製造マネジメントニュース:
大学発ベンチャー表彰2025 AIスタートアップの燈が経済産業大臣賞を受賞
経済産業省は「大学発ベンチャー表彰2025」の受賞者が決定したと発表。東京大学 松尾豊研究室発のAIスタートアップである「燈(あかり)」が経済産業大臣賞を受賞した。(2025/9/10)
材料技術:
「JOINT3」の全貌、パネルレベル有機インターポーザー実現を加速する仕組みとは?
レゾナックが国内外の27社と連携し、新たな共創プラットフォーム「JOINT3」を設立した。このプラットフォームは、パネルレベル有機インターポーザーという次世代技術の開発を加速させ、半導体産業の未来をどのように変えるのか?(2025/9/10)
大型有機インターポーザー開発加速:
NEDOの手を離れ本格ビジネスへ レゾナックが27社参画の「JOINT3」設立
レゾナックは2025年9月3日、都内で記者会見を開催し、パネルレベル有機インターポーザーの開発推進を目的としたコンソーシアム「JOINT3」を発表した。国内外の27社が参画し、2.xDパッケージのフルインテグレーションまでを見据えて活動する。(2025/9/8)
FAニュース:
1μm以下の極薄半導体チップを高スループットで実装、東レエンジが技術開発
東レエンジニアリングは、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)の助成事業において、極薄半導体チップを高スループットで実装する技術を開発した。(2025/9/8)
工場ニュース:
エタノールからプロピレンを一工程で製造、2030年代前半に事業化を目指す
住友化学は、エタノールからプロピレンを直接製造する新規プロセスのパイロット設備を千葉工場袖ケ浦地区に新設し、稼働を開始した。従来のようにエチレンなどの中間体を経ず、エタノールから一工程で目的物のプロピレンを製造できる。(2025/9/8)
FAニュース:
インタポーザはどう変わる? オーク製作所のダイレクト露光装置に数十社関心
オーク製作所がNEDOの委託事業を受けて、新たなダイレクト露光装置を開発した。今後のインタポーザのトレンドに対応した、装置となっており既に多数の企業から引き合いが来ているという。(2025/9/5)
カーボンニュートラル:
長崎五島沖で洋上風車の一括搭載技術検証、3分の1スケールで実証試験 戸田建設
戸田建設は、浮体式洋上風力発電の低コスト化を目指す「風車一括搭載技術」の開発で、3分の1スケールモデルの実証試験に成功した。(2025/9/2)
レーザー転写技術を応用:
極薄の先端半導体チップを高スループットで実装、生産効率10倍
東レエンジニアリングは、レーザー転写技術を応用して、極薄の半導体チップを高いスループットで実装できる技術を開発した。次世代の情報通信システムなどに用いられる先端半導体チップの実装工程で、生産効率を従来の10倍以上に高めることが可能になるという。(2025/9/1)
先行き不透明感が際立つ:
2025年上半期の半導体業界を振り返る
世界経済、国際情勢ともに先行き不透明な中で幕を開けた2025年。本稿では、2025年上半期の半導体業界を振り返る。(2025/8/29)
線幅1μmの回路形成に成功:
高解像度で高精度のダイレクト露光装置を開発、25年度内に製品化
オーク製作所は、フォトマスクを使わずに半導体基板へ回路パターンを焼き付けることができる「ダイレクト露光装置」を開発した。より高い解像性や位置合わせ精度を実現できることから、先端半導体パッケージの製造コストを低減可能だという。(2025/8/29)
AIニュースピックアップ:
GENIAC発の基盤AIモデル「SG4D10B」が創薬ベンチマークで首位獲得 製薬の効率化へ貢献
NEDOとSyntheticGestaltが開発した「SG4D10B」は、4D技術と100億件の化合物データを活用し創薬ベンチマークで世界首位を獲得。小型版公開や企業連携を進め、国際展開と次世代モデル開発で幅広い分野の研究効率化に寄与する。(2025/8/29)
製造マネジメントニュース:
NTT-BSや川崎重工など7社が連携し、ロボット未導入市場に向けた共創基盤構築
NTTビジネスソリューションズら7社は、「SI効率化と多彩なロボットシステムの創出を実現する共創基盤開発」に参画する。ロボットの機種や用途を問わず使用できる共創基盤、エコシステムの構築を目指す。(2025/8/27)
