「社内SNS」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

甲元宏明の「目から鱗のエンタープライズIT」：
なぜ日本企業は“電話”の使い方がヘタなのか？　「企業電話のアップデート」を考える
電子メールやチャットによるコミュニケーションが中心となった現在でも、電話の方が仕事がスムーズに進む場面はやはりあります。ただし筆者によると、アップデートを怠っているために電話の「真の価値」が発揮されていない日本企業が多いとか。今どきの電話が持つ価値を考えます。（2024/11/8）

「時短勤務の管理職」どんな工夫で成果を出している？　3社の事例
子育てと仕事の両立にはまだまだ課題が多く、「制度はあるけどうまく活用しきれていない」と悩む企業も少なくない。そんな中、時短勤務社員がマネジャーとして活躍し、成果を上げている企業がある。取り組みと成功の秘訣を探った。（2024/10/22）

ITmedia エグゼクティブ勉強会リポート：
社内にファンを増やし、企業価値を上げていく「インナーブランディング」の効果とは
あなたの会社では、従業員全員が企業理念を理解し、共感・実践できているだろうか？　それができていれば、あなたの会社はすでにインナーブランディングに成功していると言える。しかし、どのくらいの企業が成功しているのか……。（2024/6/25）

導入事例：
ノーコードのアプリ作成ツールで安全パトロールアプリ構築、年間1800時間の業務削減
フィールド・パートナーズは、アステリアのノーコードモバイルアプリ作成ツール「Platio Connect」を導入した。労働安全衛生法に基づく確認業務のアプリ化で、年間で1800時間超の業務を削減したという。（2024/6/17）

PR：法人でも国内通話かけ放題の「Rakuten Link Office」　　どこまで“使える”のか徹底検証した
「法人携帯を契約したいが、あまりコストは掛けたくない……」という人にお勧めしたいのが楽天モバイルの「Rakuten最強プラン ビジネス」だ。法人向けにも低価格で魅力的な料金プランを提供しており、既に1万社を超える企業で採用されている。今回は国内通話が無料かつかけ放題の「Rakuten Link Office」アプリを試してみた。（2024/4/1）

部下と会話できない理由、「話しかけてこないから」21.4％
Webアプリ「ワカチエ」を提供するソノリテ（東京都千代田区）が、20〜60代の管理職1013人を対象に「部下に対するコミュニケーションの悩み」に関する調査を行ったところ、約2割の管理職がうまくコミュニケーションを取れていないことが分かった。（2023/10/31）

Gartner Insights Pickup（313）：
ハイブリッドワークがうまくいかない理由と改善ポイント
なぜ、ハイブリッドワークはうまくいかないのか……？　本稿では、うまくいかない理由と、その改善ポイントを紹介する。（2023/8/4）

製造マネジメント インタビュー：
「車載用電池はPDPの二の舞とはならない」パナソニックHD楠見氏が語る2年間
パナソニック ホールディングス グループCEOの楠見雄規氏は報道陣の合同インタビューに応じ、就任後2年間の手応えについて語るとともに「成長へのギアチェンジ」とする中で今後の方向性について説明した。本稿では「2年間の振り返り」「車載用電池」「環境への取り組み」についての質疑応答の内容を紹介する。（2023/5/25）

生産性 vs エンゲージメント？　企業向けSNS「Viva Engage」を日本マイクロソフトが社内実践して分かったこと
企業向けSNSで社内の交流を活性化できるのか――日本マイクロソフトがビジネスユーザーを対象に開催したイベントを開催し、自社が提供する「Microsoft Vivaシリーズ」を用いたコミュニケーションの実践結果を紹介した。（2023/5/19）

串カツ田中に不適切な衛生管理の疑い、SNSで拡散　同社は「事実確認中」
串カツ田中の従業員が、店舗の不適切な衛生管理などを告発したとされる文書がSNSで拡散。同社は「詳細の事実を確認中」とのコメントを出した。（2023/2/28）

