone 2024:
災害時に必要なのは“情報収集力” 1000km飛行のVTOLドローンを開発したテラ・ラボの「災害対策DX」
気候変動や脆弱な都市インフラを背景に、世界規模で自然災害による被害が拡大している。日本では国土強靱化基本法を制定し、国や地方自治体で防災/減災の対策が講じられている。テラ・ラボはこうした状況を踏まえ、「広域災害情報支援システム」の構築を目指すベンチャー企業だ。(2024/8/26)
電動化:
ニデックから電動車向けシミュレーションツール、自動車以外にも対応
ニデックアドバンステクノロジーは電動車の設計と解析向けの統合的なシミュレーションツール「E-Transport Simulator」を開発した。(2024/7/22)
万博「空飛ぶクルマ」商用飛行を断念 スカイドライブ、デモフライトにとどめる
スカイドライブ(愛知県豊田市)が、2025年大阪・関西万博の目玉「空飛ぶクルマ」について、万博では乗客を乗せずにデモフライトを行うと発表した。乗客を乗せる「商用運航」を模索していたが、事実上の断念を表明した形となった。(2024/6/17)
万博「空飛ぶクルマ」商用飛行を断念 スカイドライブ、デモフライトにとどめる
スカイドライブは14日、2025年大阪・関西万博の目玉「空飛ぶクルマ」について、万博では乗客を乗せずにデモフライトを行うと発表した。乗客を乗せる「商用運航」を模索していたが、事実上の断念を表明した形となった。(2024/6/15)
物流のスマート化:
長距離物資輸送に向けた無人航空機技術の開発、実証に着手
NEDOは、長距離物資輸送に向けた無人航空機技術の開発および実証に着手する。水素やSAFなどで運用できるハイブリッド動力システムや軽量構造技術、高出力モーターなどの要素技術開発を進める。(2024/6/4)
住友商事とJAL、「空飛ぶクルマ」運航の新会社設立
住友商事と日本航空は6月3日、「空飛ぶクルマ」こを日本で運航する新会社「株式会社Soracle」(資本金2億円)を折半出資で設立した。(2024/6/3)
ドローン:
高層マンション内でエレベーターよりも早いドローンの“垂直配送”、東大と三井不
東京大学と三井不動産の共同研究グループは、高層マンションなどでドローンを用いた配送システムを考案した。一定の需要レベルまでは、ドローンを用いた方がエレベーターよりも省電力で早く配送できることが判明した。(2024/5/30)
人とくるまのテクノロジー展2024:
デンソーがeVTOL向けモーターを披露、出力100kWで従来比6割減の軽量化を実現
デンソーは、「人とくるまのテクノロジー展 2024 YOKOHAMA」において、ドイツのリリウム(Lilium)が2026年を目標に開発を進めているeVTOL(電動垂直離着陸機)「Lilium Jet」に採用されたモーターを披露した。(2024/5/27)
電動化:
eVTOLの気流や騒音を最適化する流体力学シミュレーションを導入
Embraerがダッソー・システムズの流体シミュレーションソフト「SIMULIA PowerFLOW」を導入し、Eve Air Mobilityが開発を進めるeVTOLのシミュレーションや分析、テストなどを実施している。(2024/4/30)
ドローン:
大型ドローンの航続距離向上に貢献、NSKがガスタービン発電機用軸受を開発
日本精工(NSK)はeVTOL(電動垂直離着陸機)向けガスタービン発電機用軸受を開発し、市場に投入したと発表した。(2024/3/25)
ドローン:
空飛ぶクルマの運航管理で、Terra DroneやJAXAなどが大阪府咲洲庁舎で実証
Terra Droneや三井物産、JAXAなどが参画するコンソーシアムが、空飛ぶクルマの運航管理を目指した実証実験を共同で実施した。さまざまな航空機の協調的な運航管理プラットフォームの構築に要する技術を検証している。(2024/2/21)
Marketing Dive:
ホンダも導入、AR(拡張現実)×DOOH(デジタル屋外広告)は体験型キャンペーンの新定番になるか
Hondaは最近開始した「Keep Dreaming」キャンペーンの一環で、2つの屋外ショッピングセンターのOOHを使って「デジタル」と「空」を融合している。(2023/12/11)
