ホンダは、栃木県宇都宮市で2014年4月から1年間、路車間通信技術を用いた「信号情報活用運転支援システム」の公道実証実験を行う。実用化に向けて、システム全体の機能および効果を、大規模で長期的な公道実走により検証していくという。
ホンダは2014年3月28日、栃木県宇都宮市で同年4月から1年間、路車間通信技術を用いた「信号情報活用運転支援システム」の公道実証実験を行うと発表した。同システムの実用化に向けた最終検証として、システム全体の機能および効果を、大規模で長期的な公道実走により検証していくという。
今回の実証実験は、警察庁が推進する新交通管理システム(UTMS)の研究開発の一環で、栃木県警察、一般社団法人のUTMS協会と連携して実施する。
UTMSで用いられる路車間通信システムの1つに、一般道の道路脇に設置される「高度化光ビーコン」がある。高度化光ビーコンは、近赤外線技術により、走行車両の車載機との双方向で通信したり、車両を感知したりする機能を併せ持っている。
ホンダが実証実験を行う信号情報活用運転支援システムは、この高度化光ビーコンから取得できる信号情報と、自車の位置や速度の情報を用いて、信号のある交差点での円滑な運転を支援するシステムである。
例えば、前方にある交差点を青信号で通過できる場合には、推奨速度が車両のディスプレイに表示される。ドライバーはその速度を維持すればスムーズに交差点を通過できる。赤信号のタイミングに重なり通過できない場合は、ディスプレイにアクセルオフを促す表示を行い、ドライバーが早期に減速を開始でいるようにする。さらに、信号待ちで停止している間には、赤信号の残り時間を表示し、発進の遅れを防止する。これらの運転支援機能により、信号のある交差点を通過する際に不必要な加減速が減り、交差点での事故の未然防止や、実用燃費の改善が期待されるという。
今回の実験では、宇都宮市近郊の5路線が実験路線となる。当該路線を走行するホンダ従業員の通勤車両など約100台を対象に対応車載機を搭載。2014年4月から約1年かけて、安全に関わる急減速や急加速などの車両挙動の変化、CO2低減や燃費改善の効果、交通流への影響などを検証する。そして、検証結果をさらなる研究開発に生かし、商品化を目指すとしている。
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