シングルサインオンが解決するID管理の負荷
IDやパスワードの管理が面倒　「シングルサインオン」で解決するのか
従業員やシステム管理者はIDやパスワードの管理に苦しんでいる。SaaSの利用拡大に従って状況はさらに悪化した。管理の負荷を下げるにはシングルサインオンが役立つという。既存の認証基盤を入れ替えることなく導入できるのだろうか。（2023/2/15）

「うちの情報、freeeから漏れたんじゃないんですか？」　顧客から問い合わせ殺到──したらどうする？　freeeが再び全社訓練
「自社のDB破壊しCEOに身代金要求」──2021年にこんな障害訓練を実践したfreeeが、今年も新たな訓練を実施。今回のシナリオは？（2022/11/24）

オフィス探訪：
えっ、会議室に駄菓子屋やDJブース？　“たのしい”が集まったfreeeの新オフィス
freeeは8月22日、東京本社オフィスを東京・大崎に移転した。敷地面積は旧オフィス（五反田）約2倍。一番のこだわりは社員の声を反映させた会議室だという。（2022/9/21）

日本におけるオープンイノベーション成功のための3つの要件
企業を取り巻く競争環境が激しさを増す中で、自社のリソースだけを使ってイノベーションを起こし、顧客価値を創造することはますます困難になっている。こうした中「オープンイノベーション」は企業にとって必須の戦略となっている。（2022/8/8）

「多くの工数がかかりそう」「技術的に難しそう」な訓練、なぜできた？：
ランサムウェアがCEOを脅迫――経営層も巻き込んだリアルな「訓練」をfreeeが実施できた理由
「標的型攻撃で情報を盗まれ、本番環境のデータベースとシステムを破壊されて、CEOが脅迫される」という、リアルな「インシデント対応訓練」を行って話題となったfreee。「ITmedia Cloud Native Week 2022 夏」では、この訓練を指揮した、同社PSIRTマネージャーの、ただただし氏が、こうした訓練の実施を可能にしたクラウドネイティブな同社の業務環境や組織風土について講演した。（2022/7/22）

ITmedia エグゼクティブセミナーリポート：
富士通のDXはトライ＆エラーを繰り返しながらスピーディーに進化――富士通 福田譲氏
DXとは何であり、どのように理解し、どう向き合い、いかに取り組むべきなのだろうか。現在進行形の富士通の全社DXプロジェクトをケーススタディーとして紹介する。（2022/6/21）

“自社DB破壊＆身代金要求”に直面してfreee経営層が気付いた3つの課題　佐々木CEOに聞く
「自社のDBを破壊し、CEOに身代金を要求する」訓練を実施し話題を集めたfreee。全社を巻き込んだ訓練で、経営層は当時どんな教訓を得たのか。同社の佐々木大輔CEOに聞く。（2022/5/30）

自社のDB破壊しCEOに身代金要求、freeeが本当にやったクラウド障害訓練の舞台裏　「従業員はトラウマに」
AWS上のDBからデータを盗み出し、自社のCEOに社内SNSを通して身代金を要求する障害訓練を行ったfreee。従業員にトラウマを与えたというこの訓練には、どんな目的があったのか。キーパーソンに実施の背景や効果を聞く。（2022/3/18）

Q＆A　総務・人事の相談所：
内定辞退が急増──やはり新卒採用は、対面の方がいいのでしょうか？
コロナ禍以降、新卒採用をオンラインで実施している企業。今年度は例年よりも内定辞退が多く、「対面に戻した企業の方が人気で、差が出てしまったのではないか」と悩んでいる。内定辞退を少なくとどめるにはどうするべきか？　また、来年度以降の採用は対面式に戻すべきなのか？　人事コンサルタントが回答する。（2022/1/17）

事業の生命線を守れ：
PR：強固なセキュリティの意外な弱点？　大企業も抱える“復旧失敗”のリスクをなくすには
サイバー攻撃の脅威を多くの企業が意識する一方、万が一攻撃を受けた場合のデータの復旧体制は心もとない――。企業を対象にした調査では「攻撃を受けたか把握できない」ケースが半数を超える現状さえ判明した。高度化する攻撃に備え、より確実な復旧体制をどうつくればいいのか。（2021/11/29）