Japan Drone 2023:
ブルーイノベーションの世界初、ISO準拠ドローンポートシステム 機体を問わず一括運用で完全自動運航へ
2023年に発行されたISO 5491は、「物流用ドローンポートシステムの設備要件に関する国際標準規格」で、制定には国内ドローン企業のブルーイノベーションが大きな役割を果たした。同社がISOに準拠して開発したドローンポート情報管理システムは、異なるメーカーの機体や複数ドローンの全自動運航を目指した統合管理システムとなる。(2023/10/17)
ジャパンモビリティショー2023:
ホンダが使用済みアクリル樹脂を再利用したコンセプトモデルを初公開
ホンダは「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」の出展概要を発表した。(2023/9/27)
直立姿勢から飛び立つ!? 飛行ロボットコンテストに現れた不思議な機体が「そうはならんやろ」「ロマン溢れてて好き」と話題
珍しいスタイルです。(2023/9/25)
福田昭のデバイス通信(416) 2022年度版実装技術ロードマップ(40):
航空機の温室効果ガス削減と電動化
今回は「電動化技術」の第6パート「2.5.3.6 航空機と空飛ぶクルマ」の内容を紹介する。(2023/8/30)
ドローン:
ISO 5491準拠のドローンポート情報管理システムβ版を提供
ブルーイノベーションは、国際標準規格のISO 5491に準拠したドローンポート情報管理システム「BEPポート|VIS」のβ版を提供開始する。(2023/8/24)
電動化:
空飛ぶクルマ、建機、船舶……さまざまなモビリティで電動化が進展
富士経済はさまざまな電動モビリティの市場調査結果を発表した。建設機械や二輪車、船舶、航空機、いわゆる空飛ぶクルマなど四輪車以外のモビリティ15品目を対象に調査した。(2023/8/4)
ハイブリッド/全電動化を見据え:
STとAirbus、航空宇宙向けSiC/GaN開発で協業
STMicroelectronicsとAirbusは2023年6月20日、航空宇宙用途向けのSiC(炭化ケイ素)およびGaN(窒化ガリウム)パワー半導体の研究開発において協業すると発表した。(2023/7/11)
ブラジル航空機メーカーと合意:
ニデック米子会社、「空飛ぶクルマ」に向け合弁設立へ
ニデックは、同社米国子会社「ニデックモータ(NMC)」が、ブラジル航空機メーカーのEmbraer(エンブラエル)と、合弁会社を設立することで合意したと発表した。合弁会社は、空飛ぶクルマ「電動垂直離着陸航空機(eVTOL)」に向けた「電機駆動システム」の開発や供給を行う。(2023/6/21)
電動化:
ニデックが航空機の電動化に参入、ブラジル企業と合弁会社設立
ニデックはブラジルの航空機メーカーEmbraerと航空機向けの電動システムを手掛ける合弁会社を設立する。(2023/6/19)
電動化:
ホンダF1復帰、電動化拡大とカーボンニュートラル燃料活用が決め手
ホンダは2026年からFIAフォーミュラ・ワン世界選手権に参戦すると発表した。(2023/5/25)
ハノーバーメッセ2023:
長野パビリオンで県内中小企業の独自技術アピール、欧州市場開拓を支援
長野県産業振興機構は「ハノーバーメッセ(Hannover Messe)2023」に長野県パビリオンを設置し、県内の中小企業4社を出展した。(2023/4/21)
モビリティサービス:
SkyDriveが空飛ぶクルマの個人販売開始、2025年の事業開始に向け
空飛ぶクルマを開発するSkyDriveは、商用機「SD-05」の個人向け予約販売を開始したことを発表した。(2023/4/14)
電子ブックレット(メカ設計):
バーチャルモノづくりで実現する空飛ぶタクシー
MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、空飛ぶタクシー用eVTOL(電動垂直離着陸機)を開発する米Joby Aviationの講演をまとめた「バーチャルモノづくりで実現する空飛ぶタクシー」をお送りします。(2023/3/20)
