PFASの基礎知識やリスクなどを紹介する本連載。第8回では、PFASのリスクを他のリスクと比較することで、PFASのリスクはどれくらいかを俯瞰する方法について解説する。
連載第7回ではPFASの血中濃度の基準値とその根拠について解説し、超過した場合の判断についても解説した。今回の第8回では、PFASのリスクを他のリスクと比較することで、PFASのリスクはどれくらいかを俯瞰する方法について解説する。
これまで本連載にてPFAS(特にPFOSとPFOA)のリスクについて解説してきた。リスク評価の際に有害性の情報が集まるため、リスクが低いという結果を示されても「結局の所、危なそうなものは全てやめれば安全になるのでは?」という発想を持つ人も出てくるだろう。
しかしながら、われわれの生活の中のリスクは化学物質だけではない。個別の化学物質に注目し過ぎると、そのようなわれわれの生活にまつわるリスクの全体像が見えなくなってしまう。よって、さまざまなリスクの中で注目している化学物質のリスクはいったいどのくらいか、というリスクの相場観を養い、われわれの生活全体のリスクを下げるにはどこから手を付ければよいのか?を俯瞰的に理解することが必要である。そのためには、種類や性質の異なる複数のリスクについて、共通の指標(リスク指標)を用いてその大きさを並列的に示すこと(これをリスク比較と呼ぶ)が有用である。
ただし、さまざまなリスクの大きさを比較することについては否定的な議論も多い。大きな問題となるのは「(PFASなど)○○のリスクはたばこや酒のリスクよりも低いのだから許容するべきである」という説得的な目的で使用されるケースである。このような比較は情報の受け手の反発を招き、不信感を増大させる原因となる。適切なリスク比較とは、特定の結論に誘導するためのものではなく、受け手が「自分にとってこのリスクはどの程度の重みを持つのか」を判断するための情報を提供するものである。
社会全体の広範なリスク要因を網羅的に比較する取り組みとして、世界保健機関(WHO)を母体とする研究プロジェクトである「世界疾病負荷(global burden of disease;:GBD)研究」がある。この研究により、例えば世界レベルで近年の最大のリスク要因は男性では喫煙、女性では高血圧であることなどが明らかにされており、公衆衛生政策の優先順位付けに大きく貢献している。
このGBD研究のデータから日本におけるがん死亡のリスク要因を整理すると、喫煙、食習慣、アスベスト(職業曝露)、高BMI、アルコールが上位となり、これら5つの要因だけでがん死亡率の半分近くにも達する。つまり、喫煙と飲酒をやめ、食生活を改善し、適正体重を維持するというような生活習慣を見直すだけで、がんによる死亡リスクを劇的に低減できる可能性がある。
このようなGBD研究の結果については、ワシントン大学の保健指標評価研究所(IHME)によってデータが公開されている。死因、リスク要因、地域、年、年齢、性別などを選択してデータをダウンロードできるので、さまざまな角度からデータ分析が可能である。このデータから、食事に関係すると思われる21項目のリスク要因を抜き出し、日本の2023年度ベースの死亡率(人口10万人あたりの年間死者数)の降順で並べると表1のようになる。
上位5つは高BMI(食べすぎ)、高ナトリウム食(食塩摂りすぎ)、全粒穀物が少ない食事、果物が少ない食事、アルコール使用(飲みすぎ)であった。全粒粉については、日本人はあまり食べる習慣がないため評価が難しいが、玄米でも同じような効果があると仮定すると玄米食は体によいかもしれない。後は〇〇が多いや少ないといった要因が並ぶが、要するにバランスのよい食事を心掛けるべき、ということが分かる。一方で、低栄養や鉄、亜鉛、ビタミンAの欠乏などのリスクになるとかなり小さいものになる。
PFOSやPFOAのリスクについては、連載第6回で発がんリスクを計算した結果を示した。PFOSとPFOAの曝露については水よりも食品由来の寄与率が高いことが知られており、食事に関係するリスクと考えられる。この表に含めるとすると、PFOSとPFOAいずれも「<0.1」であり、最もリスクの低いランクとなる。リスクの相場観というのは、まさにこういう表(細かい数字は関係なく大ざっぱで十分)が頭の中に入っているかどうかである。化学物質のリスクは単独ではなくこのような比較可能な形で公表すると相場観が理解しやすくなるため、自分が何に気を付けるべきかを間違いにくくなるだろう。
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