「メインフレームまみれ」からデータドリブンな組織へ：
「データドリブン従業員」はどう作る？　入社2年目若手が分析をリードするLIXILのデータの使い方
LIXILはDX推進の施策を「デジタルの民主化」と呼び、システム開発と組織全体でのデータ利活用を進めている。データ活用基盤となるLIXIL Data Platform（LDP）の整備状況と、データ活用人材のすそ野拡大の状況はどうなっているだろうか。（2021/11/4）

ITmedia エグゼクティブセミナーリポート：
「イノ推五輪の書」は単なるお題目ではなく、DX組織に対する行動判断基準の明示――ANA イノベーション推進部 野村泰一部長
コロナ禍の影響を大きく受けているが、変革のチャレンジを続け、いくつもの成果をあげつつある。ANAのDXへの取り組みと、新しいテクノロジー活用を生み出す環境作りとは。（2021/10/26）

「下り」のコースも用意する：
評価、キャリア、ベテラン社員の扱い……　リスキリングを実施する際、人事が検討すべき施策とは
リスキリングを実施する際、評価には組み込むべきなのか。社員のキャリア設計はどう考えるべきか、ベテラン社員の扱い方は──リスキリングを実施する際、人事には悩みが尽きません。リスキリングの実施にあたり、準備しておくべき制度・施策6つを解説していきます。（2021/9/22）

「等身大のCIO」ガートナー 浅田徹の企業訪問記：
変化の激しい現在、多様性を認めることが競争力を高める重要なカギ――SUBARU IT戦略本部 情報システム部長 辻裕里氏
2025年に向け、「モノをつくる会社から笑顔をつくる会社へ」というビジョンを推進するSUBARU。自動車・航空宇宙の両事業で着実なる持続的成長への足場を固めている。（2021/9/21）

「総務」から会社を変える：
社員の「心」と「体」をどう守る　総務が考えるべき「健康経営」のカギ
昨今話題の「健康経営」だが、コロナ禍で社員の健康に危機が迫っている。果たして、総務としてどうすればいいのか。（2021/9/17）

「総務」から会社を変える：
総務が提供すべき「最高の顧客体験」　そのための3つのポイントとは
総務DXに必要な視点が「最高の顧客体験を提供すること」だ。では、総務にとっての顧客とは誰なのか。そして、どのような顧客体験を提供することが求められるのか。（2021/9/1）

Tech TIPS：
ややこしいWindowsのVPN接続をコピペで超簡単に作成する【テレワーク自由自在】
リモートワークに必須のVPN接続。だがWindows 10のGUIでVPN接続をセットアップするのは手順が多くて非常に面倒だ。そこで「PowerShell」を使ってVPN接続の作成をプログラム化すれば、手順数も減らせて手順書も単純化できる。（2021/8/26）

なぜ、あなたの部下は報連相しないのか：
「報連相は部下からすべし」と考える上司が大間違いなワケ
ビジネスの基本である「報連相」。上司の中には、「部下が報連相をしてこない」と悩む人も多いのでは。その根幹にあるのは、「報連相は部下がやるべきこと」という勘違いだと筆者は指摘する。（2021/8/26）

組織における「知らない」をなくす　社内SNS「THANKS GIFT」、社内報機能をアップデート　
　採用支援やHR Tech事業を行うTake Action（東京都品川区）は8月19日、社内コミュニケーションプラットフォーム「THANKS GIFT」上で社内報機能をアップデートしたと発表した。（2021/8/20）

化粧品メーカーに移籍したITプロ　1年で何を成し遂げたか、コーセーの事例に学ぶ
コーセー情報統括部に参画したITのプロはDXに向け、組織をどう変えたか。急遽発生したコロナ禍対応と合わせ、どう活動し、何を変えたか。1年の活動成果を聞いた。（2021/7/1）