モビリティサービス:
大阪・関西万博でSkyDriveが国産の空飛ぶクルマを披露、ANAや丸紅は海外製を運航
2025年日本国際博覧会協会は、「大阪・関西万博」内の「スマートモビリティ万博」で披露する空飛ぶクルマの運航事業を担う企業として、ANAホールディングスと米国のJoby Aviation(ジョビーアビエーション)、日本航空、丸紅、SkyDriveが決定したことを発表した。(2023/2/22)
3DEXPERIENCE FORUM JAPAN 2022:
大阪駅から関空まで14分!? 空飛ぶタクシーの実現を支えるバーチャルモノづくり
ダッソー・システムズは、年次コーポレートイベント「3DEXPERIENCE FORUM JAPAN 2022」を東京都内で開催。ゲスト講演において、同社のユーザーであり、空飛ぶタクシー用のeVTOL(電動垂直離着陸機)を開発する米Joby Aviationが「Technologies enabling the future urban mobility 〜未来のアーバン・モビリティの実現に向けて〜」をテーマに、eVTOL開発の取り組みを紹介した。(2022/10/26)
Japan Drone2022:
飛行距離2000km!テラ・ラボが災害対応の長距離無人機“空飛ぶイルカ”を開発中
気候変動の影響のためか、このところ日本各地で、大雨や台風などの自然災害が頻発するようになってきている。テラ・ラボのドローン「テラ・ドルフィン」(別名:“空飛ぶイルカ”)は、災害発生後に被災地の状況を迅速に把握するために開発された機体。(2022/10/12)
Japan Drone2022:
光ケーブルで高速データ伝送と長時間飛行が可能なエアロセンスの映像伝送ドローン、現場の常時監視に有効
エアロセンスは、ドローンによる測量や点検、防災といった幅広い分野で各種サービスを展開している。最新のドローンソリューションでは、長時間飛行と高速データ伝送が可能な有線給電ドローンを用いた「映像遠隔伝送ソリューション」を積極提案している。有線給電ドローンであれば、遠隔操作している複数の建機が稼働する建設現場を上空から長時間にわたり俯瞰で捉え、それぞれのマシンの距離や周辺状況をリアルタイム映像で把握できるようになる。(2022/10/3)
空飛ぶクルマの商用機イメージ、SkyDriveが発表 大阪万博での飛行を目指す
「空飛ぶクルマ」を開発するSkyDrive(愛知県豊田市)は9月26日、設計開発中の空飛ぶクルマの商用機「SkyDrive式SD-05型」(以下、「SD-05」)のデザインを発表した。(2022/9/26)
都心で「空飛ぶクルマ」実現へ 官民で検証プロジェクト開始 JALなど3社
東京都の「空飛ぶクルマ」実証プロジェクトに、三菱地所と日本航空(JAL)、兼松の3社のプロジェクトが採択された。さまざまなビジネスモデルを検討し、運用の課題や収益性などを検証する。(2022/8/5)
車両デザイン:
自動車技術を応用したエアモビリティの軽量キャビン、国際航空ショーで披露
Hyundai Motor(現代自動車、ヒョンデ)グループのSupernalは2022年7月18日、英国のファーンボロー国際航空ショーにおいて電動垂直離着陸機(eVTOL)のキャビンのコンセプトを発表した。(2022/7/19)
材料技術:
ホンダが「持続可能な航空燃料」の評価や規格化に参加、アジア企業では初
ホンダは2022年6月23日、FAA/OEM Review Panelに加入したと発表した。(2022/6/24)
電動化:
次世代エアモビリティの開発着々、ロールス・ロイスが電動化推進を本格化
ロールス・ロイスは2022年6月15日にオンライン記者会見を開き、次世代エアモビリティや大型航空機などの電動化推進によるネットゼロ実現に向けた取り組みを説明した。(2022/6/20)
Supply Chain Dive:
なぜ研究開発に多額の投資をしたのか? UPS「伝説のCIO」のテクノロジー戦略
UPSは自動化の活用、より迅速で情報に基づいた意思決定のためのデータ活用など新技術を物流ネットワーク全体にわたって採用している。新技術導入を進めた同社元CIOは配送ドライバーとしての勤務経験があり、現在はSalesforceのCIOに転身した「伝説のCIO」だ。(2022/6/16)