脱炭素:
副生水素と車両からのリユースを視野に入れた定置用燃料電池電源の実証開始
ホンダは、トクヤマ、三菱商事と共同で進めていた「副生水素と車両からのリユースを想定した定置用燃料電池電源のデータセンター向け実証」を山口県周南市で開始し、実証サイトを開所した。(2025/8/27)
製造マネジメントニュース:
神戸製鋼所が脱炭素化へ前進、ブラックペレットの製造でマレーシアの企業と協業
脱炭素化が求められる中、製鉄や発電に必要な石炭をどう置き換えるかが大きな課題となっている。神戸製鋼所がその解決策として注目するのが、石炭と同等の発熱量を有する「ブラックペレット」だ。神戸製鋼所はマレーシア企業と提携し、その製造/販売に向けた事業化検討を開始した。(2025/8/26)
エッジで高度な生成AI処理を実現:
容量5TBで帯域65GB/秒、キオクシアのフラッシュメモリモジュール
キオクシアは、容量が5Tバイトで帯域が64Gバイト/秒の「フラッシュメモリモジュール」を試作した。ポスト5G/6G(第5/6世代移動通信)MEC(モバイルエッジコンピューティング)サーバなどの用途に向ける。(2025/8/21)
脱炭素:
国内初、ごみ焼却施設の排ガスから膜分離でCO2を回収する実証実験
住友化学とJFEエンジニアリングが、独自の膜技術を用いてごみ焼却施設の排ガスからCO2を回収する実証実験を共同で開始する。(2025/8/21)
電動化:
電源の統合コスト低減を目的としたフレキシビリティ技術開発を採択
ホンダらは、NEDOの公募による「電源の統合コスト低減に向けた電力システムの柔軟性確保・最適化のための技術開発事業/研究開発項目1 DER等を活用したフレキシビリティ技術開発」に応募し、採択された。(2025/8/5)
工場ニュース:
日本製紙富士工場で古紙バイオエタノール実証事業 生産量は1日300l
ENEOSとTOPPANホールディングスは、両社が進める古紙バイオエタノール実証事業で、日本製紙の富士工場(静岡県富士市)内において、パイロットプラントの建設に向けた工事に着手する。(2025/7/28)
材料技術:
ゴム内部構造の破壊を3次元的に可視化! タイヤの耐摩耗性アップに貢献
住友ゴム工業は、京都大学化学研究所 准教授の小川紘樹氏と共同で、破壊につながるゴム内部構造の分布の違いを3次元的に可視化することに成功したと発表した。(2025/7/24)
第2回「次世代型地熱推進官民協議会」:
次世代型地熱発電のコスト目標は12〜19円/kWhに 政府支援策の方針も策定へ
今後の導入ポテンシャルが期待されている「次世代型地熱技術」。第2回「次世代型地熱推進官民協議会」では、こうした次世代型地熱技術発電のコスト目標や、その達成に向けた支援策の方針が検討された。(2025/7/24)
AIニュースピックアップ:
楽天、リコー等が国産生成AI開発に名乗り NEDOがGENIAC第3期実施先を決定
NEDOは「GENIAC」事業の一環として、生成AI基盤モデルの国産化を目指す研究開発実施先を選定した。楽天やリコーが採択され、日本語に特化したLLMやマルチモーダルAIの開発に取り組む。(2025/7/18)
マテリアルズインフォマティクス最前線(6):
MI-6のソリューション 素材開発工数「4分の1」と期間を「10年から半年」に
本連載ではマテリアルズインフォマティクスに関する最新の取り組みを取り上げる。第6回は、MIやロボティクス技術などを応用したサービスとソフトウェアの研究、開発、提供を行うMI-6の取り組みを紹介する。(2025/7/14)
MRAM集積の実証チップ:
「CMOS/スピントロニクス融合AI半導体」 エネルギー効率が50倍
東北大学とアイシンは、大容量の磁気抵抗メモリ(MRAM)を集積したエッジAI向け実証チップとして「CMOS/スピントロニクス融合AI半導体」を開発した。従来チップに比べ、エネルギー効率を50倍以上に、起動時間を30分の1以下に、それぞれ改善できることを確認した。(2025/7/9)
脱炭素:
バイオマスや有機廃液からクリーンな電力や水素を、高純度のCO2の分離/回収も
JFEエンジニアリングは、大阪ガスと共同で開発を進めているケミカルルーピング燃焼技術が、NEDOの「カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発/次世代火力発電基盤技術開発/CO2分離・回収型ポリジェネレーションシステム技術開発」の助成事業に採択されたと発表した。(2025/7/1)