製造ITニュース：
中長期的なDX推進パートナーを求める小売業や消費財メーカーが増加か
マイクロソフトは2021年6月16日、小売企業や消費財メーカーで進むDXの現状と、それらの企業を対象とするIT市場での戦略説明会を開催した。また説明会では、マイクロソフトの製品、サービスを用いてデジタル戦略を進める消費財製造業として資生堂を紹介した。（2021/6/17）

「Webex」「Yammer」などを採用
Fordがテレワーク導入後も「オフィス勤務」を大切にし続ける理由
Ford Motorはテレワークとオフィスワークの両方を取り入れた、ハイブリッドな勤務体系を導入する。テレワークだけ、オフィスワークだけに絞らず、なぜ両者を組み合わせるのか。（2021/6/2）

バックアップと復元で起こりがちな問題
「Microsoft 365」のバックアップはなぜ複雑か　アプリの多彩さが落とし穴に
「Microsoft 365」にはさまざまなアプリケーションを利用できるメリットがあるが、バックアップが複雑になりやすいことに注意が必要だ。具体的にどのような問題があるのだろうか。（2021/6/1）

PwCが「ゼロトラスト・アーキテクチャの実態調査」を発表　実装における課題は
PwCは「ゼロトラスト・アーキテクチャの実態調査」の結果を発表した。国内企業338社を対象に実施したアンケート調査から、企業のゼロトラスト実装における課題や実装後の効果も明らかになった。（2021/5/26）

ServiceMax導入事例
ServiceMaxによるフィールドサービスの最適化で見えてきた可能性
客先に出向いて機器のメンテナンスなどを行うフィールドサービスにおいて、派遣するエンジニアの手配やエンジニアの事務処理の最適化は収益に直結する。ServiceMaxによってこれに成功した事例を紹介する。（2021/5/12）

三菱電機、新たに1115件の情報漏えい明らかに　中国経由で不正アクセス
三菱電機は米Microsoftのクラウドサービス「Office 365」に不正ログインされ、取引先の口座情報が流出した件で、新たに取引先情報や個人情報計1115件が流出したと発表した。（2021/3/29）

みずほ信託銀行がkintoneを採用　担当者約1700人の情報共有基盤に
みずほ信託銀行は、同行の営業管理やプロジェクトの進捗管理などにkintoneを採用した。これまで紙や表計算ソフトで実施していた記録や報告業務を、kintoneに置き換える。行内事務の効率化に向けたアプリの展開も予定する。（2021/2/22）

「雑談時間」をつくるだけでは不十分：
ストレスを解消し、コミュニケーションを活発にするテレワーク中の「雑談」、真のポイントとは？
テレワークで課題のコミュニケーション。この課題を解消しようと、雑談の機会を設ける企業も多いのでは。しかし、ただ雑談の時間を設けるだけでは、なかなか成功しない。そこで今回は、「テレワーク中の雑談」に関して解説する。（2021/2/1）

コミュニケーション促進：
「田村淳」も採用　“社内SNS”のノウハウ生かしてファンサロン運営に進出したIT企業の商機
コロナ禍でビジネスチャットに注目が集まる。名古屋発のIT企業「スタメン」は組織と従業員のつながりを強化する経営プラットフォーム「TUNAG」を展開。ノウハウを生かしてファンサロン運営に進出した。（2021/1/13）

三井情報、働き方改革プラットフォームを導入　クラウド・バイ・デフォルトを目指す
三井情報は、チームスピリットが開発・提供する働き方改革プラットフォーム「TeamSpirit」を採用した。管理機能が充実している点や多様な勤務体系に対応できること、各種法令に即座に対応できることなどが決め手となった。（2020/12/9）

感染対策：
なぜ？　会議室に「鏡」　アイデア勝負で3密回避、面白法人カヤックのオフィス
コロナ禍で、ほぼ全ての社員がリモートワークを余儀なくされた面白法人カヤック。しかし、ちょっとした雑談やブレストを大事にしている同社のワークスタイルとは相いれなかった。そこで、密にならないオフィスを作ろうと奮闘している。（2020/12/8）

