WHOは2026年6月にGBD研究の一環として、主に食中毒を要因とする各種食事由来のリスクランキングを発表した。この中に9種類の化学物質のリスクも含まれている点が大きな特徴であった。全世界の結果と日本の結果を表2に示すが、日本は全世界に比べると全般的にリスクが低く、特に食中毒のリスクが低くなっている。また、9種化学物質の内訳として、無機ヒ素や鉛の割合が高くなっていた。
PFASについても評価に取り組まれているものの、今回の結果には含まれなかった。ただし、本連載の第6回の記事で計算した発がんリスクと比較すると、PFOSとPFOAのリスクは無機ヒ素や鉛に比べてかなり低く、食中毒のリスクと比べても低いことが分かる。
WHOはこの結果を基に、食事由来のリスクとして化学物質の割合が高いと警鐘を鳴らした。ただし、WHOの見解をそのまま受け止めてよいかは疑問が残る。この結果は食中毒と9種類の化学物質のリスクのみを抜き出したものであり、食品由来のリスクの全体像を表したものではない。つまり、この結果から「日本における食品由来のリスクの大部分は化学物質によるもの」と解釈してしまうと誤りである。
表1のように食品関係のリスクを俯瞰すると、食べすぎ(高BMI)、飲みすぎ(アルコール使用)、食塩摂りすぎ(高ナトリウム食)の3つを足すだけでも死亡率(人口10万人あたりの年間死者数)は89.3となり、表2の全化学物質の死亡率の8.9よりも10倍高くなる。正しいリスクの相場観を養うのには、なるべく幅広いリスクを俯瞰的に並べることが必要である。
今回、WHOが公表した化学物質のリスクはまだ9種類であり、化学物質のリスクの全体像を俯瞰的に示すには数がまだまだ足りない。本連載の連載第4回で解説したように、これまでの化学物質のリスク評価は、耐容一日摂取量(人が一生涯にわたり毎日摂取し続けても健康に悪影響がないと推定される一日当たりの量)と実際の曝露量を比較することで行われてきた。このような手法は化学物質の規制の場面では有用であるが、化学物質以外も含めたさまざまなリスクと比較する目的にはあまり向いていない。
また、GBD研究ではリスク指標として死亡率だけではなく、損失余命(死亡した際に本来生きられたはずの寿命がどれだけ短縮したかを年単位で示したもの)やDALY(障害調整生命年:損失余命に加えて非致死的影響を加えたもので、病気や障害を抱えて生きる期間にその症状の重篤度に応じた係数を乗じたもの)などの指標も計算されている。多数の化学物質のリスクをこのような指標で比較できるような簡易な評価法の開発も求められている。
今回はPFASのリスクを他のリスクと比較することで、PFASのリスクはどれくらいかを俯瞰する方法について解説した。次回はPFAS問題を新興化学物質問題として捉え、過去の類似の問題との共通点などについて解説する。
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