電力効率はGPU搭載PCの40倍:
映像処理用RTLコードを5分で生成、シャープ開発の高位合成ツール
シャープは、映像データ処理用AI半導体デバイス設計に向け、PythonコードからRTLコードを短時間で生成できる「高位合成ツール」を開発、オープンソースソフトウェア(OSS)として公開した。(2025/6/26)
2027年度中にも稼働予定:
シャープ亀山工場に後工程自働化の検証ライン構築、SATAS
半導体後工程自働化・標準化技術研究組合(SATAS)は、後工程自働化の研究開発を行うパイロットラインサイトとして「シャープ亀山工場」(三重県亀山市)を正式に選択し、工場内の環境整備を始めた。パイロットラインは2027年度中に稼働予定。(2025/6/26)
材料技術:
次世代航空機に向けたCFRP高レート生産技術の研究開発を本格化
新エネルギー・産業技術総合開発機構は、「航空機向け革新複合材共通基盤技術開発事業」における炭素繊維強化プラスチックの高速大量生産技術に関する研究開発案件を新規採択した。(2025/6/23)
脱炭素:
日本製鉄やレゾナックらが共同でCO2からグリシン一貫製造の技術開発を本格化
レゾナック、日本製鉄、日鉄エンジニアリング、富山大学の4者は、製鉄所や火力発電所などから排出されるCO2由来のグリシン製造技術やプロセスの開発に向けて取り組みを本格化する。(2025/6/16)
脱炭素:
サントリーが挑むグリーン水素製造 明らかになった製造規模や計画とは
サントリーホールディングスは、山梨県で水素製造装置「やまなしモデルP2Gシステム」を用いて、グリーン水素の製造に本格的に乗り出す。(2025/6/12)
人工知能ニュース:
リコーが図表も読み取るマルチモーダル大規模言語モデル、「日本の文書は難しい」
リコーは図表を含む文書の読み取りに対応したLMMの基本モデルの開発を完了した。日本語の質問応答データセット「JDocQA」や独自開発のベンチマークツールによる検証の結果、他のモデルと比較しても優れた性能を示すことを確認したという。(2025/6/11)
材料技術:
植物原料からブタジエンやイソプレン プロセス開発の研究棟を新設
日本ゼオンは、ゼオンケミカルズ米沢の敷地内に、植物原料由来の原料製造プロセスを開発する研究棟を新設したと発表した。(2025/6/11)
脱炭素:
NEDO助成事業に鉄道輸送用液化水素タンクコンテナの開発が採択
川崎車両、日本貨物鉄道、鉄道総合技術研究所は、「鉄道輸送用液化水素タンクコンテナの開発」をNEDO助成事業に提案し、採択された。(2025/6/11)
電子ブックレット(素材/化学):
住友ゴム白河工場の水素地産地消モデル まとめ
MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、住友ゴム工業が白河工場(福島県白河市)で展開する水素の地産地消モデルについて取り上げた記事をお送りします。(2025/6/9)
【新連載】もう迷わない、新規事業のススメ:
大企業の新規事業が失敗してしまう3つの理由――事業化で覚えておきたい “組織のアップデート”とは
大企業における新規事業開発は近年ますます活発化している。社内ビジネスコンテストやオープンイノベーションの導入が進み、最近では生成AIを用いたアイデア化も一般化しつつあるが、実際の事業化に至るケースは意外に少ない。日本企業が直面する「アイディア創出」から「実行フェーズ」への壁とは何かを考察する。(2025/6/3)
宇宙ビジネスのスタートアップがSAP S/4HANA Cloudを採用 導入の決め手は
アークエッジ・スペースは急成長する宇宙関連事業の基幹業務改革に向け、SAP S/4HANA Cloud Public Editionを採用した。コスト効率と信頼性を重視した経営体制を構築している。(2025/6/3)
脱炭素:
セメント製造時に排出されるCO2を再資源化、OA機器用ゴムローラーの充填材に
住友ゴム工業は、住友大阪セメントとともにCO2再資源化人工石灰石を用いてOA機器用ゴムローラーの開発に成功した。(2025/5/29)
LLMのローカル実行にも対応:
純国産RDB「Tsurugi」のMCP対応版、オープンソースで提供開始 SQLを使わない自然言語のDB操作はどうなる?