モビリティサービス:
ホンダジェットのシェアリングと陸路の連携で移動を快適に、2022年夏から実証実験
ホンダは2022年4月27日、ビジネスジェット「ホンダジェット」を使ったモビリティサービスの実証を2022年夏に日本で開始すると発表した。地上のモビリティの移動とも連携させることで、空港間だけでなく出発地から目的地まで自由で快適な移動の実現を目指す。(2022/4/28)
「5G」が支える大学の研究【後編】
ドローンの大敵「風」を5G×AIで制御 工科大学が進める自律飛行研究の中身
さまざまな産業で活用が進んでいるドローン。最大の課題である「天気の変化への弱さ」を5Gの活用で解決しようとしているのがカリフォルニア工科大学だ。何をしているのか。(2022/4/20)
BTTFの世界くるかな? 「空飛ぶクルマ」が実現した世界をVRで疑似体験 丸の内で体験イベント、2月28日から
空飛ぶクルマが実現すると世界はどんな景色に見えるのでしょう。(2022/2/7)
元電通マン、今ドローンマン:
50代で電通を退職した元コピーライターが、ドローンで起業したワケ
35年にわたって広告畑にいるという元電通社員の森田直樹さん。退職後は、ドローン事業で起業した。「もともとはコピーライター」という経歴から、なぜドローンで起業するに至ったのか。キャリアの変遷について話を聞いた。(2022/1/20)
電気自動車:
GMはシボレーでもEVを続々投入、95%ハンズオフ可能な「ウルトラクルーズ」も
General Motors(GM)は2022年1月5日、消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2022」の基調講演において、EV(電気自動車)や自動運転技術の最新の取り組みを発表した。シボレーブランドで投入する3車種のEVを披露した他、Cruise(クルーズ)との協力によって開発している自動運転システムの進捗や、キャデラックブランドでデザインした移動空間のコンセプトについても紹介した。(2022/1/7)
CloseBox:
科学特捜隊の流星マークSIMピンがほしい ウルトラマン×チームデミのウルトラ文房具
1984年のコンパクト文房具セット「チームデミ」が復活してウルトラマン仕様に。(2021/12/17)
製造マネジメントニュース:
半導体製造装置は2022年に約13兆円のグローバル市場規模に、SEMIが予測発表
SEMI Japanは2021年12月15日〜17日にかけて、東京ビッグサイトでエレクトロニクス製品の国際展示会「SEMICON Japan 2021 Hybrid」(以下、SEMICON Japan)を開催中だ。同展示会の開催発表会では、SEMIによる半導体製造装置のグローバル市場予測も公開した。(2021/12/16)
PHM Conference 2021 in JAPANレポート:
PR:“品質+”の信頼性へシフトせよ、転換点を迎える製造業の挑戦をPHMが後押し
電通国際情報サービスがオンラインで開催したイベント「PHM Conference 2021 in JAPAN」では、「データ分析と故障予知がもたらす安全な未来」をテーマに、DNVビジネス・アシュアランス・ジャパン、テトラ・アビエーション、ダイキン工業が登壇し、PHM(Prognostics and Health Management)と関連する業界動向や取り組み事例について紹介した。(2021/11/15)
機体の公開も:
「空飛ぶクルマ」万博での実用化目指す ドローンで実証実験
SkyDriveは10月22日、2025年大阪万博でのエアタクシーサービスの実現を目指し、ドローンを使った実証実験を実施した。(2021/10/25)
日本航空「エアタクシー事業」実現に向けた実証実験 大阪・関西万博に合わせて2025年度に事業化を目指す
大阪・関西万博での運航開始を目指します。(2021/10/23)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。