コロナで方針転換：
高級椅子442脚を社員へ譲渡、朝礼も廃止──“こだわりのオフィス”を4割縮小、コロプラの決断
スマートフォンゲーム「白猫プロジェクト」などを開発・運営するコロプラは、定価で10万円以上するオフィスチェア400脚以上を社員に譲渡した。緊急事態宣言後すぐに決定した、オフィスの40％縮小がきっかけだ。もともとオフィスに強いこだわりを持っていたコロプラがオフィス縮小を決断したのには、どのような経緯があるのか。（2020/11/2）

サイボウズ青野社長が経営者に問う、新常態への「覚悟」の意味
「100人いたら100通りの働き方」を掲げ、多様な働き方の実現に取り組んでいるサイボウズ。同社の青野慶久社長に、withコロナ時代の働き方や、コロナ禍以前の働き方に逆戻りしてしまわないための考え方について伺いました。（2020/11/2）

MONOist/EE Times Japan/EDN Japan読者調査：
COVID-19でのコミュニケーション減に不安感、テレワークは「課題あり」が約8割
MONOist、EE Times Japan、EDN Japanのアイティメディア製造業向け3媒体は「新型コロナウイルス感染症のモノづくりへの影響に関するアンケート調査」を実施した。調査は2020年6月に続く3度目。前回に引き続き、テレワークを通じた社内外でのコミュニケーションや、業務の変化に関する悩みの声などが多数寄せられた。（2020/9/29）

ベストプラクティスを紹介
「Teams」のデータを失いたくない人のためのバックアップとリストアの注意点
「Microsoft Teams」のデータを保護するためのバックアップとリストアの設定は複雑になりがちだ。特に注意すべき点とベストプラクティスを紹介する。（2020/9/21）

成功するフリーアドレス・失敗するフリーアドレス：
どうする？フリーアドレス　成功のための「5箇条」と、抵抗勢力の乗り越え方
コロナを機に普及した在宅勤務だが、緊急事態宣言が解除されてからオフィス出社へと戻す企業も相次ぐ。しかし、今後は在宅勤務だけではなくテレワークを実施していくことが、企業にとって生き残りの術であることは明らかだ。そこで、今回はテレワークの実施に必要不可欠ともいえる「フリーアドレス」のポイントを解説する。（2020/9/9）

アフターコロナ 仕事はこう変わる：
ジョブ型への移行、オフィス半減　富士通・平松常務に聞く「真のDX企業へと脱皮する要点」
富士通は、グループ会社を含めたオフィススペースを3年間で半減させる。同時にこれまでの年功序列型から、業務内容を明確に定めた「ジョブ型雇用」に移行させる。デジタルトランスフォーメーション（DX）を率先して実行する富士通で今何が起きているのか。同社の総務、人事の責任者を務める平松浩樹常務にインタビューした。（2020/8/19）

製造業がサービス業となる日：
スマホで測定した「幸福度」を基に組織改善を目指す、日立製作所が新会社設立
日立製作所は2020年6月29日、同社の研究成果である幸福度計測技術を用いたスマートフォンアプリ「Happiness Planet」などの事業化を目指す新会社「ハピネスプラネット」を設立すると発表した。当面は、アプリを通じて幸福度を測定することで、組織パフォーマンス改善を目指すアプリ事業を主軸に展開する。（2020/7/2）

マネジャーの2割が「リモートワーク続けたくない」　人材育成や業務スピードに課題感
カオナビがリモートワークに関する実態調査の結果を発表。マネジャーの約2割が「リモートワークを続けたくない」と考えていることが分かった。「人材育成が難しくなる」（39.0％）がトップ。「業務の進捗が遅くなる」（32.0％）などの課題があるようだ。（2020/6/26）

マンガで解説：ありすぎて泣けるIT課題
コラボレーションツールに期待が集まっても、意外と普及しないのはなぜ？
「Slack」や「Microsoft Teams」のようなコラボレーションツールは、組織の活性化に貢献する手段として期待が高まっています。しかし導入しようとするとスムーズにいかない場合も。普及が進まない理由とは。（2020/2/21）