ノーチラス・テクノロジーズは、リレーショナルデータベース「劔」(Tsurugi)のMCP対応版をオープンソースで提供開始すると発表した。ユーザーはSQLや特定のアプリケーションを使わずに、Tsurugiを自然言語で操作できる。(2025/5/28)
人とくるまのテクノロジー展2025:
軽インホイールEVの実現へ、Astemoが12インチ空冷ダイレクト駆動システムを開発
Astemoは、「人とくるまのテクノロジー展 2025 YOKOHAMA」において、軽自動車に搭載可能なインホイールモーターとなる12インチサイズの空冷ダイレクト駆動システムを出展した。(2025/5/26)
人とくるまのテクノロジー展2025:
デンソーがSiCウエハーの生産効率を15倍に、新開発のゲート駆動ICで効率1割増し
デンソーは、「人とくるまのテクノロジー展 2025 YOKOHAMA」において、8インチSiCウエハーの新たな工法と、SiCデバイスで構成するインバーターの効率を向上できる新開発のゲート駆動ICを紹介した。(2025/5/22)
航空機技術:
日本主導で無人航空機衝突回避システムの国際規格が発行
経済産業省とNEDOが開発、標準化に取り組んだ無人航空機衝突回避システムに関する国際基準(ISO15964)が発行された。無人航空機の実用化に向けた各国の施策が加速されることが期待される。(2025/5/22)
製造マネジメントニュース:
経産省がスタートアップの製品やサービスの調達に向けた共創ガイドラインを策定
経済産業省は、スタートアップの製品やサービスを事業会社が調達、購買することで共創を促進する「共創パートナーシップ 調達・購買ガイドライン」を策定した。初期購買趣意書、モデル契約書も併せて公表している。(2025/5/19)
市販のナイロン釣り糸の一部は「海洋で生分解する」 NEDOなど発見、「常識を完全に覆す」
海洋では分解しないと思われていた市販の釣り糸の中に、海洋生分解性ポリマーのセルロースと同等レベルで生分解する釣り糸が複数存在するーーNEDOがこんな研究結果を発表した。(2025/5/16)
東北大学と住友商事:
CO2とシリコン廃棄物がSiCに「生まれ変わる」 合成技術開発へ
東北大学の研究チームと住友商事は、CO2とシリコン廃棄物を有効活用して再資源化する「カーボンリサイクル型SiC(炭化ケイ素)合成技術」の共同開発を始めた。研究期間は2028年3月までの約3年間で、「CO2削減」「産業廃棄物の有効利用」「低コスト化」の同時達成を目標とする。(2025/5/15)
脱炭素:
窓のスクリーンでスマホ9台分を発電、室内から後付け設置可 LIXILが6月受注開始
LIXILは2025年6月、室内から窓に後付けできるロールスクリーン状の太陽光発電設備を発売する。遮光性やプライバシー保護に加え、夏の日差しを遮り、冬場の断熱性も2倍に向上する。発電能力は1枚あたり1日で最大スマホ9台分、またはPC3台分に相当する。(2025/5/9)
即戦力となる半導体設計者を養成:
最先端デジタルSoC設計人材育成事業、募集始まる
技術研究組合最先端半導体技術センター(LSTC)とTenstorrent USAは、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が推進する「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業/人材育成(委託)」における「最先端デジタルSoC設計人材育成」事業の上級コースについて、受講生の募集を始めた。(2025/5/9)
リサイクルニュース:
国産SAF製造に向け阪急阪神不動産/ホテルズが廃食用油を提供
阪急阪神不動産、阪急阪神ホテルズ、日揮ホールディングス(日揮HD)、レボインターナショナルおよびSAFFAIRE SKY ENERGYは、廃食用油を原料とした持続可能な航空燃料(SAF)製造事業に協力するための基本合意書を締結した。(2025/5/9)
東北大学の挑戦:
AI時代の電力危機に挑む 東北大の半導体技術と人材育成
セミコン・ジャパンにおける東北大学国際集積エレクトロニクス研究開発センターの遠藤哲郎教授・センター長の講演を基に、東北大学が進める半導体技術の研究と人材育成の取り組みに焦点を当て、その最前線を紹介する。(2025/5/7)
脱炭素:
大阪万博にて合成燃料を混合した燃料で動く乗用車を提供
ENEOS、スズキ、SUBARU、ダイハツ工業、トヨタ自動車、マツダは、2025年日本国際博覧会の開催期間中、来賓・関係者向け車両の会場内運行に際し、合成燃料を混合した燃料で動く乗用車を提供する。(2025/5/2)
組み込み開発ニュース:
PCIe 5.0を用いた広帯域光SSDの動作を確認
キオクシアとアイオーコア、京セラは、3社共同で開発している光インタフェースを採用した広帯域SSDの動作確認を、従来のプロトタイプに比べて2倍の帯域となるPCIe 5.0の高速インタフェースで実施した。(2025/5/1)
自然エネルギー:
国内初のバージ型浮体式洋上風力 北九州で商用運転がスタート
福岡県北九州市響灘沖で、国内初となるバージ型浮体を利用した洋上風力発電が商用運転を開始した。(2025/4/25)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。